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過去のイベント

2021年8月05日

Measure! Monitor! Manage! Innovative approaches to evidence-based plastic pollution prevention

Join us to learn from leading experts and practitioners about innovative approaches to measuring and managing marine plastic pollution. We will take a deep dive into tracking plastic pollution in cities and oceans, with real world applications and...

お知らせ

2021年8月3日

芙蓉総合リース「芙蓉ゼロカーボンシティ・サポートプログラム」寄付先団体として選定・ゼロカーボンシティ推進のための寄付を受領

公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）は、今年4月、芙蓉総合リース株式会社・芙蓉オートリース株式会社が実施する「芙蓉ゼロカーボンシティ・サポートプログラム」の寄付先3団体のうちの1つとして選定され、7月16日（金）の寄付金授与セレモニーにおいて寄付をいただきました。芙蓉総合リース株式会社は、IGESが事務局業務をサポートする日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の正会員であり、JCLPが支援する、企業の再生可能エネルギー由来電力への切り替えを推進する国際イニシアティブ...

プロジェクト

Updated: 2021年8月

Special Feature on G7 & G20 in 2021

The year 2021 will be a milestone for accelerating international efforts on various environmental issues, including climate change and biodiversity: the 15th meeting of the Conference of the Parties (COP15) to the Convention on Biological Diversity...

お知らせ

2021年7月28日

Employees Test Positive for COVID-19

Two employees at the Kansai Research Centre (Kobe City, Hyogo Prefecture) of the Institute for Global Environmental Strategies (IGES) tested positive for COVID-19 on 26 July 2021. The employees fell ill on 26 July and both took a test on the same day...

お知らせ

2021年7月28日

職員の新型コロナウイルス感染について

2021年７月26日（月）、公益財団法人地球環境戦略研究機関　関西研究センター（兵庫県神戸市）に勤務する職員2名が新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。当該職員2名は7月26日に体調不良によりそれぞれ検査を受けました。両名とも7月22日以来出勤しておらず、保健所の指示に従い、自宅療養をしています。症状は両名とも軽症です。 IGESでは、今後も、感染拡大の防止と職員の安全確保に努めてまいります。　【このお知らせに関するお問い合わせ】公益財団法人地球環境戦略研究機関 (IGES...

過去のイベント

2021年7月20日

The health and climate imperatives to address open burning of waste

The uncontrolled burning of waste takes place worldwide, particularly in lower-and–middle income countries (LMICs) where waste management systems are often limited in effectiveness or altogether non-existent. The evidence about this issue's...

プレスリリース

2021年7月19日

世界初の手法を用いて、国内52都市を対象にした都市別脱炭素型ライフスタイルの選択肢と定量的効果を発表

公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）および国立研究開発法人国立環境研究所（NIES）が、統一的な枠組みのもと比較可能な形で複数都市におけるライフスタイル転換効果を分析する手法を世界で初めて開発・提案し、日本の主要都市の実情を踏まえた脱炭素型ライフスタイルの65の選択肢と定量的効果を明らかにしました。先行研究では国単位での平均をもとにした分析が一般的でしたが、本研究ではこの手法を用いて全国の県庁所在地および政令指定都市52都市を対象とすることで、地理的特性を考慮しつつも、製品やサービス...

過去のイベント

2021年6月28日

IGES webinar on VLR

From Reporting to Action: How “Voluntary Local Review” can amplify local sustainability?

In 2018 four pioneer local governments—Kitakyushu, New York, Toyama, and Shimokawa—presented their Voluntary Local Review (VLR) of progress towards achieving the 2030 Agenda. Ever since, the VLR movement has grown, with an increasing number of...

過去のイベント

2021年6月28日

IGES VLRウェビナー

報告から行動へ: 「自発的自治体レビュー～ Voluntary Local Review」は地域の持続可能性をいかに広げるか?

2018年、北九州市、ニューヨーク市、富山市、下川町の、4つの先進自治体が、2030アジェンダ達成に向けた進捗状況を示す「自発的自治体レビュー～ Voluntary Local Review（VLR）」を発表しました。以降、VLRをめぐる動きは広がり、毎年、多くの自治体が独自のVLRを発表しています。2020年に人類が直面した未曾有の危機にもかかわらず、VLRは、持続可能な開発目標（SDGs）の達成に向けた地方政府や地域政府のコミットメントを示す役割を果たしています...

過去のイベント

2021年7月02日

気候変動ウェビナーシリーズ

パリ協定第6条パイロット：スイスの取り組みについて

5月31日から6月17日に開催された国連気候変動枠組条約補助機関会合（SB）では、パリ協定実施ルールの最後のピース、パリ協定第6条の議論が行われました。近年、パリ協定第6条に関連する取り組みが加速しており、日本政府の二国間クレジット制度（Joint Crediting Mechanism：JCM）やスイスが実施している二国間協力など様々な活動が活発化しています。日本に次いで、積極的にパリ協定第6条の活動を進めているスイスは具体的にどのような取り組みを行っているのでしょうか。...