上席研究員
主な著作物など
- IGES 循環経済と資源効率 特設ページ （IGES出版物は、こちら、および、下記の出版物の欄を参照ください）
- Wiedenhofer, D., Wieland, H., Leipold, S., Aoki-Suzuki, C., Watari, T., Aguilar-Hernandez, G. A., Graf, S., Edelenbosch, O. Y., Zanon-Zotin, M., & Kaufmann, L. (2025). The circular economy and climate change: The state of national and global evidence on mitigation potential. Annual Review of Environment and Resources, Vol.50:563-592.
- 粟生木千佳(2025) 鉱物資源に関する国際的な議論動向 －主要国際機関の報告から－, 会誌「エネルギー・資源」2025年3月号, Vol.46 No.2, pp.42-46.
- 粟生木千佳(2025) 「第７章 EUプラスチック政策および関連国際動向─循環経済の視点から─」, 蓮見 雄・高屋定美 編著 カーボンニュートラルの夢と現実 欧州グリーンディールの成果と課題, 文眞堂
- Fröhling, Magnus, Aoki-Suzuki, Chika, Bakshi, Bhavik, Leipold, Sina, Tong, Xin, Wang, Hannah Su-Han, Wiedenhofer, Dominik.(2024) Unpacking the path toward a sustainable circular economy through industrial ecology, Journal of Industrial Ecology, 28(6), pp. 1088-1980.
- 粟生木 千佳, 有野 洋輔, 梅宮 知佐, 山ノ下 麻木乃, Vivek Anand Asokan, 矢笠 嵐 (2024) 「多国間プロセスにおける脱炭素と循環経済の関連性についての考察と展望—国際文書の事例分析をもとに—」, 環境論壇 脱炭素と両立する循環経済の構築, 環境経済・政策研究, 2024 年 17 巻 2 号 p. 56-60
- 粟生木 千佳 (2024) 「欧州の循環経済政策における修理（リペア）施策と関連取組」廃棄物資源循環学会誌, 第35巻第3号, pp.167-175
- 橋本 征二, 近藤 康之, 粟生木 千佳, 谷川 寛樹, 高木 重定, 中西 翔太郎, 谷口 友莉 (2024) 「循環型社会形成のための指標開発と環境・経済・社会の統合的評価」日本LCA学会誌/20 巻 (2024) 1 号
- Chika Aoki-Suzuki, Sébastien M.R. Dente, Seiji Hashimoto. (2023) Assessing economy-wide eco-efficiency of materials produced in Japan, Resources, Conservation and Recycling(査読有), Volume 194, July 2023
- 粟生木千佳 (2023) 「欧州の法制度（3.1.3項）」一般社団法人日本エネルギー学会編「廃プラスチックの現在と未来 持続可能な社会におけるプラスチック資源循環」コロナ社
- Aoki-Suzuki, C., Nishiyama, T., Kato, M., Lavtizar, V. (2023). "Policies and Practice of Sound Material-Cycle Society in Japan: Transition Towards the Circular Economy." In: Ghosh, S.K., Ghosh, S.K. (eds) Circular Economy Adoption . Springer, Singapore.
