Mr.
津⾼ 政志

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プロシーディングス
Understanding and Addressing Systemic Risks Behind the Socio-economic Impacts of COVID-19 in Japan and India: Developing a Roadmap for a Resilient and Sustainable Future
著者:
Indian Institute of Technology, Tirupati (IIT-T)

These proceedings pertain to the JSPS-ICSSR seminar entitled ‘Understanding and Addressing Systemic Risks Behind the Socio-economic Impacts of Novel Coronavirus Disease (COVID-19) in Japan and India: Developing a Roadmap for a Resilient and Sustainable Future’. Led by the Institute for Global Environmental Strategies (IGES) and the Indian Institute...

他機関出版物の翻訳
著者:
ディクソン=デクレーブ
S.
ガフニー
O.
ゴーシュ
J.
ランダース
J.
ロックストローム
J.
ストックネス
P.E.

本書は、1972年に『成長の限界』を発表してから50年にあたる2022年にローマクラブが出版したレポート『Earth for All: A Survival Guide for Humanity』の日本語翻訳版である。持続可能な未来への変革を促す国際イニシアチブ「Earth for All(万人のための地球)」が中心となりまとめたもので、新たなシステムダイナミクスモデルをもとに、プラネタリーバウンダリーの範囲内で持続可能な社会経済のパラダイムを追求する具体的な道筋を示している。

「小出し手遅れ(Too Little Too Late)」、「大きな飛躍(Giant Leap)」の2つのシナリオをもとに、2030年、そして2050年以降の世界の姿を描き出し、貧困、不平等...

その他アーティクル
IATSS Review所収

The transport sector is one of the main sources of global GHG emissions, of which road transport emissions are greatest. The decarbonisation of road transport requires systemic changes combined with technological interventions to optimise the use of transport modes. Given the diverse options for road transport decarbonisation due to differences in...

その他アーティクル
国際交通安全学会誌所収

運輸部門は、世界における温室効果ガス(GHG)の主な排出源の1つであり、特に道路輸送の比率が高い。道路輸送の脱炭素化には、技術革新と社会変革を組み合わせ、輸送手段を最適化することが求められる。道路輸送の脱炭素化に際しては、技術の進捗状況や商業化のレベルが国や地域によって大きく異なるため、地域ごとのまちづくりや社会的課題の解決につながるような方策が求められる。運輸部門の脱炭素化は、広範な社会構造の変化につながり、気候危機といった深刻な問題に対する解決に貢献するとともに、豊かな交通社会を導く好機となりうる。

他機関出版物の翻訳
著者:
United Nations Economic and Social Commission for Asia and the Pacific (UNESCAP)

本報告書は、アジア太平洋地域ならびに5つの準地域における持続可能な開発目標(SDGs)に向けた進捗を分析するとともに、異なる人口グループ間にある不平等と脆弱性を考察している。また、2030年までにSDGsを達成し、誰一人取り残さないために克服すべきギャップを評価している。本報告書は、ターゲットに向けた地域の行動を軌道に乗せ続け、その中で生じる課題に対処することを目的としている。アジア太平洋地域において「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の優先順位付け、計画、実施及びフォローアップに関わるすべてのステークホルダーにとって有益な一冊である。

ワーキングペーパー

本ペーパーでは、COVID-19からの持続可能でレジリエントな回復と、グローバルな目標に沿ったより長期的な経済のリデザインに貢献するために、各国政府がすでに実施している戦略の優良事例を紹介し、さらなる行動への提言を行う。本ペーパーの読者として想定するのは、国レベル、地方レベルの実務者や政策立案者である。本ペーパーは、COVID-19からの回復とその後の社会形成に向けて、気候政策と環境政策を統合するための各国の取り組みや計画を共有するためのハブとして環境省が2020年9月に立ち上げた「リデザイン2020プラットフォーム」内の情報と、これらのトピックに関する最新の外部研究を活用し、持続可能な復興とリデザインを可能にする政策の枠組み作りと優先順位付けに環境省が役立てようとしている3つの移行...

