気候変動適応の研究成果は、持続可能な社会をどう支えるか？～行政・企業・地域社会が今これからできること～

気候変動による影響が顕在化する中、社会全体での適応策の推進が喫緊の課題となっています。本ウェビナーでは、〈特別編〉として、環境研究総合推進費「気候変動影響予測・適応評価の総合的研究（S-18）（2020～2024年度）」を主導された三村信男 特命教授（茨城大学／IGES評議員）をお迎えし、研究成果の社会的意義や今後の展望についてお話しいただきました。また、三村特命教授およびプロジェクトメンバーの方とのパネルディスカッションを通じて、行政・企業・地域における適応策の実装と加速に向けた具体的な方策を探りました。

街づくりなどに関わる行政担当者の方、会社の事業継続計画（BCP）や経営戦略として気候変動への対策を考えている企業の方、地域の適応に関心のあるNPO・市民団体の方、気候変動に関する研究者や学生の方、気候変動適応について最新の研究について学びたい方など、幅広い層の方々にご参加いただきました。