- 粟生木千佳 (2023) 「繊維循環に関する国際動向-欧州の施策を中心に‐」廃棄物資源循環学会誌 Vol. 34, No. 3, pp. 189 - 198
- 粟生木千佳 (2022) 「プラスチック資源循環の新たな展開 : 国際動向からの示唆」都市清掃/Journal of Japan Waste Management Association 75 (368), 374-379, 2022-07
- Chika Aoki-Suzuki, Sébastien M. R. Dente, Daisuke Tanaka, Chihiro Kayo, Shinsuke Murakami, Chiharu Fujii, Kiyotaka Tahara, Seiji Hashimoto (2021) Total environmental impacts of Japanese material production, Journal of Industrial Ecology(査読有), Volume25, Issue6, Pages 1474-1485, December 2021
- 粟生木千佳 (2021) 「EU循環経済（ CE ）―コロナ後の社会経済の移行を見据えて」環境管理 2021年3月号 特集：グリーンリカバリーとサーキュラーエコノミー
- 粟生木千佳 (2020-) その道の人に聞く「EU新循環経済行動計画のポイント」, DOWA エコジャーナル
- 粟生木千佳 (2020)「欧州連合（EU）プラスチック戦略 日本のプラスチック資源循環戦略との比較も含めて」循環とくらし No.9 廃棄物資源循環学会
- 粟生木千佳 (2020)「プラスチック戦略をめぐる各国の政策動向および企業の対応について―EU の動向を中心に―」JATAFF・農林水産技術研究ジャーナル Vol.8, No.5 公益社団法人農林水産・食品産業技術振興協会
- 粟生木千佳 (2019)「EU循環経済（CE）政策の進展と影響」機関誌環境管理 2019年9月号 産業環境管理協会
- 粟生木千佳 (2019)「EU プラスチック戦略と国連等におけるプラスチック資源循環に関連する国際議論動向 – 資源効率性・循環経済の観点から」機関誌環境情報科学 Vol.48, No.3
- 粟生木千佳 (2018)「循環経済（サーキュラーエコノミー）の国際潮流 水分野との関連」水環境学会誌Vol. 41，No.10, pp.343 - 34
- 粟生木 千佳/森田 宜典 (2018)「EUプラスチック戦略と関連の循環経済国際動向」廃棄物資源循環学会誌 Vol.29, No.4, pp.286-293
- 粟生木千佳 (2017) 「欧州の資源効率性・循環経済政策における指標と目標」廃棄物資源循環学会誌 Vol. 28, No. 6, pp. 420 - 430
- 粟生木千佳 (2017) 「EUのCE政策を徹底解説 ライフサイクル別に推進」 日経エコロジー2017年12月号（1月8日発行 第224号）
- 粟生木千佳 (2016-2017) その道の人に聞く「EUのCE（Circular Economy）政策」, DOWA エコジャーナル
- 粟生木千佳 (2016) 「欧州を中心とした国際的な資源効率・循環経済の政策動向」, 日本LCA学会誌 第12巻第4号（10月号）. pp.267-272
- Aoki-Suzuki, C.(2016) Exploring potential policy motivation and approaches to improve resource efficiency in emerging Asia, Journal of Material Cycles and Waste Management(査読有), Vol. 18, Issue 1,
- Aoki-Suzuki, C.(2015) Green Economy and Green Growth in international trends of sustainability indicators (Chapter 1), in The Economics of Green Growth- New Indicators for Sustainable Societies, Routledge, 2015
- 粟生木千佳(2013) グリーン経済／グリーン成長とは何か―指標開発の国際的潮流（第1章）, グリーン成長の経済学、昭和堂、2013
- Aoki-Suzuki, C., M. Bengtsson, and Y. Hotta (2012) Policy application of economy-wide material flow accounting: International comparison and suggestions for capacity development in industrializing countries, Journal of Industrial Ecology(査読有), 16(4), pp.467-480, 2012
