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『はかって、へらそうCO2　1.5℃大作戦』では、次世代を担う子ども向けに、私たちの日常生活が気候変動に与える影響や持続可能な未来のためにできる行動を、科学的根拠に基づきわかりやすく、また子どもにも身近な事例や説明を用いて監修しました。「②へらす編」では、すまい、移動、食べもの、消費財の4つの領域で温室効果ガス削減につながる実践的な選択肢を提示。さらに、その輪を広げるためのヒントも紹介しています。 IGESの報告書『 1.5℃ライフスタイル―脱炭素型の暮らしを実現する選択肢―』を軸に、パリ協定の目標達成と豊かな暮らしの両立を子どもにもわかりやすく解説 なぜ1.5℃目標が大切なのか、地球温暖化対策の歴史、国内外の最新動向などを網羅的に概観 地球温暖化以外の環境影響や他国、産業の視点を盛り込み...

カーボンプライシングの２つの側面　〜「成長戦略」をいかに組み込むか？〜（前編）

カーボンプライシングの２つの側面　〜「成長戦略」をいかに組み込むか？〜（後編）

The whole world has been on intermittent lockdowns due to the present COVID-19 pandemic. The industrial deacceleration caused by the pandemic has affected everyone without distinction of wealth, religion, or nationality. Also, the pandemic has evidenced how socio-environmental processes have been altered or accentuated, relieving the environment...

There has been renewed interest in the challenges and implications of zoonotic diseases due to the recent global COVID-19 pandemic. In the 'Anthropocene', or age dominated by humans, we have seen a devastating impact on intact and wild ecosystems, and an increase in human managed ecosystems. Based on a literature review, this chapter argues that...

• 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会第 43 回会合において、2050 年の電源構成を「再エネ 100％」とするシナリオの電力コストが 53.4 円/kWh との試算が発表され、このシナリオは「現実的ではない」と説明された。この試算結果は多くの関係者に驚きをもって迎えられた。 • この試算において、再エネ比率を高めることで大幅にコストが上昇している最大の要因は、再エネの出力変動に対応するためのシステム統合費用が 35–40 円/kWh レベルに達するという計算結果に基づく。システム統合費用としては、従来は、送電線対策を含め、一日の中での kW の意味での出力変動への電力システム側の対応方法や費用が議論されることが多かったが、今回の大幅に高いコストは、特に、曇/雨天...

本研究では、日本国内の中でも陸上・洋上風力のポテンシャルが多く存在するとともに、東京を中心とした電力大需要地がある、東日本全域（北海道地域、東北地域、関東地域から構成される）を対象とし、既存の送電設備のままで効率的な送電線混雑管理に資する実潮流に基づく送電系統運用を行った場合の電力需給シミュレーションを行った。分析する際には、発電側の設定変化に対する結果の差異を検証するために、Base、RE及びRE+Nucの3つのシナリオを想定した。 ３つのシナリオ分析の結果から、本分析で置いた前提の範囲内では、1)実潮流に基づく送電系統運用の導入、2) 火力発電の調整力の活用、3)揚水式、非揚水式のうち調整池式及び貯水池式の水力発電の調整力の活用を行うことで、陸上風力を12GW（2018年度の6倍...

本ファクトシートシリーズは日本の気候変動適応政策に関してテーマ別に概要を整理し、一般向けに気候変動 適応とその政策について解説する。今回のテーマである海洋と沿岸に関する気候変動適応はこれまで国際的 にも国内でも十分に情報が整理されてこなかった。そこで、本稿では独自に４つの分野に分類した後、各分野 における主な気候変動の影響とそれに対応する国内の政策について整理した。また、関連し合う個別の政策 や指針が複数存在している状況から、どのように整合性をとり、政策を統合していくかに関して、国際的に提唱 されている方法論を3つ紹介する。

Decoupling well-being from resource use and its associated environmental impacts through resource efficiency and circular economy has become the mainstream agenda for sustainable development. Resource productivity and material flow indicators have been widely used to evaluate resource decoupling. Several approaches have been introduced in Europe to...

　本稿は、2021年11月から開始する第１回GSTの実施に向け、GSTのパリ協定における位置付けと原則及び第1回GSTにおけるプロセスについて解説する。以下本稿のポイントである。 ・グローバル・ストックテイク（Global Stocktake: GST）は、「自国が定める貢献（Nationally Determined Contribution: NDC）」、「強化された透明性枠組み（Enhanced Transparency Framework: ETF）」と共にパリ協定の「野心度引き上げメカニズム」を構成する。GSTの役割はETFの下で作成される透明性隔年報告書（Biennial Transparency Report: BTR）やその他報告書を情報源として...