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変化が激しく、またその予見が難しい地球環境やそれにともなう社会·経済の変化の中で、企業はその存続のために対応を迫られています。こうした状況下で、環境（E）・社会（S）・企業統治・ガバナンス（G）、いわゆるESGを経営方針や投資判断に組み入れるアプローチは、有用な手法の1つとして活用されています。 本書の特徴は、「ESGにどのように取り組むか」のみならず、「なぜESGに取り組む必要があるのか」について、国際的な動向や科学的視点も含めて解説している点です。構成は次のとおりです。第1章でESGの基本的な点を「質問と答え」というかたちで整理しています。第２章では特にカーボンニュートラルに向けた取り組みの観点から、投資家と企業の関係を解説しています。第３章では、近年ESGが注目されている背景について...

世界各国が本気で取り組む「温室効果ガス排出削減」 本当に達成できるの？そもそも必要あるの？専門家に徹底取材！ ○2021年はカーボンニュートラル元年！ ○世の中の取り組み、再生エネルギーや企業や個人の行動に注目が集まっている！ ○本書では、「脱炭素とは何か」を脱炭素に向けどのような立場の人がどのように関わっているかについてマンガで解説します。 ○地球環境戦略研究機関（IGES）、WWF、電力会社、ハウスメーカー、など、 さまざまな立場の人に話を聞いていきます。 ○具体的な取り組みを紹介していくことで、SDGｓの最重要課題が、サクッとわかります。 内容説明 いま、世界が一丸となって取り組んでいるテーマが脱炭素。地球温暖化を防ぐために、二酸化炭素の排出量を減らすこと...

『はかって、へらそうCO2　1.5℃大作戦』では、次世代を担う子ども向けに、私たちの日常生活が気候変動に与える影響や持続可能な未来のためにできる行動を、科学的根拠に基づきわかりやすく、また子どもにも身近な事例や説明を用いて監修しました。「②へらす編」では、すまい、移動、食べもの、消費財の4つの領域で温室効果ガス削減につながる実践的な選択肢を提示。さらに、その輪を広げるためのヒントも紹介しています。 IGESの報告書『 1.5℃ライフスタイル―脱炭素型の暮らしを実現する選択肢― 』を軸に、パリ協定の目標達成と豊かな暮らしの両立を子どもにもわかりやすく解説 なぜ1.5℃目標が大切なのか、地球温暖化対策の歴史、国内外の最新動向などを網羅的に概観 地球温暖化以外の環境影響や他国、産業の視点を盛り込み...

『はかって、へらそうCO2　1.5℃大作戦』では、次世代を担う子ども向けに、私たちの日常生活が気候変動に与える影響や持続可能な未来のためにできる行動を、科学的根拠に基づきわかりやすく、また子どもにも身近な事例や説明を用いて監修しました。「①はかる編」では、気候変動緩和の必要性を総合的に解説した上で、ライフスタイルカーボンフットプリントの考え方を紹介。自分の生活に関連してどれだけの温室効果ガスが排出されているのかを簡易計算できるワークシートを使って、理解を深めます。 IGESの報告書『 1.5℃ライフスタイル―脱炭素型の暮らしを実現する選択肢― 』を軸に、パリ協定の目標達成と豊かな暮らしの両立を子どもにもわかりやすく解説 なぜ1.5℃目標が大切なのか、地球温暖化対策の歴史...

2001 年に OECD が『Extended Producer Responsibility：A Guidance Manual for Governments』(以下，ガイダンスマニュアル) を発表して 15 年が経過した。その間，拡大生産者責任 (EPR) 制度の数は大きく増加しており，2013 年の OECD の調査では，確認できた384 の EPR 政策のうち 70 % 以上が 2001 年以降に導入されたと報告されている。384 の政策の約 90 % は先進国での導入 (州単位を含む) であるが，近年は中所得国にも広がってきている。この間，EPR に係る研究・経験が蓄積される一方，新たな課題も浮上してきた。 EU のプロジェクトにおいても EPR 政策がレビューされ...

英国グラスゴーで開催された国連気候変動枠組条約（UNFCCC）第26回締約国会議（COP26）において、民間金融に関しても大きな話題となった。本ブリーフノートでは、COP26 期間中に発表されたサステナブルファイナンスを巡る動きや発表の概要を整理し、それらがどのような文脈のもとで出てきたものなのかを解説するとともに、日本がどのように関わっているかについて触れる。

UNEA4では、会合全体のテーマである「環境的課題と持続可能な消費と生産のための革新的な解決策（Innovative Solutions for Environmental Challenges and Sustainable Consumption and Production）」に見られるように、SCPが環境・持続可能性の課題を解決する上で鍵となる横断的なアジェンダとして注目を集めた。本ブリーフィングノートでは、UNEA4におけるSCPに関する議論を採択された決議を踏まえて概観し、循環経済と資源効率、持続可能なインフラ・移動などの横断的な領域、持続可能なライフスタイルへの転換の3つの文脈から整理する。さらに、持続可能なライフスタイルに関する分析の一例として...

商品作物の国際的サプライ・チェーンが途上国の森林減少に大きな影響を与えている。森林破壊に由来する商品作物を原料として利用する企業に対する批判が高まり、これに対応して森林減少を伴わない形で生産された作物をサプライ・チェーンの中で取り扱う「ゼロ・デフォレステーション」の取り組みが始まっている。2014年に「森林に関するニューヨーク宣言」が国連気候変動サミットで採択され、「世界の天然林減少率を2020年までに少なくとも半分に抑え、2030年までにゼロにする」こと、そのために「農産物生産による森林破壊を2020年までに排除するという民間セクターの目標達成を支援する」ことが目標として盛り込まれた。日本でも、認証制度を活用したゼロ・デフォレステーションの取り組みも広がりはじめている...