Dr.
栗山 昭久

Former Staff (from Nov 2010 - May 2025 )
174件中 61~70件目を表示中 (日付順)
プレゼンテーション
International Forum for Sustainable Asia and the Pacific 2019
公正な移行(Just Transition)をテーマに、日本の電力部門における移行マネジメントに関する分析事例を紹介 本研究成果は、こちらの研究論文として発表いたしました。  Kuriyama, A., & Abe, N. (2021). Decarbonisation of the power sector to engender a ‘Just transition’ in Japan: Quantifying local employment impacts. Renewable and Sustainable Energy Reviews, 137, 110610. https://doi.org/10.1016/j.rser.2020.110610
データ/ツール
 IGES 京都ユニット第一約束期間全取引データでは、償却または繰越された京都メカニズムクレジットを起源国別、プロジェクトタイプ別にまとめています。また現時点で活用されていないCDMクレジット(CER)の量のデータについても提供しています。(※すべて英語情報となります)  掲載した情報については可能な限りの正確性を期していますが、完全性を保証するものではありません。編者及びIGESは、本資料の利用によって被った損害、損失に対して、いかなる場合でも一切の責任は負いません。本データ中の間違い等については、[email protected] までご連絡ください。  本データの引用又はデータの加工などにつきましては、出所を明記してください。明記せずに転載・引用することは固くお断り致します。...
ブリーフィングノート
2018年8月に「エネルギー移行委員会 (ETC: Energy Transition Commission)」が「Mission Possible –Reaching Net-Zero Carbon Emissions from Harder-To-Abate Sectors by Mid-Century-」を公表した。本報告書は、炭素中立(Net-Zero)が難しいとされる重化学工業(鉄鋼、セメント、石油化学)部門および貨物、船舶、航空など旅客以外の輸送手段(以下、貨物など輸送部門)を対象に、炭素中立の技術的可能性とそれを実現するための施策をまとめたものである。本報告書は、200人を超える専門家へのインタビュー結果に基づき、世界的にも著名なコンサルティング会社(Material...
プレゼンテーション
Second International Conference on Energy Research and Social Science
著者:
Abe
Naoya
The framework of “Just Transition” is important to implement policies towards decarbonisation of power sectors (DPS) in Japan. Using the existing DPS scenarios and employment factors for the power sectors based on an extended input-output tables, this study analysed “Just Transition” issues, along with three further aspects: distributional justice...
プレゼンテーション
シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦 第二回報告会「日本の長期戦略を考える」
日本の中期目標(NDC)の引き上げ可能性について、以下の論文の研究成果に基づき発表を行った。 A. Kuriyama, K. Tamura, T. Kuramochi, Can Japan enhance its 2030 greenhouse gas emission reduction targets? Assessment of economic and energy-related assumptions in Japan’s NDC, Energy Policy. 130 (2019) 328–340. doi:10.1016/j.enpol.2019.03.055.
査読付論文
Energy Policy所収
著者:
This study investigates the stringency of Japan's greenhouse gas emissions reduction target for 2030 (nationally determined contribution: NDC), focusing on the macroeconomic assumptions of Kaya indicators and others previously overlooked, e.g. GDP per working-age population. It also conducted a decomposition analysis in light of historic political...
レポートチャプター
An Integrated Approach to Sustainable Development through SDG Interlinkages所収
Main Messages - The availability of good indicators and the selection of indicators with quality data critically affect the results and associated policy implications of quantitative assessments in general and the SDG interlinkages analysis in particular. - For the existing IGES SDG interlinkages analysis, many proxy indicators were used due to the...
ポリシーレポート
IGES Policy Report
将来のCO2排出量は、経済規模、産業構造といった「社会的前提要素」 と、気候変動政策の対象となるエネルギー効率、エネルギーの供給構成などの「対策対象要素」によって左右される(図a参照)。本稿は、日本の国別緩和目標(NDC 1)に記載される2030年GHG削減目標(以下、NDC目標)におけるエネルギー起源CO2排出量(以下、CO2排出量)に着目し、社会的前提要素(実質GDP)及び対策対象要素(実質GDP当たりの最終エネルギー消費量、最終エネルギー消費当たりのCO2排出量)がどのような水準であるのか考察 することを目的に、各要素について、既往の統計や研究等による推定結果と比較した。さらに、個々の要素の変化に対しCO2排出量がどのように変化するか、定量分析(感度分析)及びLMDI法...
コンファレンスペーパー
The 6th International Symposium on Environment and Energy Finance Issues (ISEFI-2018)
The assessment of mitigation targets is particularly important to provide mitigation opportunities for all stakeholders within a country. This paper assessed the mitigation ambition of Japan’s 2030 emission reduction target determined by nationally determined contribution (NDC) for the Paris Agreement based on the comparison of main drivers for CO2...
3件中 1~3件目を表示中 (日付順)
プロジェクト
Updated: 2024年10月

IGES書籍『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』を出版

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は 『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』(武内和彦・高橋康夫監修、IGES編)を2024年7月30日に丸善出版より出版しました。 今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。 本書は、環境・社会...
プロジェクト
Updated: 2023年8月

G7 特集 2023

G7、すなわちGroup of 7は、日本、アメリカ、イギリス、イタリア、カナダ、ドイツ、フランスの7カ国に加えて欧州連合(EU)から構成され、首脳級のサミットのほかに、特定の分野に関する大臣会合を毎年開催しています。2023年のG7は日本が議長国を務め、5月19日~21日に広島でサミットが開催されるほか、気候・エネルギー・環境大臣会合をはじめとする14の大臣会合が日本各地でそれぞれ開催されます。日本は議長国としてG7の優先議題を設定し、議論を牽引するなど、リーダーシップを発揮することが期待され
プロジェクト
Updated: 2023年3月

ネット・ゼロ:1.5℃目標に向けて

2020年10月、当時の菅義偉首相は所信表明演説の中で、2050年までのカーボンニュートラル実現を目指すと宣言しました。その後2021年に発表された「グリーン成長戦略日本」には、2050年までにカーボンニュートラルを達成するための道筋が描かれています。日本は今、ネット・ゼロの目標達成に向けて社会が円滑に移行できるよう、主要セクターによる変革的な技術構想に着手しています。アジア・エネルギー転換イニシアティブ(AETI)やアジア開発銀行のエネルギー転換メカニズムを通じて、日本はアジア新興国・途上国に