Programme Director
Research Topics & Areas of Expertise
Social Development
Local/Indigenous Knowledge,
International Developmental Cooperation,
Disaster Risk Reduction and Recovery
Sustainable Living & Livelihoods
社会開発、
ローカルノレッジ、
国際開発協力、
災害リスク管理・復興
持続可能な暮らしと生業
Education
BA, Policy Management, Keio University
MA, Media and Governance, Keio University
PhD, Media and Governance, Keio University
Results 1 to 10 of 141 (Sorted by date)
Translation of non-IGES Material
国連が2023年9月に発表した「Global Sustainable Development Report 2023 “Times of Crisis, Times of Change: Science for Accelerating Transformations to Sustainable Development”」の日本語翻訳版（暫定仮訳版）。国連事務総長が任命する独立した専門家グループが、世界中のステークホルダーからのインプットをもとにSDGsの進捗を科学的に分析・評価し、持続可能な社会の実現に向けた課題と方策を示すものです。これまでに、2019年及び2023年の国連SDGサミットに合わせて発表されました。 今回の2023年版では...
Peer-reviewed Article
In Sustainability
The global food system confronts critical challenges, including food insecurity, small-scale producer vulnerability, and environmental degradation. While locally led initiatives emerge as potential solutions, they face obstacles, such as participant bias and scaling limitations. This study analyzes 157 international and 91 Japanese locally led food...
Policy Report
本ガイドブックについて 使い捨てプラスチックの消費を削減するには、人々の行動を変えることが重要です。 本ガイドブックでは、「 行動インサイト」（人々の行動や意思決定の特徴を活かし、自然に望ましい行動を促す手法）を活用することで、より効果的に行動変容を促進する方法を紹介しています。 特に、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナムの4カ国で実施されたプロジェクトをもとに、具体的な取り組みや得られた学びを共有しています。これらの国々では、地域の教育機関が中心となり、学生や地元の商店と協力しながら、革新的なアプローチを実践しました。 実践の足掛かりとして 本書には、行動インサイトを活用した施策（行動対策）の設計・実施を支援するための 実践的ガイドも含まれています。これを活用することで...
Keywords:
Peer-reviewed Article
In Sustainability
Just and fair transitions to low-carbon and nature-positive ways of living need to occur fast enough to limit and reverse the climate and nature crises, but not so fast that the public is left behind. We propose the concept of “Regenerative Good Growth” (RGG) to replace the language and practice of extractive, bad GDP growth. RGG centres on the...
Peer-reviewed Article
In Sustainability
Anaerobic digestion (AD), or biogas technology, is an optimal method for municipal organic waste (MOW) treatment, recovering both material and energy. This study takes a life cycle assessment perspective and examines the economic and environmental impacts of a BIO facility in Minamisanriku Town, Japan, which has utilized MOW (kitchen/food waste and...
Commissioned Report
兵庫県では第5次兵庫県環境基本計画（2019年2月策定）の改訂にあたり、2050年への展望を見据え、2050年に社会の中心を担う現在の若者世代を含む幅広い世代の意見を反映させるため、「ひょうご環境未来会議」を開催した。同会議は2024年6月1日、8日、15日の3日間、それぞれ豊岡市、神戸市、姫路市において開催され、IGES関西研究センターはその企画・運営を支援した。同会議では、将来世代の意見を効果的に取り入れるため、大阪大学大学院工学研究科・原圭史郎教授の協力（学術指導）の下、フューチャー・デザインの手法を採用した。会議には計67名（高校生43名、大学生6名、社会人18名）が参加し、「脱炭素」「自然共生」「資源循環」のテーマごとに計14グループに分かれ、その課題や目指すべき姿...
Book Chapter
In 持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ
第6章 持続可能な移行（トランジション）への入り口としての循環経済 三つの地球危機（気候変動，生物多様性，汚染）と循環経済との相互関係 海洋プラスチック問題の国際政策動向と循環経済への移行 脱炭素ライフスタイルのための地域社会の共創 結論：循環型で持続可能な社会経済を作るには
Book
今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。本書は、環境・社会・経済の諸課題を俯瞰し、科学と政策を結び付け、持続可能な社会への変革を促すためにIGESが重視する「統合的アプローチ」を解説します。前半では統合的アプローチの背景とこれを構成する7つのプロセスを詳述し、後半の第4章以降ではそれぞれ同アプローチの実践例として、持続可能な開発目標（SDGs）の取り組みを加速するシナジーの強化、国・自治体・アジア都市のネット...
Non Peer-reviewed Article
In 月刊事業構想
温室効果ガス（GHG）排出ネットゼロの達成には、エネルギー供給、製造工程、輸送等の技術システムのイノベーションが不可欠で、これには政府や経済界による大規模な投資が求められる。一方、行政、企業、市民や各種組織など、利用する側（需要側）の変革も重要だ。 脱炭素ライフスタイルを、個人の行動変容によって実現していくことは非常に難しい。しかし、行動変容ができない理由を認識し、地域社会や職場のルール、地域で手に入る製品やサービスなど、どのような条件を変えていくことが望ましいかを学ぶことで、地域の人々が、脱炭素社会に向かう変革の主体的な役割を担うことができるようになる。
Translation of non-IGES Material
国連が2023年9月に発表した「Global Sustainable Development Report 2023 “Times of Crisis, Times of Change: Science for Accelerating Transformations to Sustainable Development”」のエグゼクティブ・サマリー日本語暫定仮訳版。国連事務総長が任命する独立した専門家グループが、世界中のステークホルダーからのインプットをもとにSDGsの進捗を科学的に分析・評価し、持続可能な社会の実現に向けた課題と方策を示すものです。SDGサミットに合わせて4年に一度発表されます。 今回の2023年版では、SDGsの進捗に対する強い危機感が改めて示されました。そして、「変革...
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Project
Updated: July 2023
G7 (2023) Special webpage
The G7 Ministers' Meeting on Climate, Energy, and Environment was recently held in Sapporo, Japan, ahead of the G7 Hiroshima Summit on May 19-21. In this special issue, we provide in-depth coverage of the latest updates and insights from th