出版物

This presentation was a quick overview of monitoring and scientific research on marine plastics and pollution. The whole information is based on “G20 Report on Actions Against Marine Plastic Litter” 2019, 2020, 2021, and 2022. The major findings from the quick review are as follows: 1) It seems that the current policy attentions is still more on...

環境新聞にて連載中の「シャオリュウの中国環境ウオッチ」では、地球環境戦略研究機関（IGES）北京事務所長の小柳秀明が、中国の環境の現状と対策を毎月現場から報告しています。(コロナ禍により2020年1月より日本滞在)

環境保全と産業発展の両立をめざす「エコロジー的近代化」とは何か。本書では、理論の変遷を紹介するとともに、経済発展の段階を織込みながら世界各国の事例を挙げ、その思想の本質に迫る。 原書：Ecological Modernisation Around the World: Perspectives and Critical Debates　Edited by Arthur P. J. Mol and David A. Sonnenfeld, Frank Cass & Co. Ltd., 2000

環境保全と産業発展の両立をめざす「エコロジー的近代化」とは何か。理論の変遷を紹介するとともに、経済発展の段階を織込みながら世界各国の事例を挙げ、その思想の本質に迫る「世界のエコロジー的近代化：理論と事例研究」（原題：Ecological Modernisation Around the World: Perspectives and Critical Debates）に所収された付論。

2023年3月7日に開催された「SDGs 進捗レポート2023～GCNJ 企業・団体の取り組み現場から～ ローンチイベント」でIGES高橋 副ディレクター・津久井プログラムマネージャーが発表した資料となります。Goal13：気候変動に関する調査結果についてまとめています。

There is a growing recognition of the urgent need to change citizens’ lifestyles to realise decarbonised societies. Consumption-based accounting (carbon footprinting) is a helpful indicator for measuring the impacts of peoples’ consumption on climate change by capturing both direct and embedded carbon emissions. However, while carbon footprinting...

本分析では、100%という最大限の再生可能エネルギー（以下、再エネ）比率を想定した状況下において、送電線や電源などの電力系統内に揚水式水力、貯水池式一般水力発電、地熱発電、バイオマス発電、家庭用ヒートポンプ式給湯器、系統に接続される電気自動車（EV）の蓄電池、水素製造装置、既存ガス火力発電を改修した水素専焼火力といった電力需給調整に必要な柔軟性 (Flexibility) を供給する能力（以下、柔軟性供給力）がどのように利用されるかを明らかにする。 そのために、系統電力需要量に対応する電源構成において、国内再エネ由来の電源が実質的に100% となるシナリオを含む6つのシナリオ（RE60海外水素、RE100、RE100α、RE90α、RE100β、RE90β）を構築した...

2022年に実施した「SDGs実態調査」の中から、ノン・ビジネス(企業以外)会員対象の設問である「SDGsゴール達成のため、企業・自治体・アカデミア・非営利団体と連携・協働している主な取り組みの概要を紹介してください」について、回答いただき、公開の許可を得られた14の取り組みを掲載しています。　 【ノン・ビジネス14の取り組み】 一般社団法人 SDGs市民社会ネットワーク 学校法人 大阪夕陽丘学園 関西学院大学 一般社団法人 国際開発センター 国際基督教大学 上智大学 学校法人 聖学院 公益財団法人 地球環境戦略研究機関 一般社団法人 日本印刷産業連合会 公益財団法人 日本サッカー協会 一般財団法人 日本食品分析センター 特定非営利活動法人(NPO) 道普請人

Overcoming the Climate Crisis and Achieving the SDGs: After COVID-19 and the Russian Invasion of Ukraine

本レポートには、SDGsに関する認知度のほか、国連グローバル・コンパクトが重視するSDGsゴール5（ジェンダー平等）、8（はたらきがい・人権）、13（気候変動）、16（腐敗防止）と、日本企業で取り組みの加速が期待されるゴール12（持続可能な消費と生産）の5つのゴール（主題にしたテーマ）の取り組みの進捗について、各分野の専門家による分析・考察が含まれています。前回の調査でSDGs認知度と取り組み進捗度が十分に高まったことを踏まえ、今回はSDGsの経営への組み込みや取り組む際の課題など、実践段階における取り組みの「質」について深堀した内容となっています。 【SDGsの認知・浸透度】 経営へのSDGsの組み込みに関して、従業員数10～249人の企業は、方針...