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ブック
今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。本書は、環境・社会・経済の諸課題を俯瞰し、科学と政策を結び付け、持続可能な社会への変革を促すためにIGESが重視する「統合的アプローチ」を解説します。前半では統合的アプローチの背景とこれを構成する7つのプロセスを詳述し、後半の第4章以降ではそれぞれ同アプローチの実践例として、持続可能な開発目標（SDGs）の取り組みを加速するシナジーの強化、国・自治体・アジア都市のネット...
ブックチャプター
持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ所収
第6章 持続可能な移行（トランジション）への入り口としての循環経済 三つの地球危機（気候変動，生物多様性，汚染）と循環経済との相互関係 海洋プラスチック問題の国際政策動向と循環経済への移行 脱炭素ライフスタイルのための地域社会の共創 結論：循環型で持続可能な社会経済を作るには
その他アーティクル
月刊事業構想所収
温室効果ガス（GHG）排出ネットゼロの達成には、エネルギー供給、製造工程、輸送等の技術システムのイノベーションが不可欠で、これには政府や経済界による大規模な投資が求められる。一方、行政、企業、市民や各種組織など、利用する側（需要側）の変革も重要だ。 脱炭素ライフスタイルを、個人の行動変容によって実現していくことは非常に難しい。しかし、行動変容ができない理由を認識し、地域社会や職場のルール、地域で手に入る製品やサービスなど、どのような条件を変えていくことが望ましいかを学ぶことで、地域の人々が、脱炭素社会に向かう変革の主体的な役割を担うことができるようになる。
他機関出版物の翻訳
2023年9月のSDGサミットにあわせて国連が発表した「Global Sustainable Development Report 2023 "Times of Crisis, Times of Change: Science for Accelerating Transformations to Sustainable Development"」エグゼクティブ・サマリーの日本語暫定仮訳版。国連事務総長が任命する独立した専門家グループが既存の文献や情報、そして具体的な事例をもとにSDGsの進捗を評価し、課題ならびに持続可能な社会の実現に向けた解決策を提言するものです。今回の2023年版では、変革（transformation）をテーマに、科学と政策、そして社会との関係性に焦点を当てながら...
その他アーティクル
環境情報科学所収
持続可能なライフスタイルへの転換を求める政策提言，研究や草の根の活動が活発に展開されている。だが持続可能なライフスタイルを個人の消費行動の変容と同一視するアプローチでは，生活に必要なサービスを供給するシステムが暮らしや環境への影響を左右していることや，供給システムを変革する上で，市民が行政や企業などさまざまな主体とともに担うことのできる役割を過小評価する。より深い変革には，地域社会等において，多くの人や組織が参加し，暮らしを支える新しい供給システムを育てていく，試行錯誤と学びのプロセスが有効である。
研修用教材
このカタログは、「1.5℃ライフスタイル」ワークショップと「脱炭素ライフスタイルチャレンジ」のために作成されました。 私たちの暮らしに関連して、地球温暖化の原因となる温室効果ガスが発生しています。温室効果ガスを計算するカーボンフットプリント（CFP）という数字で見ると、2015 年には、日本に住む私たちの暮らしに関連して、一人あたり年間7,100 キロの温室効果ガスが発生していました。地球温暖化を1.5℃に抑えるには、この数字を2030 年に2,500 キロ（約1/3）、2050 年に700 キロ（約1/10）まで減らす必要があります。 このカタログには、私たちの暮らしに関わる移動、エネルギー、食、製品、レジャーの５分野で、温室効果ガスを減らす暮らしの選択肢を記載しました。各ページには...
ポリシーレポート
Behavioural insight interventions, alongside traditional policy measures, offer promising solutions to nudge consumers away from single-use plastic consumption. This comprehensive Guidance Note shares practical lessons on the application of behavioural insights in four ASEAN countries: Indonesia, the Philippines, Thailand and Viet Nam. The...
政策プロセスへの提言
「かながわ気候市民会議in逗子・葉山」の結果は、最終会議（12月2日）以降、最終調整を経て、102の提案項目からなる「市民提案最終案」を完成させました。 12月7日、市民提案最終案を参加市民に送付し、盛り込まれた102の提案項目一つ一つに対し、7段階の支持度合いによる投票を依頼しました。 1週間後の12月14日、35名からの投票をもって投票を締め切り、投票結果を取り入れた94の提案項目からなる「かながわ気候市民会議in逗子・葉山からの提案」を完成させました。同提案は、12月15日に葉山町長、12月18日に逗子市長に手渡し、さらに12月19日に神奈川県政クラブにて届け、公表しました。
ポリシーレポート
The ASEAN State of the Environment Report (SOER) is a regular flagship publication of the ASEAN Senior Officials on Environment (ASOEN) which is periodically published every 3-5 years. The SOERs present a comprehensive review of the state and trends of the environment, the pressures on it and the drivers of those pressures, and the national and...
レポートチャプター
Sixth ASEAN State of the Environment Report所収
▪ Environmental education (EE) and education for sustainable development (ESD) are needed to develop individuals’ and communities’ capacities through transformative education to build sustainable environments, economies, and societies through reconfiguring the relationship between people, the environment, the economy, and society. ▪ AMS face...
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プロジェクト
Updated: 2024年10月
IGES書籍『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』を出版
公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）は 『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』（武内和彦・高橋康夫監修、IGES編）を2024年7月30日に丸善出版より出版しました。 今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。 本書は、環境・社会...
プロジェクト
Updated: 2023年8月
G7 特集 2023
G7、すなわちGroup of 7は、日本、アメリカ、イギリス、イタリア、カナダ、ドイツ、フランスの7カ国に加えて欧州連合（EU）から構成され、首脳級のサミットのほかに、特定の分野に関する大臣会合を毎年開催しています。2023年のG7は日本が議長国を務め、5月19日～21日に広島でサミットが開催されるほか、気候・エネルギー・環境大臣会合をはじめとする14の大臣会合が日本各地でそれぞれ開催されます。日本は議長国としてG7の優先議題を設定し、議論を牽引するなど、リーダーシップを発揮することが期待され
プロジェクト
Updated: 2022年7月
IPCC 第56回総会と第6次評価報告書
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第6次評価報告書（AR6）は、第5次評価報告書と同様に5～7年をかけて作成されることが2015年に決定され、2017年にアウトラインが承認されました。その後2018年～2019年にかけて3つの特別報告書が公表され、2021年8月に第1作業部会（WG1）報告書、2022年2月に第2作業部会（WG2）報告書がそれぞれ公表されました。9月にはAR6統合報告書が公表される予定です。このページではIGESからも複数の研究員が執筆に関わり、今年4月に公表された第3作業