【執筆活動】
・【隔月刊 地球温暖化】 ：連載 パリ協定6条と事業活動における影響 第5回 COP27におけるパリ協定6条の結果と今後のカーボンクレジットの動向（2023年1月号）：https://www.nippo.co.jp/gw/
・【隔月刊 地球温暖化】 ：連載 パリ協定6条と事業活動における影響 第4回 パリ協定6条4項監督機関の動向～COP27に向けて（2022年11月号）：https://www.nippo.co.jp/gw/
・ニッキン online：Vol.6 「G7気候・エネルギー・環境大臣会合」のポイント：https://www.nikkinonline.com/article/51332（2022年7月19日）
・【隔月刊 地球温暖化】 ：連載 パリ協定6条と事業活動における影響 第3回 パリ協定6条の実施に向けた今後の動向～COP27に向けて（2022年7月号）：https://www.nippo.co.jp/gw/gw2207.htm
・【隔月刊 地球温暖化】 ：連載 パリ協定6条と事業活動における影響 第2回 パリ協定第6条の合意内容と参加各国の動向（2022年5月号）：https://www.nippo.co.jp/gw/gw2205.htm
・一般社団法人産業環境管理協会 環境管理 5月号：パリ協定第６条の決定とその留意点：https://www.e-jemai.jp/purchase/back_number/2022/05/（2022年5月）
・Carbon Mechanisms Review （Vol. 9, No. 1：Spring 2022）：Digesting the Glasgow Outcome：A report on the International Conference for implementing Article 6 of the Paris Agreement：https://www.carbon-mechanisms.de/publikationen/carbon-mechanisms-review（2022年4月）
・【隔月刊 地球温暖化】 ：連載 パリ協定6条と事業活動における影響 第1回 市場メカニズムの経緯とパリ協定第6条（2022年3月号）：https://www.nippo.co.jp/gw/gw2203.htm
・日本経済新聞 経済教室：COPグラスゴー合意後の展望(下) 削減量取引に高い透明性を：https://www.nikkei.com/article/DGKKZO58620340Y2A220C2KE8000/（2022年3月1日）
・日本風力エネルギー学会誌 第45巻 第4号（通巻 第140号）寄稿：グラスゴー COP26 における成果と 2022 年に向けて（2022年2月）
・エネルギーと環境（No. 2655）：特別寄稿 炭素市場メカニズム事業等の可能性を展望する（2021年12月16日）
・一般社団法人サステナビリティ情報審査協会 コラム：COP26の結果概要～今後の脱炭素化に向けて～：http://j-sus.org/column_35.html（2021年12月10日)
・朝日新聞 SDGs ACTION! ：COP26、現地参加で見えた成果 変わる国際交渉、若い世代へ期待も：https://www.asahi.com/sdgs/article/14489147（2021年11月26日）
・東洋経済Online： COP26の焦点｢第6条｣各国が対立する本当の理由 ｢市場メカニズム｣交渉の行方はどうなるか：https://toyokeizai.net/articles/-/464160（2021年10月27日）
・Carbon Mechanisms Review （Vol. 9, No. 3：Autumn 2021）：Ensuring Ambitious Baselines：https://www.carbon-mechanisms.de/en/publications/details/cmr-03-2021（2021年9月）
・月刊事業構想（2021年9月号）：第1回 国際経済・政治の動きから読む、ビジネスの脱炭素シフト：https://www.projectdesign.jp/articles/46274871-056a-4daa-8584-49067c772…（2021年8月1日）
・環境ビジネスオンライン：COP25の結果：パリ協定第6条と二国間クレジット制度（JCM）：https://www.kankyo-business.jp/column/023898.php（2020年1月20日）
・月刊ビジネスアイ エネコ（2019年12月号）：COP25の焦点、市場メカニズム…これまでの議論とその役割：https://www.iges.or.jp/jp/projects/cop25/takahashi（2019年12月）
【メディア・インタビュー】
・Webメディア『EMIRA』：「COP27」で議論されたこととは？ 歴史的合意の大きな成果：https://emira-t.jp/special/21839/（2023年1月）
・日刊工業新聞：気候変動交渉がスタート、独主導「気候クラブ」注目：https://www.nikkan.co.jp/articles/view/638730（2022年6月7日）
・月刊事業構想（2022年5月号）：脱炭素を通じ、事業モデルを変革する 地域に貢献する視点が重要：https://www.projectdesign.jp/articles/271fb320-d07e-4649-a4e7-8f3736515…（2022年4月1日）
