1.5℃ ロードマップ 特集

IGESは2023年にテクニカルレポート「IGES 1.5℃ロードマップ」を発表し、日本において速やかかつ大幅な温室効果ガス排出量削減を果たすと同時に豊かで持続可能な社会を実現できる、定量的な道筋とアクションプランを提示しました。
翌2024年には、その内容をビジネスの視点から分かりやすく再構成したレポート「1.5℃ロードマップ – 脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」を発表し、脱炭素化に伴う社会経済の変化と事業機会を「5つの変化」と「20の好機」としてまとめました。あわせて特設ウェブサイトを開設し、具体的な企業の取り組み事例を交えながら、脱炭素を前向きな事業機会として捉えるための情報を発信しています。

現在私たちは、このロードマップが提示したビジョンを実際の社会に定着させる「実装」に注力しています。脱炭素化がもたらす多面的な便益への理解を深めるとともに、企業や自治体と協働することで、脱炭素化の加速を阻む課題や障壁の解決に取り組みます。
さらに、現場での実践から得られた具体的知見やアクターの声を、脱炭素・エネルギー政策の議論へと建設的につなぎ、脱炭素化の便益が社会全体にひろがる環境づくりを目指します。これらの活動を通じ、日本が世界全体での1.5℃目標達成に貢献しつつ、より豊かで持続可能な社会を実現することを目指しています。

Pick Ups


テクニカルレポート
本レポートは、世界平均気温の上昇を産業革命前と比べて1.5℃以内に抑えるという目標の達成に向けて、2050年までにカーボンニュートラルを実現するだけではなく、累積排出量をできる限り小さくする観点から、日本国内で早期に大幅な温室効果ガス(GHG)排出量削減を果たす可能性を検討し、その実現のためのアクションプランをまとめたものである。 2024年4月2日更新 謝辞の追記、出典の追記、誤記の修正を行いました。 企業の方向けに使いやすく再構成した「 1.5℃ロードマップ - 脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」もご活用ください。
 
ロードマップ
 

企業が脱炭素に取り組む際の指標となることを目指し、テクニカルレポートの内容を「5つの変化」と「20の好機」としてコンパクトにまとめたハンドブック。時系列でいつ、どのような変化が起こるかをビジュアル化しています。企業が中長期計画を策定する際の参考となることを目指した資料です。

 

関連イベント(動画・資料あり)

過去のイベント
IGESセミナー

エネルギー安全保障時代の経営戦略 ~ 再エネはリスクか、それとも競争力か ~

エネルギー・経済安全保障が重視される中、日本における再生可能エネルギーの導入は、コスト高・国際情勢・環境保全の問題などが重なり、逆風の環境下にあります。 本セミナーでは、気候変動が企業に与える影響、さらに再エネによるエネルギー安全保障への寄与と課題について全体像を理解でき、企業として必要な対応について示唆を得られる機会となりました。
過去のイベント
ISAP2025: テーマ別会合 1(TT-1)

未来を拓く再エネ戦略:実践者と専門家が語る課題と突破口

本セッションでは、再生可能エネルギー(再エネ)導入停滞の現状打破に向け、企業と専門家が課題と対策を議論しました。岩田生は、早期かつ大幅な温室効果ガスの排出削減には電力部門の脱炭素化が必須であり、今後の再エネの推進には経済合理性や社会的受容性の向上が重要であると述べました。山本亮氏は、自家消費を通じたRE100(企業が自らの事業の使用電力を100%再エネで賄うことを目指す国際的なイニシアチブ)の目標達成とサプライチェーン全体での脱炭素化への取り組みを説明しました。
過去のイベント
気候変動ウェビナー

1.5℃ロードマップ徹底解説 -1.5℃ロードマップを日々の業務にどう活かすのか?

IGESは昨年12月に、テクニカルレポート「IGES 1.5℃ロードマップ - 日本の排出削減目標の野心度引き上げと豊かな社会を両立するためのアクションプラン」を発表し、今年4月にはそのテクニカルレポートをもとに、脱炭素に取り組む際の指針となることを目指した「1.5℃ロードマップ 脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」(以下、本ロードマップ)を発表しました。 本ウェビナーは、企業や自治体などで実務に取り組む多くの方に、どのように本ロードマップが活用できるのか...
 
過去のイベント

ISAP2024
パラレルセッション1「1.5℃ロードマップ– 脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」

IGESは、日本の企業が脱炭素に取り組む際の指針となることを目指し、1.5℃目標に整合した社会への道筋を描く「1.5℃ロードマップ」をこの4月に発表しました。本ロードマップでは、脱炭素社会に向かう中で生まれるであろう社会経済の変化と、それに伴う事業機会を「5つの変化」と「20の好機」としてまとめています...

