田村 堅太郎

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テクニカルレポート
本レポートは、世界平均気温の上昇を産業革命前と比べて1.5℃以内に抑えるという目標の達成に向けて、2050年までにカーボンニュートラルを実現するだけではなく、累積排出量をできる限り小さくする観点から、日本国内で早期に大幅な温室効果ガス(GHG)排出量削減を果たす可能性を検討し、その実現のためのアクションプランをまとめたものである。 2024年4月2日更新 謝辞の追記、出典の追記、誤記の修正を行いました。 企業の方向けに使いやすく再構成した「 1.5℃ロードマップ - 脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」もご活用ください。
テクニカルレポート
This report examines the feasibility of Japan not only achieving carbon neutrality by 2050, but also making significant reductions in greenhouse gas (GHG) emissions, so as to make its cumulative emissions as small as possible, thereby contributing to the global goal of limiting the average temperature increase to below 1.5°C compared to the pre...
ブックチャプター
Hydrogen in Decarbonization Strategies in Asia and the Pacific所収
This chapter explores the interest in hydrogen adoption across Asian countries for achieving net-zero goals, with a particular focus on Japan's prominent role. While Japan has taken strides in hydrogen initiatives, the extent to which its strategy aligns with ambitious climate targets remains uncertain. The chapter emphasises the importance of...
コメンタリー
2023年9月8日、パリ協定第1回グローバル・ストックテイク(GST)の技術的フェーズの成果の集大成である統合報告書が国連気候変動枠組条約事務局より発表された。統合報告書とは、2021年末からこれまで約2年をかけて実施された、17万ページを超える情報インプットの分析及び3回の技術的対話の結果を17個のキー・ファインディング(主要な結果)に凝縮、まとめたものである。中でも、政府のみならず、企業、自治体、NGO、大学等の様々な主体(以下、非政府主体)の重要性にも焦点が当てられたことは注目すべき点である。本稿では、今後期待される非政府主体の役割りについてコメントを述べる。
ワーキングペーパー
ADBI Working Paper Series
Japan has adopted several policies that signal its intent to rely on hydrogen to achieve net-zero climate goals. However, many of those same policies are unclear about its support for a transition to green hydrogen. Relying on gray and blue hydrogen without a transition to green hydrogen will harm the climate. It will also result in several other...
ブリーフィングノート
本稿は、気候変動に関する政府間パネル( IPCC )の第 6 次評価報告書統合報告書( AR6 SYR )について、地球環境戦略研究機関( IGES )の 4 人の専門家がそれぞれの視点で注目するポイントをまとめたものです。
委託報告書
本業務では、今後、パリ協定第6条のもとでJCMを実施していくにあたり、JCMパートナー国におけるJCMの効果的な実施のための透明性の向上、JCMのプロジェクトサイクル下での測定・報告・検証(MRV)手続の円滑な実施及びJCMプロジェクトのさらなる拡大向けた対象国等における、よりよい効率的・実効的な制度実施体制の構築を目的とした支援を実施した。
政策プロセスへの提言
著者:
Marie Supnet
Danica
Marie Lukban
Danize
Marie David
Angelika
Martinez
Janssen
In response to the call for inputs to the third technical dialogue of the first Global Stocktake of the Paris Agreement, this submission intends to present an approach for non-state actors (NSAs) to engage with the implementation of the Global Stocktake (GST). It builds on the voices of NSAs collected through an initiative called “iGST Southeast...
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プロジェクト
Updated: 2023年3月

ネット・ゼロ:1.5℃目標に向けて

2020年10月、当時の菅義偉首相は所信表明演説の中で、2050年までのカーボンニュートラル実現を目指すと宣言しました。その後2021年に発表された「グリーン成長戦略日本」には、2050年までにカーボンニュートラルを達成するための道筋が描かれています。日本は今、ネット・ゼロの目標達成に向けて社会が円滑に移行できるよう、主要セクターによる変革的な技術構想に着手しています。アジア・エネルギー転換イニシアティブ(AETI)やアジア開発銀行のエネルギー転換メカニズムを通じて、日本はアジア新興国・途上国に
プロジェクト
Updated: 2023年8月

UNFCCC COP27 特集

2022年11月にエジプト シャルム・エル・シェイクで国連気候変動枠組条約第27回締約国会議(COP27)が開催されました。
本特集ページでは、COP27に先立ち行われる気候変動に関する一連の交渉や重要イベントの情報などを中心に、COP27の焦点をIGES研究員が解説しています。IGESの関連出版物や、COP27開催期間中のサイドイベント情報も随時更新していきます。
プロジェクト
Updated: 2022年6月

UNFCCC COP26 特集

2021年10月31日から11月13日にかけて、イギリス・グラスゴーで国連気候変動枠組条約第26回締約国会議(COP26)が開催されました。このページでは、IGES研究員によるCOP26に関する解説記事や、IGESが出版した関連出版物、COP26開催期間中のサイドイベントの情報などをご紹介します。