Mr.
Hideyuki MORI

Former Staff (from May 2003 - Jun 2023 )
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Policy Report
Author:
United Nations Environment Programme
GEO-6の内容をコンパクトにまとめた政策決定者向け要約(SPM:Summary for Policymakers)及びSPM会合ビューローメンバーによって作成されたGEO-6主要メッセージの日本語仮訳版。「健全な地球、健康な人々」をメインテーマに、現在の世界の環境を大気、生物多様性、海洋、土地、淡水、分野横断的課題等の観点から概観し、効果的な環境政策及びアプローチを検討するとともに、世界を持続可能な開発の達成に向けた経路に導くためには、環境的・経済的・社会的な活動を統合した革新的行動を今すぐ起こす必要があるという喫緊のメッセージを発信している。
Policy Report
本ハンドブックは、IGESの研究活動ならびに関係機関からの協力をもとに、「IPCC1.5℃特別報告書」およびその「政策決定者向け要約(SPM)」に関する最新の知見を取りまとめたものです。様々な角度からの分析・関連資料を掲載しており、同報告書の総合的な理解に資する内容となっています。 第1章では、IPCCが同報告書を作成するに至った背景を、国連気候変動枠組条約(UNFCCC)での議論やIPCCの足跡とともに振り返ります。第2章では、同報告書の概要を詳しく解説するほか、実際に作成に携わったIPCC関係者へのインタビュー、そしてIPCCが発表した同報告書に関するFrequently Asked Questions(FAQs:よくある質問と回答集)の日本語翻訳版を通じて...
Translation of non-IGES Material
Author:
Johan
Rockström
Mattias
Klum
本書は,サスティナビリティやレジリエンスの研究で世界的に著名なヨハン・ロックストローム氏と写真家のマティアス・クルム氏が2015 年に出版したBig World Small Planet: Abundance within Planetary Boundaries(Bokforlaget Max Strom)の翻訳である.人間活動の加速的拡大が地球システムそのものを脅かしている現状について,科学的知見に基づいて警鐘を鳴らすとともに,地球システムが許容するプラネタリー・バウンダリー(地球の限界)の範囲内で,科学技術の発展や持続可能な社会への転換を促し,貧困の緩和と経済成長を追求する新たな発展パラダイムを提唱している.
Book Chapter
In 小さな地球の大きな世界:プラネタリー・バウンダリーと持続可能な開発
Translator:
ヨハン・ロックストローム氏とマティアス・クルム氏が2015 年に出版したBig World Small Planet: Abundance within Planetary Boundaries(Bokforlaget Max Strom)の第9章翻訳である.
Policy Report
Global Compact Network Japan (GCNJ) and the Institute for Global Environmental Strategies (IGES) launched of a report* summarising the results of a survey on the progress front-running Japanese businesses are making towards realising the Sustainable Development Goals (SDGs). The publication, "SDGs and Business for the Future: Actions by Private...
Policy Report
一般社団法人 グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ)および公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)は、国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」について、日本における企業の取組み実態に関する最新の調査結果をとりまとめた、SDGs日本企業調査レポート2017年度版「未来につなげるSDGsとビジネス~日本における企業の取組み現場から~」を2018年3月14日(水)に発刊いたしました。 昨年の第1回調査レポートでは、日本企業によるSDGsへの取組みの全体像を提示しました 。その続編となる今回のレポートでは、企業によるSDGsの取組みの経年変化を概観するとともに、「SDGsの本業化」を実践するためのアプローチを「組織」と「企業活動」という2つの側面から考察しています。また...
Briefing Note
On 5-8 September 2017, the Asia-Pacific Ministerial Summit on the Environment (the Summit) was convened in Bangkok, Thailand. This briefing note draws upon the observations of researchers from the Institute of Global Environmental Strategies (IGES) to underline key points involving the SDGs, air pollution, and resource efficiency that stood out...
Non Peer-reviewed Article
In 環境と文明ー環境文明21会報
国際社会は2015年に「持続可能な開発のための2030アジェンダ」を採択した。アジェンダは、我々が将来の世代に繋げていくための「持続可能な社会」の理想像と、それを実現するための17の目標(Sustainable Development Goals: SDGs)、169のターゲットと230の指標という「三層構造」である。 「地球システムの境界」という考えの下で、到達点の目標を先に掲げ、経済、環境、社会にわたる諸課題を包括的に扱っている点にこれまでにない特徴がある。それだけに今後どのように円滑に実施に移すかが課題であり、関係するステークホルダーの協働、特に実現に向けてビジネスに期待される役割は大きい。 こうした内外の動きを受け、一般社団法人グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ...
Policy Report
This new research report— based on surveys and personal interviews with as many as 250 Japanese companies—represents a first look at actions being undertaken by Japanese companies on SDG implementation. Key observations and findings of the report include: - Growing awareness, yet challenges remain. Awareness about the SDGs has increased among CSR...
Policy Report
「20年後の日本人は日々の生活ができているか」 「20年後に世界の環境は破綻していないか」 この問いかけに答えられる社会を築くため、企業の経済活動や社会基盤=自治体や政府などが認識するべき”具体的な行動目標“が「SDGs=持続可能な開発目標」です。   一般社団法人グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ)および公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)は、国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」について、日本企業の取組み実態に関する最新の調査結果をとりまとめた「動き出したSDGsとビジネス~日本企業の取組み現場から~」を公表しました。 SDGsは国連で採択され、日本政府も昨年12月に実施指針が公表されており、世界各国において...
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Project
Updated: March 2023

Net-zero: Towards 1.5°C Goal

In 2021, Japan announced its Green Growth Strategy, setting out a roadmap for key technologies in line with its commitment on carbon neutrality by 2050. Japan has embarked on several initiatives on transformative technology in key sectors, with the a
Project
Updated: October 2019

IPCC 48 - Special Report on Global Warming of 1.5°C

This is a special page containing information relevant to the 48th Session of the Intergovernmental Panel on Climate Change (IPCC), held in Incheon, Korea on 1-6 October 2018 and the its special report on Global Warming of 1.5°C.