他機関出版物の翻訳
著者:
GO4SDGs
United Nations Environment Programme

環境問題がグローバルな議題の最前線に位置付けられる転機となった国連人間環境会議から50年を記念して、持続可能な開発のための行動加速をテーマに掲げたハイレベル会議「ストックホルム+50」が2022年6月2日~3日にスウェーデン・ストックホルムで開催される。「ストックホルム+50」に先立ち、多くのステークホルダーに発言と関与の機会を与え、持続可能な開発目標(SDGs)実施の加速に求められる取り組みや行動をボトムアップでマッピングするために、地域ごとのマルチステークホルダー会議が実施された。本レポートは、2022年4月4日~5日に開催された「ストックホルム+50に向けたアジア太平洋地域マルチステークホルダー会議」のサマリー日本語翻訳版(仮訳)である。世代間対話、衡平性、COVID...

政策プロセスへの提言

持続可能な開発目標(SDGs)が定めた2030年という期限を前に、世界はすでに「決定的な10年」とも言うべき期間に突入している。これは、持続可能な未来の実現に向けた残り時間がなくなりつつあることを示している。2022年のハイレベル政治フォーラム(HLPF)、アジア太平洋持続可能な開発フォーラム(APFSD)および関連フォーラムでは、SDGs5つの目標(SDG 45141517)についての詳細な検討が予定されている。「すべての人の持続可能な未来を実現するためのプラネタリー・バウンダリーを超えない暮らし」を実現するために、これらの目標の達成に向けて、IGES、政策立案者、企業、市民社会、その他の関係者が取るべき方策を、キーメッセージとして示す。

ブックチャプター
Global Pandemic and Human Security: Technology and Development Perspective所収

COVID-19 has changed the way we understand risk and vulnerability. The pandemic provides a more in-depth understanding of how systemic risks work and how they affect lives, livelihoods and economies at a broader scale. Consequently, a range of impacts was observed, including loss of human health, livelihoods, loss of general wellbeing, protracted...

ワーキングペーパー

This paper provides good practice examples of strategies that governments have already implemented to contribute to a sustainable and resilient recovery from COVID-19 and to a longer-term redesign of their economies, which align with global goals and makes recommendations for further action. The target audience is national- and subnational-level...

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プロジェクト
Updated: 2022年9月

パリ協定とSDGsのシナジー強化に関する国際会議

不可分な地球規模課題への統合的な取り組み 国連気候変動枠組条約第26回締約国会議(COP26)では、現在各国の自国が定める貢献(NDC)に記載されている目標値をすべて足し合わせても、2030年の温室効果ガス排出量は2010年比で13.7%増加することに対し、深刻な懸念が示されました* 。また、SDGsについても、年を追うごとに達成までの予測期間が長くなっていることが指摘されています。具体的には、2017年のSDGs達成予測が2052年であったのに対して、2021年には達成予測が2065年まで延び...

プロジェクト
Updated: 2022年7月

ストックホルム+50 特集

ストックホルム+50は、2022年6月2日~3日にスウェーデンのストックホルムで開催された世界環境デーに向けた国際環境会議です。各国の首脳級も集まるハイレベル会合として開催され、「行動の10年」を軸に、持続可能でグリーンな経済、より多くの雇用、そして誰一人取り残さない、すべての人のための健全な地球への変革を加速することを提言しました。

プロジェクト
Updated: 2022年10月

G7・G20サミット特集2022

今年は6月にドイツ・エルマウでG7サミットが、10月にインドネシア・バリ島でG20サミットが開催されます。世界のパワーバランスが絶え間なく変化する中、一部先進国で構成されるG7の果たすべき責務が改めて問われる一方、世界各国の相互依存がますます深まる国際関係を背景に、より多様な経済規模、そして複雑な対立関係を持ちながらもひとつのまとまりとなったG20の存在意義が高まっています。また、ロシアによるウクライナ侵攻に関連して、今年のサミットでは様々な討議の難航が予想されています。本特集ページでは、G7/...

プロジェクト
Updated: 2022年6月

G7・G20サミット特集2021

2021年は、国連気候変動枠組条約第26回締約国会議(COP26)が英国で、生物多様性条約第15回締約国会議(COP15)が中国で開催される予定であり、気候変動をはじめとする様々な環境課題に関する国際的な取り組みを加速させる重要な一年となります。 これらの重要な国際会議に先立ち、5月20・21日にG7気候・環境大臣会合が、6月11~13日にG7サミットが開催されました。本年COP26を主催する英国が議長国を務め、G7気候・環境大臣会合の成果として『G7気候・環境大臣会合コミュニケ』(原文...