金 振

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プレゼンテーション
葉山・海浜ブルーカーボンシンポジウム
著者:
ブルーカーボンによる藻場等の再生は、海洋生態系の回復に繋がるだけでなく、浜に打ち上げられるラックや貝殻等を通じた栄養塩等の供給を通じて、植生の復活、海岸浸食の抑制、砂浜の再生に大きく寄与します。 同時に、健全な炭素循環を担うものとして気候変動の抑制に寄与するものです。こうしたブルーカーボンの多機能に着目して、2024年10月17日、葉山町にて、漁業者、企業、市民、自治体の幅広いネットワークづくりを目指してシンポジウムを開催いたしました。 The regeneration of seaweed beds and other habitats through blue carbon not only leads to the recovery of marine ecosystems but...
プレゼンテーション
2024年度葉山町フィールドワーク
著者:
一般社団法人Green innobationおよび葉山町依頼に基づき、30名の大学院生&社会人グループを対象に、葉山町脱炭素都市戦略についてレクチャー。 Based on requests from Green innovation and Hayama Town, a lecture on Hayama Town's decarbonization strategy was given to a group of 30 graduate students and working professionals.
その他アーティクル
農業新聞所収
著者:
中国の農業分野において、温室効果ガス(GHG)の排出量が減少傾向にあります。これは、生産効率の向上と政府による低炭素政策が後押ししていることが背景にあります。特に、農業GDP当たりのGHG排出量は、米国やドイツと比較しても低い水準にあり、注目されています。政府は、農業機械への補助金を通じて、高効率機器の普及を促進し、更なる低炭素化を支援しています 。 In China's agricultural sector, greenhouse gas (GHG) emissions are decreasing, driven by increased production efficiency and government low-carbon policies. Notably, GHG...
その他アーティクル
隔月刊 地球温暖化所収
著者:
2021年7月に正式に取引を開始した中国全国排出量取引制度(ETS)は、今年7月21日をもって4年目に突入した。中国ETSは2年間を一つの計画期間とし、今年は第3計画期間(2023年~2024)の締めくくりの年になる。  第1計画期間(2019年~2020年)が対象としている事業者は2162社、合計排出量(二酸化炭素)は45億t前後に対し、2024年現在、対象事業者数は2257社、その合計排出量は国全体排出量の40%以上に相当する51億tである。今後、規制範囲は、更に拡大される見込みである。
その他アーティクル
農業新聞所収
著者:
本記事では、中国共産党が打ち出した「中国式現代化」の基本方針における、生態系サービス価値の商品化戦略について解説しています。具体例として、生態系修復事業への補助金制度、排出量取引制度、金融・保険制度との連携の3点が挙げられています。これらの政策は、農業分野に留まらず、中国全体の脱炭素戦略の重要な要素となりつつあります。 This article discusses China's strategy to commercialize the value of ecosystem services, as outlined in the Chinese Communist Party's basic policy of "promoting Chinese-style modernization...
プレゼンテーション
中国大学生日本研修2024
著者:
東京大学にて、中国大学生訪問団50人を対象に、Current Status of Japan's Carbon Neutral City Strategies and Application Scenarios of GIS Technologyというテーマで発表。 At the University of Tokyo, a presentation was delivered to a group of 50 visiting Chinese university students. The topic of the presentation was: 'Current Status of Japan's Carbon Neutral City Strategies and...
その他アーティクル
地球温暖化所収
著者:
81のモデル都市が実施した過去5年間(2017年~2022年)の取り組みを「中国低炭素都市モデル事業の評価指標」(18項目、100点満点。上編を参照)を用いて評価した結果によれば、全体平均点は79.2点で、最高得点は93.7点、最下位得点は68.9点となった。優良モデル事業として認定された都市は全体の5割を占める40都市であり、北京市、深圳市、重慶市、上海市のように人口一千万以上の大都市もあれば、長陽土家族少数民族自治県といった38万人規模の中小規模都市もランクインしている。
プレゼンテーション
一色小学校特別授業(課外授業シリーズ)
著者:
一色小学校の招へいを受け、5年生3クラスを対象に、「葉山町の再生可能エネルギー戦略について考えてみよう!」というテーマでの特別授業を実施。データサイエンスを介した楽しい環境授業をプレゼン。 Upon invitation from Isshiki Elementary School, a special class was conducted for three classes of 5th-grade students on the theme: 'Let's think about Hayama Town's renewable energy strategy!' A presentation was given on engaging environmental lessons...
プレゼンテーション
一色小学校特別授業(課外授業シリーズ)
著者:
一色小学校の招へいを受け、5年生3クラスを対象に、「データ・サイエンスで感じる葉山町」というテーマでの特別授業を実施。データサイエンスを介した楽しい環境授業をプレゼン。 Upon invitation from Isshiki Elementary School, a special class was conducted for three classes of 5th-grade students on the theme: 'Experiencing Hayama Town through Data Science.' A presentation was given on engaging environmental lessons using data science.
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プロジェクト
Updated: 2025年3月

環境研究総合推進費1CN-2206(2022~2024年度) ASEANにおけるネットゼロかつレジリエントな社会実現に向けた国家の緩和適応統合長期ロードマップに関する研究

IGESでは、ASEAN気候ビジョン2050が示すネットゼロかつレジリエントなASEAN共同体の構築に向けて、ASEAN主要4カ国(インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム)を対象とする、緩和・適応を統合的に推進する長期ロードマップ策定に関する研究を実施しています(環境研究総合推進費1CN-2206:2022年4月~2025年3月)。 本研究事業の成果は、国家の長期戦略(LTS)、国が決定する貢献(NDC)、国家適応計画(NAP)、セクター別計画、開発計画等をはじめ...