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その他アーティクル
グリーン・パワー所収
本稿は、コロナ禍における大気汚染・気候変動・保健の関係性を説明し、これらの課題に対する統合的なアプローチの必要性を強調している。各国でコロナ復興策が決定される中、より良い復興を実現するには、短期的にはコロナ対策を実施し、長期的には温室効果ガス(GHG)を多く排出するような開発を避けるといった、統合的な判断が鍵となる。IGESのトリプルRフレームワークを活用し、大気の質や気候、ひいては健康の向上につながるための統合的な取り組みについて述べている。 本稿は、Asian Co-benefits Partnershipの ポリシーブリーフ(英語のみ)の一部を基に再構成されたものである。
プレゼンテーション
神奈川県議会立憲民主党県議団訪問
神奈川県議会の立件民主党県議団がIGESに訪問された際に、IGESの資源循環分野での研究・国際協力活動について、説明を行った。2005年~2020年までの研究活動の概要、プラスチックと循環経済分野での活動の広がり、神奈川県内の自治体や横浜市との連携活動について説明をおこなった。
プレゼンテーション
21st Meeting of the ASEAN Working Group on Coastal and Marine Environment (AWGCME)
著者:
Sasakura
Satoshi
The concept note for Japan ASEAN Integration Fund project titled "Strengthening Capacity for Marine Debris Reduction in ASEAN Region through Formulation of National Action Plans for ASEAN Member States and Integrated Land-to-Sea Policy Approach (Phase2)" was presented by Dr. Hotta of IGES for comments and approval by ASEAN Working Group on Coastal...
プレゼンテーション
st Progres1st Review Meeting for Japan-Myanmar Cooperation in Environmental Management
著者:
Sasakura
Satoshi
The progress report on Japan ASEAN Integration Fund (JAIF) project titled "Strengthening Capacity for Marine Debris Reduction in ASEAN Region through Formulation of National Action Plans for ASEAN Member States and Integrated Land-to-Sea Policy Approach (Phase2)" to Environmental Conservation Department of Ministry of the Natural Resources and...
プレゼンテーション
環境研究総合推進費【S-16】 一般公開シンポジウム アフターコロナの持続可能な消費と生産形態の確保に向けて
COVID19を受けて、改めて持続可能な消費と生産形態に向けた社会モデル、新たなビジネスモデルの構築が急務となっている。こうした観点から、SCP政策の今後の方向性とそのための13のエントリーポイントを紹介すると同時に、SCPの社会実装へ向けた政策デザインのあり方について議論した。
査読付論文
環境経済・政策研究所収
著者:
Tasaki
Tomohiro
Amasawa
Eri
Kohno
Makiko
Kishita
Yusuke
Takagi
Cosmo
Hirao
Masahiko
本稿では、消費生産形態のこれまでの変化と専門家による予見結果をもとに、持続可能な消費と生産(SCP: Sustainable Consumption and Production)形態の今後の課題と政策展開を論じる。
査読付論文
Sustainability 所収
In the face of pressing environmental challenges, governments must pledge to achieve sustainability transitions within an accelerated timeline, faster than leaving these transitions to the market mechanisms alone. This had led to an emergent approach within the sustainability transition research (STR): Accelerated policy-driven sustainability...
委託報告書
環境省では平成28 年度より、アジア太平洋地域における気候変動適応分野の知見共有、人材育成に関する支援業務をフィリピンにおいて実施してきた。  本業務では令和元年(平成31 年)度の「アジア太平洋地域における気候変動適応分野の知見共有、人材育成支援業務」の2.(1)「政策支援ツールの開発・適用」の成果を用い、参加型流域土地管理方法論(以下「PWLM」という。)がフィリピン国内で更に広く活用されるような人材育成を実施した。また、PWLM が河川流域のみならず、沿岸地域の土地利用計画にも活用できるよう必要な機能拡張を実施した。 (1)政策支援ツールの運用にかかわる人材育成としては、PWLM を構成するツールのうち、平成31 年度業務までに実施していない河川氾濫モデル(HEC-HMS/RAS...