- Aoki-Suzuki, C., M. Bengtsson and Y. Hotta(2012) Controlling trade in electronic waste: An analysis of international agreements and national trade policies in Asia (Chapter 8) , in E-Waste Management: From Waste to Resource, Routledge, 2012
各種委員歴
2025年3月－現在 環境省 中央環境審議会環境保健部会 化学物質対策小委員会
2025年1月－現在 環境省 令和6年度化学物質審査規制制度研究会
2024年12月ー現在 経済産業省 再生プラスチックに関する検討会
2024年12月ー現在 東京都 廃棄物審議会(本委員、計画部会)
2024年3月－現在 国土交通省 社会資本整備審議会環境部会/交通政策審議会交通体系分科会環境部会 建設リサイクル推進施策検討小員会
2024年2月ー現在 経済産業省 サーキュラーパートナーズ(CP's) ビジョン・ロードマップ検討WG
2023年9月ー現在 経済産業省 産業構造審議会産業技術環境分科会資源循環経済小委員会
2023年7月ー現在 環境省 中央環境審議会循環型社会部会 静脈産業の脱炭素型資源循環システム構築に係る小委員会
2023年7月－現在 環境省 循環基本計画分析・新指標検討に関するワーキンググループ
2023年6月－現在 環境省 認定プラスチック使用製品の調達に関する専門委員会
2022年12月ー現在（公財）廃棄物・3R研究財団 ３R・循環経済研究会 学識経験者
2022年3月ー現在 環境省 海洋プラスチック汚染に対処する国際的な法的枠組みに関する懇談会
2021年2月ー現在 中央環境審議会 （本委員、循環型社会部会, 保健部会（2025年2月-））
2021年12月ー現在 一般財団法人日本規格協会／一般社団法人産業環境管理協会 ISO/TC323(サーキュラーエコノミー)国内委員会/WG３対応分科会
2024年度 外務省 国際社会の持続可能性に関する有識者懇談会
2024年4月 衆議院環境委員会 参考人「資源循環の促進のための再資源化事業等の高度化に関する法律案（内閣提出第六〇六号）」
2023年8月ー2024年3月 神奈川県 かながわ脱炭素アクション創出事業 審査会
2022年度 環境省 令和４年度廃棄物・資源循環分野における2050カーボンニュートラル実⾏計画等検討会
2022年度 環境省 令和４年度一般廃棄物処理事業実態調査に係る見直し検討業務に係る今後のリサイクル率検討ワーキンググループ
2022年度 経済産業省 循環経済（サーキュラーエコノミー）のルール形成戦略に係る調査研究に係る委託調査 戦略検討委員会
2021年度 環境省 廃棄物・資源循環分野の2050 年カーボンニュートラル・脱炭素社会の実現に向けた検討会
2021年度 東京都 サプライチェーン環境影響の削減に関する専門家会合
2021年度 愛知県 次期あいち地域循環圏形成プラン検討会議 ワーキンググループメンバー
2020年度 経済産業省 サーキュラー・エコノミー及びプラスチック資源循環ファイナンス研究会
2020年度 環境省 使用済家電の回収・再資源化等促進に向けた検討会
2019年度 環境省 家電リサイクル制度の見直しに向けた検討会
2018年度 環境省 使用済家電の回収・再資源化等促進に向けた検討会
2017年度 環境省 使用済家電の回収・再資源化等促進に向けた検討会
他 各種審査・評価委員なども含めて拝命
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プレゼンテーション
あいちサーキュラーエコノミー推進シンポジウム～地域循環圏モデル事業成果発表会～
あいちサーキュラーエコノミー推進シンポジウム～地域循環圏モデル事業成果発表会～における特別講演「サーキュラーエコノミーが切り拓く新たなビジネスと資源循環」
委託報告書
環境省「令和3年度G20海洋プラスチックごみ対策実施枠組に基づく国際連携支援業務」に関する業務報告書
ファクトシート
In recent years, marine plastic litter has been a critical policy issue, and action in an internationally harmonised manner is necessary to tackle this situation. Based on the G20 Implementation Framework for Actions on Marine Plastic Litter, voluntary country reporting has continued since 2019. Three reports with rich country and organisational...
