髙橋 康夫

146件中 1~10件目を表示中 (日付順)
査読付論文
Earth Systems and Environment所収
著者:
Ahsan
Md. Nasif
Islam
Md. Sariful
Halim
Sk. Faijan Bin
Rahman
Md. Ashiqur
Khatun
Fatema
Alam
Md. Iftakharul
Maria
Syeda
Meraj
Gowhar
Almazroui
Mansour
The frequent climatic extreme events in Bangladesh’s coastal region significantly affected the local agricultural system. To meet the growing food demand, coastal regions must adopt climate-smart agricultural practices to sustain food production. This study examines the farmers’ behavioral determinants for adopting climate-smart agricultural...
ブックチャプター
持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ所収
第7章 ネイチャーポジティブな社会に向けて 生物多様性・生態系サービスの予測評価と政策立案支援 持続可能な木材生産につながる合法木材調達 生物多様性の国際政策とIPBESを通した科学政策連携 SATOYAMAイニシアティブを通じた国際展開
ブックチャプター
持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ所収
第8章 統合的アプローチのビジネス・金融分野での展開 企業経営へのSDGs の統合 ビジネス・金融による環境社会課題の統合的な解決 多様なステークホルダーとの統合的なエンゲージメントの実施
ブック
今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。本書は、環境・社会・経済の諸課題を俯瞰し、科学と政策を結び付け、持続可能な社会への変革を促すためにIGESが重視する「統合的アプローチ」を解説します。前半では統合的アプローチの背景とこれを構成する7つのプロセスを詳述し、後半の第4章以降ではそれぞれ同アプローチの実践例として、持続可能な開発目標(SDGs)の取り組みを加速するシナジーの強化、国・自治体・アジア都市のネット...
査読付論文
APN Science Bulletin所収
著者:
Hashimoto
Shizuka
Yoshida
Takehito
Huang
Wanhui
Mathur
Vinod
Talukdar
Goutam
Ghosh
Sonali
Nath
Anukul
Joshi
Chitiz
Pujari
Paras
Dhyani
Shalini
Kadaverugu
Rakesh
Peng
Lipei
Macandog
Damasa
Robaigau
Apolosa
Over the past few decades, scenario analysis emerged as a useful tool for environmental decision-making amidst multiple uncertainties. Using the influential drivers of change, scenarios portray the range of plausible alternative futures useful for quantifying the synergies and trade-offs of vital ecosystem services across multiple development...
委託報告書
本業務では、令和4年度内に開催された準備会合に続いて令和5年に開催された札幌G7環境関連会合に関する支援等を行った。特に、議論に必要となる資料の収集・分析、成果文書案の分析、報告書の作成等を行い、また同会合や準備会合等に関する技術支援等を行い、会合の成果が環境政策の推進に資するよう業務を行った。
キーワード:
G7
委託報告書
本業務では、我が国が効果的にIPBES に貢献するとともに、国内でのIPBES 成果を普及し、科学的知見に基づく生物多様性に関する取組を国内で推進することを目的に、IPBES 総会に関する政府対応支援や、日本国内の専門家や関係省庁担当者間のIPBES関連情報の共有・意見交換を目的とした会合の開催等を行った。本報告書はその業務成果をとりまとめたものである。
委託報告書
2022 年12 月に開催された生物多様性条約第15 回締約国会議第二部において、生物多様性分野の新たな国際枠組みである昆明・モントリオール生物多様性枠組(KMGBF)が採択された。これを踏まえ、KMGBFの速やかな実施に向けた議論及び更なる開発が必要とされた議題について2023 年度に議論が行われた。これら議論に積極的に参加・貢献するため、本業務では、生物多様性枠組関連会合について、主に以下の業務を実施した。 (1)関連会合で扱われる主要議題の調査・分析 (2)3 つの関連会合(自然を活用した解決策(NbS)に関する政府間協議、生物多様性条約第 25 回科学技術助言補助機関会合(SBSTTA25)、生物多様性条約第8 条(j)及び関連規定に関する第12 回作業部会)における議論の把握...
キーワード:
他機関出版物の翻訳
著者:
IPBES
本冊子は、IPBES第10回総会(2023年8-9月、ドイツ・ボンで開催)で承認された侵略的外来種とその管理に関するテーマ別評価の政策決定者向け要約(SPM)ファクトシートの、環境省とIGESによる和訳です。ファクトシートは侵略的外来種とその管理に関するテーマ別評価のSPMから、特定のテーマに関する重要な要素を抜粋して作成されています。本冊子は一連のファクトシートのうちの一部であり、侵略的外来種の傾向とその影響について記載されています。
プレゼンテーション
2023年8月28日から9月2日にかけて開催されたIPBES総会第10回会合において、侵略的外来種とその管理に関するテーマ別評価報告書の政策決定者向け要約(SPM)が承認、発表されました。この評価報告書は、侵略的外来種が地球上の自然と人々にどのような影響を与えるかを探るものであり、地球上のすべての地域における外来種と侵略的外来種の現状と傾向を分析し、それらの種が国内外から導入され、拡散する主な経路と要因を特定しています。また、侵略的外来種の様々な規模や状況における管理活動について、有効性を評価した上で、それらの予防、早期発見、効果的な防除、そしてその影響の軽減のための主要な対応策と政策オプションの概要を示しています。この資料は、同評価の内容の解説に使って頂くために...
4件中 1~4件目を表示中 (日付順)
プロジェクト
Updated: 2024年10月

IGES書籍『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』を出版

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は 『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』(武内和彦・高橋康夫監修、IGES編)を2024年7月30日に丸善出版より出版しました。 今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。 本書は、環境・社会...
プロジェクト
Updated: 2024年7月

持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム(HLPF 2024)特集

国連が毎年開催する「持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム(HLPF*)」は、持続可能な開発目標(SDGs)を含む「持続可能な開発のための2030アジェンダ(2030 アジェンダ)」のフォローアップとレビューを目的としています。HLPF2024は、7月8日~17日に「2030アジェンダの強化と複合危機の時代における貧困撲滅:持続可能で強靭かつ革新的な解決策を効果的に実施する(IGES仮訳)(Reinforcing the 2030 Agenda and eradicating...
プロジェクト
Updated: 2023年8月

G7 特集 2023

G7、すなわちGroup of 7は、日本、アメリカ、イギリス、イタリア、カナダ、ドイツ、フランスの7カ国に加えて欧州連合(EU)から構成され、首脳級のサミットのほかに、特定の分野に関する大臣会合を毎年開催しています。2023年のG7は日本が議長国を務め、5月19日~21日に広島でサミットが開催されるほか、気候・エネルギー・環境大臣会合をはじめとする14の大臣会合が日本各地でそれぞれ開催されます。日本は議長国としてG7の優先議題を設定し、議論を牽引するなど、リーダーシップを発揮することが期待され
プロジェクト
Updated: 2022年12月

CBD COP15 特集

生物多様性条約(CBD)は、生物多様性に関する初めての、そして最も包括的な政府間協定です。その設置目的は次のとおりです。(1)生物多様性の保全(2)生物多様性を構成する要素の持続可能な利用(3)遺伝資源の利用から生ずる利益の公正かつ衡平な配分CBDの締約国は合計196カ国です(2022年3月現在)。CBDの統治機関は、通常2年ごとに開催される締約国会議(COP)です。COPで、全会一致で採択された決定に基づきその実施が推進されます。