戦略オペレーションディレクター
研究トピック及び専門分野
国際環境政策、環境意識、環境配慮行動、消費行動、ライフスタイル変化、環境倫理
学歴
東京工業大学大学院 社会理工学研究科 価値システム専攻 修士課程修了 修士（学術）
ニューヨーク市立大学大学院 環境心理学専攻（1992年9月-1995年1月）
コーネルカレッジ（米国アイオワ州）Bachelor of Special Studies (BSS)
早稲田大学 第一文学部哲学科心理学専修卒業 学士（社会学）
86件中 61～70件目を表示中 （日付順）
ディスカッションペーパー
This proposal has been developed in response to the call by the United Nations Department of Economic and Social Affairs (UNDESA) for stakeholders’ input to a compilation document to serve as the basis for preparation of the zero draft of the outcome document of the United Nations Conference for Sustainable Development (UNCSD: Rio+20). The views...
その他アーティクル
プレゼンテーション
Sixteenth Senior Officials Meeting (SOM) of NEASPEC
委託報告書
This is the commision report to MOEJ about basic research of Rio+20, in specific two themes of Rio+20 "Green economy in the context of sustainable development and poverty eradication" and "Institutional framework for sustainable development". Each theme's research chiefly analyses trends/actions of main countries and international organizations...
ブックチャプター
アジア太平洋における持続可能な消費と生産：資源制約を乗り越えてアジアは豊かさを実現できるか所収
本章では、急速な都市化の進むアジアが、特に炭素集約型である建物と輸送セクターにおいて低炭素型のライフスタイル・行動を通していかにして持続可能な消費を実現することができるのか考察を行う。そのために2つのセクターの主要なステークホルダーは以下の課題を認識し、取り組みを進める必要がある。 ―建物と輸送セクターのエネルギーサービス消費の管理は、アジアで持続可能な消費と低炭素型の発展を実現するための重要課題である。 ―政府が助成金や啓発活動を通して支援を行うことは、建物セクターにおけるエネルギー効率の高い技術の発展や活動を加速させ、スケールメリットの創出を後押しする可能性がある。 ―専用レーンによるバスの高速輸送網（BRT）や地域冷暖房（DHC）の整備等の公共事業は政府と自治体でなければ実現が困難で...
1件中 1～1件目を表示中 （日付順）
プロジェクト
Updated: 2026年3月
G7・G20サミット特集 2025
6月にカナダのカナナスキスでG7サミットが開催されました。11月には南アフリカのヨハネスブルグでG20サミットが開催されます。複雑化する国際情勢の中、G7は地球規模課題への率先した取り組みとともに、グローバル・サウスとの連携の役割が改めて問われています。また、アフリカ大陸で初開催となるG20では、多様な国々の立場や視点を踏まえた議論が期待されています。