Dr.
栗山 昭久

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リサーチレポート
This research report has been prepared to provide an overview of the Japan 2050 Low Carbon Navigator (Low Carbon Navigator), how it works, and what its assumptions are. Section I introduces the Low Carbon Navigator to the audience, providing the background of the initiative as well as a description of the model. Section II explains the fundamental...
データ/ツール
IGES JI Project Database aims at providing comprehensive and organised information on JI projects that have made their Project Design Documents (PDDs) public. All information is extracted from the publicly available sources on the UNFCCC web-site and this database will be updated regularly. Remarks: Japanese version: http://pub.iges.or.jp/modules...
データ/ツール
本データは、国連の気候変動枠組条約(UNFCCC)事務局等を通じて公表されているトラック1及びトラック2JIプロジェクトの情報を基に、調査分析のため基礎資料となるように、プロジェクト開発プロセス及びクレジット発行やその手続きに関する重要な項目を抽出しデータベース化したものです。 Remarks: English version: http://pub.iges.or.jp/modules/envirolib/view.php?docid=1578 2015年2月更新 2014年5月更新 2014年3月更新 2014年2月更新 2013年12月更新 検証済みERUについての情報を追加。 2012年2月更新 2011年12月更新 2011年10月更新 2011年8月更新 2011年6月更新...
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プロジェクト
Updated: 2024年10月

1.5℃ ロードマップ 特集

IGESは、2023年12月にテクニカルレポート「IGES 1.5℃ロードマップ:日本の排出削減目標の野心度引き上げと豊かな社会を両立するためのアクションプラン」(以下、本テクニカルレポートまたはテクニカルレポート)を発表しました。 本テクニカルレポートは、パリ協定の1.5℃目標達成に向けてすべての国によるさらなる行動強化が求められる中、日本にとってより野心的かつ現時点で達成可能な排出削減レベルを検討し、同時にビジネスや社会にプラスの効果をもたらす行動を時系列でまとめたものです...
プロジェクト
Updated: 2024年10月

IGES書籍『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』を出版

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は 『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』(武内和彦・高橋康夫監修、IGES編)を2024年7月30日に丸善出版より出版しました。 今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。 本書は、環境・社会...
プロジェクト
Updated: 2023年8月

G7 特集 2023

G7、すなわちGroup of 7は、日本、アメリカ、イギリス、イタリア、カナダ、ドイツ、フランスの7カ国に加えて欧州連合(EU)から構成され、首脳級のサミットのほかに、特定の分野に関する大臣会合を毎年開催しています。2023年のG7は日本が議長国を務め、5月19日~21日に広島でサミットが開催されるほか、気候・エネルギー・環境大臣会合をはじめとする14の大臣会合が日本各地でそれぞれ開催されます。日本は議長国としてG7の優先議題を設定し、議論を牽引するなど、リーダーシップを発揮することが期待され
プロジェクト
Updated: 2023年3月

ネット・ゼロ:1.5℃目標に向けて

2020年10月、当時の菅義偉首相は所信表明演説の中で、2050年までのカーボンニュートラル実現を目指すと宣言しました。その後2021年に発表された「グリーン成長戦略日本」には、2050年までにカーボンニュートラルを達成するための道筋が描かれています。日本は今、ネット・ゼロの目標達成に向けて社会が円滑に移行できるよう、主要セクターによる変革的な技術構想に着手しています。アジア・エネルギー転換イニシアティブ(AETI)やアジア開発銀行のエネルギー転換メカニズムを通じて、日本はアジア新興国・途上国に