 
過去のイベント
報道関係者向け発表会

「1.5℃ロードマップ – 脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」 報道関係者向け発表会(一般視聴申し込み)

IGESは、昨年発表した1.5℃目標に整合した社会への道筋を描くレポート「IGES 1.5℃ロードマップ」をもとに、脱炭素に取り組む際の指針となることを目指した企業向けのロードマップ「1.5℃ロードマップ-脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」(以下本ロードマップ)を作成しました。4月3日(水)に、報道関係者向けにその発表会を実施すると同時に、報道関係者以外の方向けに、オンラインで配信を行いました。 当日は本ロードマップの内容や...
過去のイベント
IGES報道関係者向け説明会(一般視聴)

「IGES 1.5℃ロードマップで読み解くG7サミット2024」

先日開催されたG7サミットでは、気候危機の進行を背景に、2030年代前半までの石炭火力の段階的廃止の明記など、気候変動対策の強化が打ち出されていますが、日本には今後どのような影響が見込まれるでしょうか。 IGESは昨年12月に、テクニカルレポート「IGES 1.5℃ロードマップ - 日本の排出削減目標の野心度引き上げと豊かな社会を両立するためのアクションプラン」を発表し、今年4月にはそのテクニカルレポートをもとに、脱炭素に取り組む際の指針となることを目指した「1.5℃ロードマップ...
過去のイベント
COP 28 Japan Pavilion Event

1.5°C Business Transformation Plan: Navigating the Net-Zero Future with a Roadmap

In order to accelerate efforts toward net zero with rapid and deep GHG emission reductions, systemic change which covers both the energy-demand side and supply-side is necessary. Such systemic change is also critically important for businesses to...

関連出版物

ディスカッションペーパー
著者:
Escobar
Sebastian
日本の農村部の主要な交通手段である自動車利用を支える地域のガソリンスタンドについて、その多くが地下タンクの老朽化などの課題を抱え、その更新に莫大な費用を要することから、設備の寿命や経営者の高齢化に伴い、突如として閉鎖・廃業する事例が増加している。地域内にガソリンスタンドが3か所以下の市町村(SS過疎地)数は全体の2割以上あり、その数は今後増加していくことが予想される。地域住民の移動手段を確保し、生活環境の改善や災害対応の責務を担う地方自治体にとって切実な地域課題であり、設備更新費用を自治体が負担したり、地域住民が共同で出資して運営を続ける事例がみられる。一方、ガソリンスタンドの設備更新は、化石燃料を使う仕組みの長期継続(ロックイン)につながりかねないため慎重な検討が必要である...
その他アーティクル
エネルギー・資源所収
著者:
Kuriyama
Akihisa
「エネルギー・資源」令和7年5月号において、エネルギー基本計画及び地球温暖化対策計画の審議過程において各機関が提供したモデル分析に関する概要をまとめた特集「カーボンニュートラルに向けたモデル分析」が組まれた。 本稿では、「IGES 1.5℃ロードマップ」を元にIGESが提供したシナリオ分析の意義や概要をまとめている。
その他アーティクル
東洋経済オンライン所収
脱炭素化への変革のレースで、日本企業は勝ち残れるのか――。著者が所属するシンクタンクの地球環境戦略研究機関(IGES)は2023年12月に 「IGES 1.5℃ロードマップ」と題した報告書を公表した。副題を「日本の排出削減目標の野心度引き上げと豊かな社会を両立するためのアクションプラン」としたように、現行の政府によるGX(グリーントランスフォーメーション)戦略の代替案となる戦略プランを提案した。なぜ代替案が必要なのかについて、主に企業のビジネスとの関連を中心に解説する。本稿はその前編である。
プレゼンテーション
German-Japan Energy Transition Comission, The Second Young Scientists Dialogue
This research aims to develop a framework to explore scenarios which are compatible with the global 1.5°C climate target. This entails explorations of socio-economic scenarios, as well as technological assumptions on energy systems, which can be supported by stakeholders at the same time satisfying an emission benchmark. First, we set up three...

関連ニュース

プレスリリース
2026年7月22日

新ウェブサイト「再エネポータル」を公開

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES=アイジェス) は、再生可能エネルギー(以下、「再エネ」といいます。) に関する様々な疑問に答える新しいウェブサイト 「再エネポータル」 を2026年7月22日に公開しました。 脱炭素社会の実現に加え、エネルギー安全保障の観点から、再エネの重要性が高まっていますが、その一方で、再エネの導入には潜在的な課題が伴い、様々な疑問の声も聞かれます。 そこで、本サイトでは、再エネの課題から解決策まで、様々なテーマを取り上げて、有識者の監修を経たわかりやすい解説や...
プレスリリース
2024年4月3日

脱炭素に取り組む企業のためのロードマップ 「1.5℃ロードマップ - 脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」を発表

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、昨年12月に発表した、1.5℃目標に整合した社会への道筋を描くテクニカルレポート「IGES 1.5℃ロードマップ - 日本の排出削減目標の野心度引き上げと 豊かな社会を両立するためのアクションプラン」(以下、テクニカルレポート)をもとに、脱炭素に取り組む際の指針となることを目指したロードマップ「1.5℃ロードマップ-脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」(以下、本ロードマップ)を4月3日(水)に発表しました。
テクニカルレポートは、IGESの研...

プレスリリース
2023年12月6日

新レポート「IGES 1.5℃ロードマップ:日本の排出削減目標の野心度引き上げと豊かな社会を両立するためのアクションプラン」発表

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、テクニカルレポート「IGES 1.5℃ロードマップ:日本の排出削減目標の野心度引き上げと豊かな社会を両立するためのアクションプラン」(以下、「1.5℃ロードマップ」)を発表しました。 「1.5℃ロードマップ」は、パリ協定の1.5℃目標達成に向けてすべての国による更なる行動強化が求められる中、日本にとってより野心的かつ現時点で達成可能な排出削減レベルを検討し、同時にビジネスや社会にプラスの効果をもたらす行動を時系列でまとめたものです...