小嶋 公史

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プレゼンテーション
気候変動問題と新型コロナウイルス その共通点と相違点、そして日本版グリーンディールを 新型コロナウイルスと気候変動問題:人類の生存に関わり、国際社会が協調して取り組むべき重要問題 経済のグローバリゼーション(利潤極大を求めるヒト・モノ・金・情報移動の世界化と自由化)に深く関連 2002年SARS、2012年MERSに続き、20年間で3度目の新型コロナウイルスの出現は異常な頻度。気候変動や無秩序な開発による生態系変化、ヒトと野生動物の距離の変化が要因の可能性(山本太郎長崎大学教授、2020年4月15日付朝日新聞) → いずれの問題にも高い危機意識と実効性のある措置が必要
委託報告書
IIASA理事会が2019年6月17日~18日と2019年11月18日~19日に本部(オーストリア・ウィーン)にて開催され、IGESより1名が同理事会に出席した。IIASAでの研究の動向等に関する情報収集を行うとともに、理事会に係る議事録作成等の支援を行った。IIASAの活動に効果的に関与するための検討を行うため、IIASA日本委員会規約に基づき選出された9名の委員から成る日本委員会に係る会合及び連絡調整を行った。 また、環境省がこれまで進めてきたコベネフィット・アプローチ事業への貢献を念頭に、ACP/IIASA 合同国際ワークショップ「アジアの大気汚染と気候変動に対する解決策の実施:能力構築、政策強化、および技術への資金調達」を開催し、アジア地域が直面する環境問題へのコベネフィット...
コンファレンスペーパー
第15回日本LCA学会研究発表会講演要旨集
パリ協定の実施やネット・ゼロを目指す自治体や地域の増加を踏まえ、ライフスタイルの転換への注目が高まっている。カーボンフットプリント研究により日本においても製品やサービスの購入を通じた間接排出量がライフサイクルGHG 排出の半分以上を占めることが明らかとなっている。しかし、ライフスタイル及び消費パターンは多様であるため、一国における平均値や合計値だけではこの課題を捉えきれない。国内における消費者間の差に着目した分析が望まれるが、既存研究は世帯人数、収入、年齢に着目した分析が殆どである。本研究では、全国消費実態調査の匿名ミクロデータを用いて日本における約47,000サンプル世帯の一人当たりカーボンフットプリントを推計した。さらに、推計したカーボンフットプリントに関し...
テクニカルレポート
本報告書は、ライフスタイル・カーボンフットプリント(※)を軸に私たちの日常生活での消費や行動が気候変動に与える影響を推定し、パリ協定の目標達成と豊かな暮らしの両立を探るものです。 ※家計が消費する製品やサービスのライフサイクル(資源の採取、素材の加工、製品の製造、流通、使用から廃棄)において生じるGHGの排出量 IGESは、2019年2月にフィンランド・アールト大学およびD-matと共同で『1.5-Degree Lifestyles – Targets and Options for Reducing Lifestyle Carbon Footprints』を発刊し、日本、フィンランド、中国、ブラジル、インドの平均的な暮らしでの温室効果ガス(GHG)排出量や特徴...
査読付論文
Sustainability所収
Addressing the prevailing mode of high-carbon lifestyles is crucial for the transition towards a net-zero carbon society. Existing studies fail to fully investigate the underlining factors of unsustainable lifestyles beyond individual determinants nor consider the gaps between current footprints and reduction targets. This study examines latent...
査読付論文
The Paris Agreement and the IPCC's Special Report on Global Warming of 1.5°C have raised global awareness of the necessity to achieve decarbonization, i.e. net zero GHG emissions. For achieving decarbonized society, it is getting increasingly recognized that transformation of socio-economic systems is inevitable. Carbon pricing draws wide attention...
委託報告書
IIASA理事会が2018年6月25日~26日にオーストリア・バーデンにて、また2018年11月12日~13日に本部(オーストリア・ウィーン)にて開催され、IGESより1名が同理事会に出席した。IIASAでの研究の動向等に関する情報収集を行うとともに、理事会に係る議事録作成等の支援を行った。IIASAの活動に効果的に関与するための検討を行うため、IIASA日本委員会規約に基づき選出された10名の委員から成る日本委員会に係る会合及び連絡調整を行った。 また、環境省がこれまで進めてきたコベネフィット・アプローチ事業への貢献を念頭に、国際ワークショップ「アジア諸国は大気汚染と気候変動にどのように対処できるのか?影響の評価から対策の実施へ」を開催するとともに...
委託報告書

平成30年度 環境及び持続可能な社会の分野における経済協力開発機構(OECD)との連携に係る 調査等業務 業務報告書

平成30年度環境及び持続可能な社会の分野における経済協力開発機構(OECD)との連携に係る調査等業務 業務報告書
ポリシーブリーフ
T-20 Climate Change and Environment
Scientific evidence suggests that cumulative GHG emissions have already caused climate change, which tolled victims all over the world but quite often charged disproportionally high costs to poor segment of the world, and substantial mitigation actions are needed to avoid irreversible catastrophic change in ecosystems that underpin very human...

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