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他機関出版物の翻訳
著者:
P. J. Mol
Arthur
A. Sonnenfeld
David
環境保全と産業発展の両立をめざす「エコロジー的近代化」とは何か。本書では、理論の変遷を紹介するとともに、経済発展の段階を織込みながら世界各国の事例を挙げ、その思想の本質に迫る。 原書:Ecological Modernisation Around the World: Perspectives and Critical Debates Edited by Arthur P. J. Mol and David A. Sonnenfeld, Frank Cass & Co. Ltd., 2000
プレゼンテーション
CLOMA 「プラスチックと循環経済に関するEU、日本、ASEANの政策動向」意見交換会
海洋プラスチック問題において、東南アジア諸国もその発生源として指摘されており、国家レベルの対応が推進中である。 基本的には、海洋プラスチック問題は陸上の廃棄物管理問題であると認識され、その改善のために、日本、 EU、国際機関、 NGOなどが様々な支援を展開中である。ASEANで展開されている国際協力を概観し、今後の国際協力の在り方について論じた。
プレゼンテーション
Launching Event of JICA 3R Project Phase 2
The Launching Event of JICA 3R Project Phase 2 project was organized on August 2, 2022 in Da Nang, Viet Nam. The Launching Event was participated by the stakeholders in Da Nang city. During the meeting, the future plan for waste segregation and recycling promotion in Da Nang was discussed. IGES team presented the progress of the 1st Phase and its...
プレゼンテーション
Promotion of Community Resilience Against Plastic Pollution and Climate Change in the Mekong River Basin
This presentation was a quick overview of monitoring and scientific research on marine plastics and pollution. The whole information is based on “G20 Report on Actions Against Marine Plastic Litter” 2019, 2020, 2021, and 2022. The major findings from the quick review are as follows: 1) It seems that the current policy attentions is still more on...
プロジェクト
Updated: 2023年3月

ネット・ゼロ:1.5℃目標に向けて

2020年10月、当時の菅義偉首相は所信表明演説の中で、2050年までのカーボンニュートラル実現を目指すと宣言しました。その後2021年に発表された「グリーン成長戦略日本」には、2050年までにカーボンニュートラルを達成するための道筋が描かれています。日本は今、ネット・ゼロの目標達成に向けて社会が円滑に移行できるよう、主要セクターによる変革的な技術構想に着手しています。アジア・エネルギー転換イニシアティブ(AETI)やアジア開発銀行のエネルギー転換メカニズムを通じて、日本はアジア新興国・途上国に
プロジェクト
Updated: 2023年3月

Net-zero: Towards 1.5°C Goal

In 2021, Japan announced its Green Growth Strategy, setting out a roadmap for key technologies in line with its commitment on carbon neutrality by 2050. Japan has embarked on several initiatives on transformative technology in key sectors, with the a
プレゼンテーション
GCPウェビナー:観測とシミュレーションで読み解く「温室効果ガス収支」 ー"最良の科学"に向けてー
本プレゼンテーションは、第1回グローバル・ストックテイク(GST)における“最良の科学”の在り方について議論を深めるため、以下の点について話題提供を行う。 第1回グローバル・ストックテイク(GST)も終盤を迎え、その成果は2023年11月のCOP28の目玉となる。 “最良の科学”に基づくGSTは、幅広い情報のインプットを受け入れているものの、成果取りまとめまでのプロセスはより透明性を向上すべきである。 COP28でまとまるGSTの成果は、各国の文脈できちんとその意味が理解されなければならない。科学者には、この成果の伝達にも大きな役割があると考える。
ポリシーレポート
著者:
楜澤
理奈
内田
晴子
大窪
直子
大崎
麻子
菅原
絵美
藤野
真也
川廷
昌弘
渡辺
美紀
本田
本レポートには、SDGsに関する認知度のほか、国連グローバル・コンパクトが重視するSDGsゴール5(ジェンダー平等)、8(はたらきがい・人権)、13(気候変動)、16(腐敗防止)と、日本企業で取り組みの加速が期待されるゴール12(持続可能な消費と生産)の5つのゴール(主題にしたテーマ)の取り組みの進捗について、各分野の専門家による分析・考察が含まれています。前回の調査でSDGs認知度と取り組み進捗度が十分に高まったことを踏まえ、今回はSDGsの経営への組み込みや取り組む際の課題など、実践段階における取り組みの「質」について深堀した内容となっています。 【SDGsの認知・浸透度】 経営へのSDGsの組み込みに関して、従業員数10~249人の企業は、方針...