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In SDGsの基礎
2016年1月にSDGs(持続可能な開発目標)の取組み期間が開始し、世界中で注目を高めています。とりわけ企業で、経営の中枢に据えることが想定されています。CSR経営・CSV経営の延長としての位置づけはもちろんのこと、社会的責任としての取組みのみならず、社会課題を、収益事業として取組むこと(本業化)も期待されています。そのような側面からも、SDGsをどのように捉え、どのように取組むべきかの道しるべが待望されています。 出版社の本書紹介ページ https://www.sendenkaigi.com/books/media-pr/detail.php?id=16800
In 小さな地球の大きな世界:プラネタリー・バウンダリーと持続可能な開発
Translator:
ヨハン・ロックストローム氏とマティアス・クルム氏が2015 年に出版したBig World Small Planet: Abundance within Planetary Boundaries(Bokforlaget Max Strom)の第5章翻訳である.
本書は,サスティナビリティやレジリエンスの研究で世界的に著名なヨハン・ロックストローム氏と写真家のマティアス・クルム氏が2015 年に出版したBig World Small Planet: Abundance within Planetary Boundaries(Bokforlaget Max Strom)の翻訳である.人間活動の加速的拡大が地球システムそのものを脅かしている現状について,科学的知見に基づいて警鐘を鳴らすとともに,地球システムが許容するプラネタリー・バウンダリー(地球の限界)の範囲内で,科学技術の発展や持続可能な社会への転換を促し,貧困の緩和と経済成長を追求する新たな発展パラダイムを提唱している.
Many policymakers are responding to the Sustainable Development Goals (SDGs) by integrating multiple economic, social and environmental concerns into their development plans. Much of the recent research on SDGs has sought to help policymakers with this cross-sectoral integration by developing evidence-based models and analytical frameworks that can...
In Governance for Integrated Solutions to Sustainable Development and Climate Change: From Linking Issues to Aligning Interests
Governing a Water-Energy-Food Nexus Approach: Creating Synergies and Managing Trade-offs
Global Compact Network Japan (GCNJ) and the Institute for Global Environmental Strategies (IGES) launched of a report* summarising the results of a survey on the progress front-running Japanese businesses are making towards realising the Sustainable Development Goals (SDGs). The publication, "SDGs and Business for the Future: Actions by Private...
In インドネシア足跡調査
日本の高度経済成長期であった1970年代から1980年代は、国内における輸入木材の需要が大きく、インドネシアは重要な木材の供給国であった。このような背景から、当時の案件は産業育成としての林業開発の案件が多かった。1990年代から気候変動と生物多様性問題への国際的な関心が高まり、これらの環境課題の解決に向けて、インドネシアの熱帯林保全の重要性が認識され始めた。このため、1990年代後半以降、生物多様性保全、気候変動対策の視点からプロジェクトが形成されることが多くなった(1990年以前は、生物多様性、気候変動と名の付いた案件はなかったが、1990年以降、生物多様性関連案件は13件、気候変動関連案件は12件程度ある)。 自然環境保全(森林) 日本の協力により、森林保護...
一般社団法人 グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ)および公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)は、国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」について、日本における企業の取組み実態に関する最新の調査結果をとりまとめた、SDGs日本企業調査レポート2017年度版「未来につなげるSDGsとビジネス~日本における企業の取組み現場から~」を2018年3月14日(水)に発刊いたしました。 昨年の第1回調査レポートでは、日本企業によるSDGsへの取組みの全体像を提示しました 。その続編となる今回のレポートでは、企業によるSDGsの取組みの経年変化を概観するとともに、「SDGsの本業化」を実践するためのアプローチを「組織」と「企業活動」という2つの側面から考察しています。また...
持続可能な開発目標(SDGs)を中核とする「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の採択から2年以上が経過し、日本国内でもSDGsの達成に向けた動きが活発化している。企業や地方自治体も、様々な取組を始めている。SDGsは分野が広範に亘り、また内容が一般的で、例えば、「SDG2-飢餓を終わらせ」るなど究極的目標を示しているものも多く、達成のための各ステークホルダーが取るべき具体的な施策や行動が示されている訳ではない。また持続可能な開発を構成する三つの大きな側面(社会、経済、環境)の一つが環境であるため、SDGsの17のゴール・169 ターゲットの多くが環境に係わるものとなっており、環境省のSDGs実施における役割、特に企業や自治体などのステークホルダーを実施に導く役割は非常に大きい。...
2016年5月、日本はG7議長国としてG7伊勢志摩サミット及びG7富山環境大臣会合を開催した。2017年はイタリアがG7議長国となり、5月にタオルミーナでG7サミットを、6月にG7環境大臣会合をボローニャで開催した。G7伊勢志摩サミット及びG7富山環境大臣会合で得られた成果は、イタリアでのG7サミット・環境大臣会合でも引き継がれ、気候変動、資源効率、海洋ごみ、エネルギー、持続可能な開発のための2030アジェンダ等の議題について、議論がなされ、最終的にG7コミュニケにまとめられた。 本年はカナダがG7議長国となり、6 月にシャルルボアでG7サミットが開催される予定であり、G7環境大臣・エネルギー大臣会合(仮称)は10月頃に開催される見込みである。本年のG7サミット・環境大臣...
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