・月刊事業構想（2022年4月号）：どう対応する、ビジネスの脱炭素転換 つながりから産業を再構築：https://www.projectdesign.jp/articles/a40d0e5c-c811-4281-ab47-2ccd14959…（2022年3月1日）
・HUFFPOST：【インタビュー】【総括】COP26から見えた日本の「宿題」とは？ 2022年の気候変動対策を考える：https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_61bc0264e4b0297da61c6d5b（2021年12月20日）
・めざまし８：【ビデオ出演】「炭素クレジットって何？」 （2021年11月4日)
・NHK WORLD-JAPAN：【ビデオ出演】Japanese Companies Hunt for Low-Carbon Solutions （2021年11月4日)
・NHKニュース：【インタビュー】「COP26」 イギリスで開幕 排出削減の対策強化で一致できるか：https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211101/k10013329681000.html（2021年11月1日）
・ANRI連載企画：【インタビュー】気候変動に対して、日本はいま何をしていくべきなのか？ 【気候変動Vol.3】：https://note.com/anri_vc/n/nb3e72c9c467b（2021年6月25日）
【その他の活動】
1. 航空分野におけるCO2削減取組に関する調査検討委員会 市場メカニズム小委員会 委員（https://www.jttri.or.jp/research/aviation/aviationCo2_portal.html#link05）
2. International Initiative for Development of Article 6 Methodology tools (II-AMT) 専門家として参画（https://www.perspectives.cc/public/initiatives/international-initiative…）
3. 民間による JCM 活用のための促進策に関する検討会 委員（https://www.meti.go.jp/press/2022/04/20220621006/20220421006.html）
4. Climate Action Data Trust（https://climateactiondata.org/about/）カウンシルメンバー
The List of Grid Emission Factors aims to provide information to be utilized for research and analysis regarding emissions from electricity generation. A "grid emission factor" refers to a CO2 emission factor (tCO2/MWh) which will be associated with each unit of electricity provided by an electricity system. It is a parameter to determine the...
IGES Joint Crediting Mechanism (JCM) Database provides detailed information on the JCM methodologies, projects, and JCM feasibility studies to be utilized for research and development of JCM project. The JCM is being implemented under bilateral cooperation between Japan and 25 partner countries: Mongolia, Bangladesh, Ethiopia, Kenya, Maldives, Viet...
2023年3月7日に開催された「SDGs 進捗レポート2023～GCNJ 企業・団体の取り組み現場から～ ローンチイベント」でIGES高橋 副ディレクター・津久井プログラムマネージャーが発表した資料となります。Goal13：気候変動に関する調査結果についてまとめています。
本レポートには、SDGsに関する認知度のほか、国連グローバル・コンパクトが重視するSDGsゴール5（ジェンダー平等）、8（はたらきがい・人権）、13（気候変動）、16（腐敗防止）と、日本企業で取り組みの加速が期待されるゴール12（持続可能な消費と生産）の5つのゴール（主題にしたテーマ）の取り組みの進捗について、各分野の専門家による分析・考察が含まれています。前回の調査でSDGs認知度と取り組み進捗度が十分に高まったことを踏まえ、今回はSDGsの経営への組み込みや取り組む際の課題など、実践段階における取り組みの「質」について深堀した内容となっています。
【SDGsの認知・浸透度】
経営へのSDGsの組み込みに関して、従業員数10～249人の企業は、方針...
