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過去のイベント

1.5℃ライフスタイルワークショップ in 北九州

IGESは、地球全体の気候危機解決に向けて、私たちひとりひとりのライフスタイルの変容のきっかけをつくる実践型ワークショップ「1.5℃ライフスタイル※ワークショップ in 北九州」を開催します。近年、国連気候変動枠組条約締約国会議(COP)をはじめとする気候変動関連の国際会議の場においても若い世代の主張が重要視されていることを踏まえ、今後、地域社会の中心的な役割を担う福岡県在住の10代から30代を対象として行います。日々の暮らしを、行動を、実際に変えると、どのくらいCO2削減ができるのだろう—
お知らせ
2023年2月20日

IGES、アジア工科大学と協力協定を更新

地球環境戦略研究機関(IGES)とアジア工科大学(AIT)は、1月31日、アジア太平洋地域における政策研究および持続可能な開発イニシアチブに関する共同の取り組みを強化するための協力協定を更新し、調印しました。 両者はこれまでも協力関係にありましたが、今回の協力協定の更新で、資源効率と循環経済、廃棄物とプラスチック汚染、気候変動、コベネフィット、水資源管理、地域循環共生圏(CES)の6分野において特に協力を強化していくことに同意しました。 これまでの両者の協力の例としては...
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かごしま1.5℃ライフスタイルワークショップ

IGESは、地球全体の気候危機解決に向けて、私たちひとりひとりのライフスタイルの変容のきっかけをつくる実践型ワークショップ「かごしま1.5℃ライフスタイル ※ワークショップ」を開催します。近年、国連気候変動枠組条約締約国会議(COP)をはじめとする気候変動関連の国際会議の場においても若い世代の主張が重要視されていることを踏まえ、鹿児島市を拠点に学生と地域社会の関係性をデザインする合同会社hataoriとの協働にて、今後...
リサーチレポート
This paper presents the different EPR models and its application to plastic waste management in selected Asian countries, and looks into then approved EPR bills, proposed EPR mechanisms from the private and non-government sectors, and existing EPR-similar schemes from other organizations. The paper discusses recommendations for a collaborative...
リサーチレポート
著者:
This rapid assessment aimed to identify and quantitatively estimate the waste management infrastructure gaps for plastic waste in the Philippines to provide a baseline for investments required to bridge and close the gaps. The paper was developed by the Institute for Global Environmental Strategies with support from UN-Habitat and Save Philippine...
プロジェクト
Updated: 2023年2月

Vision2050:Time to Transform -大変革への道-

2021年10月、IGESは複数の日本企業と持続可能な開発のための世界経済人会議(WBCSD)による「Vision 2050 :Time to Transform」(ビジョン2050)の日本語翻訳版を発行しました。 それから1年、世界情勢は大きな転換の時を迎え、企業は変化に合わせた行動を迫られています。本ページでは、今後10年のビジネス活動において、新たな行動枠組みを示した「ビジョン2050」を元に、武内和彦 IGES理事長と、ピーター・バッカ- WBCSD CEOの二人が、『変革への道筋...
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日本・インド環境ウィークにおいて

日本-インド技術マッチメイキング・プラットフォーム(JITMAP)の活動を発信

公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)関西研究センターは、環境省とインド国環境・森林・気候変動省が両国の関係団体と2023年1月12日・13日に開催した「日本・インド環境ウィーク」*において、インドのエネルギー資源研究所(TERI)と共にJITMAPに関する展示ブースを出展し、JITMAPの認知向上を図りました。
 展示ブースには、日本とインド両国の企業、コンサルティング企業、大学・研究機関、ビジネス団体、支援団体、NGO等、様々な参加者が訪れ、IGESとTERIの担当者が来訪者に対して