河合 真之

34件中 1~10件目を表示中 (日付順)
査読付論文
Water所収
Due to the cumulative effects of rapid urbanization, population growth and climate change, many inland and coastal water bodies around the world are experiencing severe water pollution. To help make land-use and climate change adaptation policies more effective at a local scale, this study used a combination of participatory approaches and computer...
委託報告書
平成30年12月に施行された「気候変動適応法」において、国際協力を推進する旨が定められている。また、平成27年12月に国連気候変動枠組条約(UNFCCC)の下で合意されたパリ協定においても、気候変動への適応分野において国際協力の重要性が掲げられている。我が国は科学的知見に基づいた適応計画の策定支援を「アジア太平洋地域における気候変動適応分野の研究、人材育成支援業務」として、平成27年度から平成29年度まで継続して実施(以下「適応支援第1フェーズ」という。)しており、途上国政府及び研究機関等との協働が可能となるよう、アジア太平洋地域の適応に関する能力向上のための人材育成、知見共有等を図ってきた。 平成31年度の事業においては、適応支援第1フェーズ及び「平成30...
キーワード:
広報物
「森林環境2020」 特集・暮らしの中の熱帯
本稿で紹介するインドネシアの東カリマンタン州は1980年代に一部の県でアブラヤシ農園開発が始まった後、特に2000年代後半から、比較的最近になってアブラヤシ農園が急拡大しており、私の調査地を含めて、今でも天然二次林が伐採されてアブラヤシ農園が造成されている。アブラヤシ農園企業と地域住民の土地の権利を巡る争いも数多く起きており、地元の新聞で報道されることも多い。このようなアブラヤシ農園の拡大はどこまで続くのか、歯止めをかけることができるのか、それを東カリマンタン州の森林の状況、政策、制度、開発、地域住民の経済状況、土地の収用といった複数の点から考える。 本稿は『グリーンパワー』月刊2019年5月号に掲載された論考が『「森林環境2020」 特集・暮らしの中の熱帯』に再掲されたものである。
キーワード:
ブックチャプター
Managing Socio-ecological Production Landscapes and Seascapes for Sustainable Communities in Asia所収
This chapter contributes to improve an understanding of the effectiveness of different biodiversity science-policy interfaces (SPIs), which play a vital role in navigating policies and actions with sound evidence base. The single comprehensive study that was found to exist, assessed SPIs in terms of their ‘features’—goals, structure, process...
ブックチャプター
Frontiers 2018/2019: Emerging Issues of Environmental Concern(フロンティア2018/2019:新たに懸念すべき環境問題)所収
著者:
United Nations Environment Programme (UNEP)
国連環境計画(UNEP)では、社会・経済・生態系に甚大な影響を及ぼすと考えられる新たな環境問題について検証・分析する「フロンティア」報告書(Frontiers: Emerging Issues of Environmental Concern)を毎年発表している。第4回国連環境総会(UNEA4)に先立ち2019年3月に発表された最新の「フロンティア2018/2019」では、新たに懸念される環境問題として1)合成生物学の台頭、2)ランドスケープの断片化、3)泥炭地永久凍土の融解、4)窒素汚染、5)気候変動への不適切な適応を取り上げ、それぞれの解決策を検討し、循環型経済の実現に向けた窒素管理の重要性を指摘している。 本版は「フロンティア2018/2019」の気候変動への不適切な適応に関する章...
コメンタリー
グリーン・パワー
パーム油は、西アフリカ原産のアブラヤシの実を搾った油脂から作られる。日本で消費される植物油のうち菜種油についで2番目に多く消費され、国民一人当たり年に4~5リットル消費している(WWF 2015)。食用油、マーガリン・ショートニング、スナック菓子、化粧品、洗剤など幅広い用途に使用されている。また、ここ数年ではアブラヤシの種子からパーム核油を取り出した後の残ざん渣さであるパーム核殻が輸入され、国内のバイオマス発電で使用されるようになっている(滝沢 2015等)。よって、パーム油はその生産過程で生じる副産物も含めて、私たちにとって非常に身近な存在といえる。しかし、日本ではパーム油を使用する商品の原材料名には「植物油脂」と記載されるので、普段パーム油を消費しているという実感をもつのが難しく...
キーワード:
ブック
The Asia-Pacific region faces a fundamental dilemma. Over recent decades the region has achieved tremendous economic growth that has lifted millions of its people out of poverty and raised living standards, but in many places the way land is being used to generate this growth is unsustainable. Land has been exploited – growing economies regardless...
委託報告書
平成27年11月、日本では「気候変動の影響への適応計画」が閣議決定された。開発途上国の適応計画を支援することは日本の適応計画の戦略の一つとして盛り込まれており、科学的知見に基づいた有効な計画策定の支援を行うこととしている。本年度の事業においては、「平成27年度適応イニシアティブ推進のための地域横断的人材育成等に向けた調査・検討業務」および「平成28 年度および平成29年度アジア太平洋地域における気候変動適応分野の知見共有、人材育成支援業務」を通じて構築した気候変動影響評価の手法のアップスケールや、適応の政策や事業化に貢献するツール開発や能力向上を目的とした人材育成、知見共有等を行うことを目的とし、さらに、我が国が国連気候変動枠組条約第22 回締約国会議(UNFCCC COP22...

お探しのプロジェクトは見つかりませんでした。