IGES CDM Monitoring and Issuance Database aims at providing comprehensive, organised information on the CDM projects registered by UNFCCC EB. The listed information helps users to organise the results of the CER issuance procedures for project activities after monitoring. All the information is extracted from publicly available sources on the...
IGES CDM Project Database aims at providing information to be utilized for research and analysis on the process of CDM project development, credit issuance, and the status of its procedures. The information of relevant items are extracted from the publicly available sources on the UNFCCC web-site. The UNFCCC Secretariat and IGES have signed a...
IGES's CDM Programme of Activities (PoA) Database aims at providing comprehensive and organised information on PoAs in an easy-to-understand way. It also compiles information on Component Project Activities (CPAs). The database allows users to search for specific data on each project in the pipeline more easily and enables them to use relevant...
本書は、1972年に『成長の限界』を発表してから50年にあたる2022年にローマクラブが出版したレポート『Earth for All: A Survival Guide for Humanity』の日本語翻訳版である。持続可能な未来への変革を促す国際イニシアチブ「Earth for All（万人のための地球）」が中心となりまとめたもので、新たなシステムダイナミクスモデルをもとに、プラネタリーバウンダリーの範囲内で持続可能な社会経済のパラダイムを追求する具体的な道筋を示している。
「小出し手遅れ（Too Little Too Late）」、「大きな飛躍（Giant Leap）」の2つのシナリオをもとに、2030年、そして2050年以降の世界の姿を描き出し、貧困、不平等...
2022年11月25日に開催された「COP27結果速報ウェビナー」でIGES髙橋副ディレクターが発表した資料となります。パリ協定6条の結果とカーボンクレジットの動向について解説しました。
当日のウェビナーリンク：https://www.iges.or.jp/jp/events/20221125
2022年10月28日に開催された「COP27直前ウェビナーシリーズ 第5回「COP27の焦点 パリ協定6条のルールメイキングの最新動向」でIGES髙橋副ディレクターが発表した資料となります。2022年のカーボンクレジットの動向を振り返るとともに、COP27におけるパリ協定6条の論点を解説しました。
当日のウェビナーリンク：https://www.iges.or.jp/jp/events/20221028
2022年11月にエジプト シャルム・エル・シェイクで国連気候変動枠組条約第27回締約国会議（COP27）が開催されました。 本特集ページでは、COP27に先立ち行われる気候変動に関する一連の交渉や重要イベントの情報などを中心に、COP27の焦点をIGES研究員が解説しています。IGESの関連出版物や、COP27開催期間中のサイドイベント情報も随時更新していきます。
今年は6月にドイツ・エルマウでG7サミットが、10月にインドネシア・バリ島でG20サミットが開催されます。世界のパワーバランスが絶え間なく変化する中、一部先進国で構成されるG7の果たすべき責務が改めて問われる一方、世界各国の相互依存がますます深まる国際関係を背景に、より多様な経済規模、そして複雑な対立関係を持ちながらもひとつのまとまりとなったG20の存在意義が高まっています。また、ロシアによるウクライナ侵攻に関連して、今年のサミットでは様々な討議の難航が予想されています。本特集ページでは、G7/...
2021年10月31日から11月13日にかけて、イギリス・グラスゴーで国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）が開催されました。このページでは、IGES研究員によるCOP26に関する解説記事や、IGESが出版した関連出版物、COP26開催期間中のサイドイベントの情報などをご紹介します。
2021年10月31日から11月12日にかけ、英国・グラスゴーでCOP26が開催されます。COPとは、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）を批准するすべての国（締約国）が参加する会議であり、最高意思決定機関です。今回は26回目の締約国会議なのでCOP26と呼びます。COP26に向け各国が相次いで温室効果ガスの新たな排出削減目標を表明するなど、パリ協定の目標達成にむけて世界の動きが加速し、その動向はメディアでも頻繁に取り上げられています。このページでは、COPについての基礎知識や、知っているようで...
