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森から世界を変えるプラットフォーム会員の中でとりわけ関心の高い REDD+ に 焦点を当て、 REDD ＋の 概説とともに 、日本のクレジット創出事業が限定的である背景や、事業を実施するうえで留意すべき点、事業がより広がる 適切に実施されるためのポイント等について、多様なセクターの登壇者間で議論を行った。

JSTのサイエンスポータルに、2023年11月9日に掲載されたレビュー記事「 深刻化する世界のプラごみ汚染防止へ条約づくり進む 原案まとまるが規制は難航必至」に、IGES研究員の堀田康彦・粟生木千佳の発言などが引用されている。

環境新聞にて連載中の「シャオリュウの中国環境ウオッチ」では、地球環境戦略研究機関（IGES）北京事務所長の小柳秀明が、中国の環境の現状と対策を毎月報告しています。

公益財団法人地球環境戦略研究機関2022年度年報

気候の危機と対策の緊急性：“地球温暖化から、地球沸騰の時代”への課題は何か

地球沸騰化時代の「社会的共通資本論」―企業人と政策立案者に示唆するもの：新たな市場 ―社会的共通資本論が企業活動と政策立案に示唆するもの

慶應大学　総合政策・環境情報学部の「地球環境政策」のオムニバス形式の講義で、IGES　堀田康彦がゲスト講師として、持続可能な消費と生産のための政策デザインと題して講義を行った。内容としては、SCP政策領域の拡大、SCP政策の異なるアプローチ、アジア途上国での消費と生産の重心の移動、SCP政策の介入ポイント、コロナ禍での変化、ビジョン創発型の政策デザインの重要性などを論じた。

経団連自然保護協議会が2011 年から 2019 年にかけて行っていた企業の生物多様性への取組に関するアンケート調査の継続と、 2022 年 12 月に採択された生物多様性条約の昆明・モントリオール生物多様性枠組(GBF)や 2023 年 9 月に枠組の確定版が発表された自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)等の国際動向への企業の対応状況や 、これに向けての 課題・解決策を把握することを目的として、2023 年2月28日から4月28日にかけて、経団連企業会員1,529社を対象とするアンケート調査を実施した。本レポートは、アンケートにご回答頂いた企業に報告することを目的に、調査結果をとりまとめたものである。

地球沸騰化時代の「社会的共通資本論」―企業人と政策立案者に示唆するもの：GX推進法を競争力強化にどう活かすか?　脱炭素投資が注目ポイント

持続可能で公正な地球の未来は可能か