コンファレンスペーパー
第17回 日本LCA学会研究発表会
第17回 日本LCA学会研究発表会 公募企画セッション「循環型社会形成のための指標開発と環境・経済・社会の統合的評価」における発表
プレゼンテーション
SDGs 進捗レポート2022～GCNJ 企業・団体の取り組み現場から～ ローンチイベント
「SDGs 進捗レポート2022～GCNJ 企業・団体の取り組み現場から～」ローンチイベント（2022年3月3日オンライン開催）におけるSDG目標１２に関する発表資料
キーワード:
広報物
事業構想
ビジネスパーソンが知っておきたい脱炭素の基礎知識をまとめた月刊事業構想IGES連載「脱炭素ビジネスアップデート」。その総括として、これまでの連載を担当した研究員6名がそれぞれの視点から脱炭素社会の実現に向けて必要なことや、コ・ベネフィットとトレードオフをどう考えるか、事業上のポイントなどを座談会形式で議論しました。
ポリシーレポート
本レポートでは、2021年10～11月に行った調査結果の集計・分析に基づき、会員企業・団体のSDGsの認知・浸透度のほか、国連グローバル・コンパクトが重視するSDGsのゴール5、8、13、16と、日本企業で取り組みの加速が期待されるゴール12の計5つのゴールの取り組みの進捗について、各分野の専門家による分析・考察が含まれています。5つのゴールの分析・考察にあたり主題にしたテーマは、企業・団体の活動にとって重要な「ジェンダー平等」、「はたらきがい・人権」、「気候変動」、「腐敗防止」、「循環経済」になります。 （※2022年4月4日に一部誤りを訂正したファイルに差替えました。） 【「SDGs進捗レポート 2022」のハイライト】 【SDGsの認知・浸透度...
プレゼンテーション
日本機械輸出組合 「グローバル環境対策委員会」「環境政策動向専門委員会」
日本機械輸出組合 「グローバル環境対策委員会」「環境政策動向専門委員会」における、欧州CE政策最新動向に関する講演
ワーキングペーパー
This paper provides good practice examples of strategies that governments have already implemented to contribute to a sustainable and resilient recovery from COVID-19 and to a longer-term redesign of their economies, which align with global goals and makes recommendations for further action. The target audience is national- and subnational-level...
他機関出版物の翻訳
国際資源パネル（IRP）によるシンクピース（解説文書）「G20大阪ブルー・オーシャン・ビジョンの下で2050年までに海洋プラスチックごみの新たな流入を止める政策オプション（Policy Options to Eliminate Additional Marine Plastic Litter by 2050 under the G20 Osaka Blue Ocean Vision）」の要点をまとめたファクトシート（暫定非公式訳）。 シンクピースは、G20からの委託により、大阪ブルー・オーシャン・ビジョンを実現するために可能な政策オプションの定性的検討を行ったものである。大阪ブルー・オーシャン・ビジョンは、G20諸国に対し、「包括的なライフサイクルアプローチを通じて...
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プロジェクト
Updated: 2026年5月
プラスチック汚染と国際動向：汚染ゼロへの挑戦と循環型社会への道筋
本特集ページでは、IGESが関与するプラスチック汚染に関する国際交渉プロセスの動向をはじめ、プラスチック汚染の解決策として重要性を増す循環経済、そして関連する環境政策等についての解説や関連出版物、関連イベントを紹介していきます。 国際アジェンダとしてのプラスチック汚染問題 世界で海洋プラスチック汚染をはじめとするプラスチック汚染とその対策への関心が高まり、本格的な国際アジェンダとして認識されるようになってから10年近くが経過しました。その契機となったのが、2016年に公表されたエレン...
プロジェクト
Updated: 2024年10月
IGES書籍『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』を出版
公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）は 『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』（武内和彦・高橋康夫監修、IGES編）を2024年7月30日に丸善出版より出版しました。 今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。 本書は、環境・社会...
プロジェクト
Updated: 2023年8月
G7 特集 2023
G7、すなわちGroup of 7は、日本、アメリカ、イギリス、イタリア、カナダ、ドイツ、フランスの7カ国に加えて欧州連合（EU）から構成され、首脳級のサミットのほかに、特定の分野に関する大臣会合を毎年開催しています。2023年のG7は日本が議長国を務め、5月19日～21日に広島でサミットが開催されるほか、気候・エネルギー・環境大臣会合をはじめとする14の大臣会合が日本各地でそれぞれ開催されます。日本は議長国としてG7の優先議題を設定し、議論を牽引するなど、リーダーシップを発揮することが期待され