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ブックチャプター
事典 持続可能な社会と教育所収
日本環境教育学会が、日本児童教育振興財団からの助成を得て、作成・刊行した『辞典 持続可能な社会と教育』において、「グリーン経済と環境ビジネス」の項目を執筆しました。 本辞典の情報は以下をご参照ください。 https://www.kyoiku-shuppan.co.jp/book/book/cate5/cate501/post-55.html
ポリシーレポート
アジア太平洋地域における大気汚染の現状と具体的な政策措置について科学的見地から包括的に分析した初めての評価報告書「Air Pollution in Asia and the Pacific: Science-based Solutions」（Summary）の日本語仮訳版（翻訳：IGES及びアジア大気汚染研究センター ）。アジア太平洋地域の多様性を考慮しながら、持続可能な開発目標（SDGs）と整合した費用対効果の高い25の大気汚染対策をとりまとめている。対策それぞれの優良事例に加え具体的な成功要因の分析を示すなど、各国の事情に即した応用を促すプラクティカルな内容となっている。
コンファレンスペーパー
第57回関西財界セミナー
2019年2月に開催された第57回関西財界セミナーにて、第2分科会「社会課題の解決と企業の力」の問題提起者として登壇。同セミナー報告書の該当部分を掲載しています。
査読付論文
サステイナビリティ研究所収
持続可能な開発目標（SDGs）は、着実に社会に浸透しているが、本当に世界で目指すべき目標なのだろうか。また、多様な主体が関与する SDGs に対し、いかにして実施を効果的に進めていけばよいのだろうか。これらの疑問に答えるため、本稿では、第一に、SDGs の意義を検討し、第二に、主に日本を対象に、SDGs を実施していくにあたってのマルチレベル・ガバナンスのあり方を考察した。SDGs の意義としては、①持続可能な開発を阻む様々な問題について、達成期限のある具体的な目標を包括的に定めたこと、②統合的な解決が求められるようになったこと、③変革を促しやすくなったこと、④持続可能な開発を世界の主要議題に押し上げたこと、の 4 点を導き出した。マルチレベル・ガバナンスは、垂直的調整、水平的調整...
委託報告書
2015年9月に持続可能な開発目標（SDGs）を含む2030アジェンダが採択されてから、4年目を迎えている。2030アジェンダは、持続可能な開発を実現するための世界全体の行動計画であり、その普遍的性格から、先進国、新興国、途上国を問わず、SDGs達成に向けた行動が求められている。 SDGsの実施においては、従来の政府主導によるもののみならず、企業、NGO、大学・研究機関、地方自治体及び国際機関といったステークホルダーによる積極的な取組が期待されている。各主体の自主性を引き出すためには、努力が報われる環境と仕組みづくりも重要である。持続可能な開発を構成する三つの大きな側面（社会、経済、環境）の一つが環境であり、SDGsの17ゴールと169ターゲットの多くが環境に関連するものであることから...
委託報告書
2016年5月、日本はＧ７議長国としてＧ７伊勢志摩サミット及びＧ７富山環境大臣会合を開催した。2017年はイタリアがＧ７議長国となり、5月にタオルミーナでＧ７サミットを、6月にＧ７環境大臣会合をボローニャで開催した。Ｇ７伊勢志摩サミット及びＧ７富山環境大臣会合で得られた成果は、イタリアでのＧ７サミット・環境大臣会合でも引き継がれ、気候変動、資源効率、海洋ごみ、エネルギー、持続可能な開発のための2030アジェンダ等の議題について、議論がなされ、最終的にG7コミュニケにまとめられた。 本年はカナダがＧ７議長国となり、6 月にシャルルボアでＧ７サミットが開催される予定であり、Ｇ７環境大臣・エネルギー大臣会合(仮称)は10月頃に開催される見込みである。本年のＧ７サミット・環境大臣...
ポリシーレポート
一般社団法人 グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）および公益財団法人 地球環境戦略研究機関（IGES＝アイジェス）は、国連の「持続可能な開発目標（SDGs）」について、日本における企業の取組み実態に関する最新の調査結果をとりまとめた、SDGs日本企業調査レポート2018年度版「主流化に向かうSDGsとビジネス～日本における企業・団体の取組み現場から～」を2月28日（木）に発刊いたしました。 3年目となる今回のレポートでは、GCNJの会員企業・団体におけるSDGsの認知度・取組みに関する経年変化に加え、雇用・労働面におけるSDGsの取組みとして、ジェンダー平等の推進を中心とするダイバーシティ経営の現状と課題を考察しています。本レポートでは...
プレゼンテーション
「SDGs調査レポート2018年度版」報道関係者向け説明会
2019年2月28日に開催した「SDGs調査レポート2018年度版」報道関係者向け説明会での報告資料です。 レポート「主流化に向かうSDGsとビジネス ～日本における企業・団体の取組み現場から～」は、以下よりご取得いただけます。 https://pub.iges.or.jp/pub/Mainstreaming_the_SDGs_in_Business
ポリシーレポート
～序文より～ いまこそ、サステナビリティ報告を次のレベルに引き上げる時です。SDGsは、企業の透明性と説明責任を促進します。SDGsを企業報告に統合するためのこの実践的なガイドによって、私たちは、あらゆる国のすべての企業が世界で最も緊急の問題に取り組むことを支援したいと考えています。本ガイドは、SDGsに対する活動やプログラムを単にマッピングするだけの現在の傾向を超えて、企業が変化を起こす方向に向かうことを後押しするでしょう。 本ガイドの内容は、ビジネスと人権に関する国連指導原則、国連グローバル・コンパクトの10原則、GRI（グローバル・レポーティング・イニシアチブ）の報告枠組みに沿っています。本ガイドは、企業が関連するSDGsのターゲットを特定し、優先順位をつけ、行動を起こし...
プレゼンテーション
―企業のレポーティングと情報開示― 「高まるレポーティングの重要性と最新動向」
2019年1月23日に開催したミニシンポジウム（IGES共催）「―企業のレポーティングと情報開示―「高まるレポーティングの重要性と最新動向」」での報告資料です。 「SDGsを企業報告に統合するための実践ガイド（日本語翻訳版）」は、以下よりご取得いただけます。 https://pub.iges.or.jp/pub/practical_guide_jp
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プロジェクト
Updated: 2023年3月
IGES SDGsプロジェクト
現在、国際社会は2030年を達成期限とする新たなグローバル開発目標の策定に向けて議論を進めています。2014年9月の時点では、17の持続可能な開発目標（SDGs）の目標案と付随する169のターゲット案が提案されています。これらの案は、安全な水資源の確保、再生可能エネルギー、男女平等、質の高い教育や経済改革等、豊な生活や生態学的持続可能性に関する多くの重要課題に対応しています。世界が真の進歩を遂げるためには、これらすべての目標・ターゲットが達成されなければなりません。
プロジェクト
Updated: 2025年8月
持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム（HLPF）特集
この特集ページでは、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」および「持続可能な開発目標（SDGs）」のフォローアップとレビューを目的とした国連による国際会議「持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム（HLPF）」に関するレポートや出版物を紹介しています。