本書は、1972年に『成長の限界』を発表してから50年にあたる2022年にローマクラブが出版したレポート『Earth for All: A Survival Guide for Humanity』の日本語翻訳版である。持続可能な未来への変革を促す国際イニシアチブ「Earth for All（万人のための地球）」が中心となりまとめたもので、新たなシステムダイナミクスモデルをもとに、プラネタリーバウンダリーの範囲内で持続可能な社会経済のパラダイムを追求する具体的な道筋を示している。
「小出し手遅れ（Too Little Too Late）」、「大きな飛躍（Giant Leap）」の2つのシナリオをもとに、2030年、そして2050年以降の世界の姿を描き出し、貧困、不平等...
「第３回パリ協定と持続可能な開発のための2030アジェンダの相乗効果の強化に関する国際会議」の会議サマリー。13の項目にわたり、主要メッセージや今後の方向性を記載している。
「第３回パリ協定と持続可能な開発のための2030アジェンダの相乗効果の強化に関する国際会議」のために作成された本バックグラウンドノートは、1) シナジーとトレードオフについて何が知られているか、 2) 気候変動とSDGsに対する野心を高め、進歩を加速させるために既存及び新たな知識を統合するために何ができるか、という２つの問いに答えるものとなっている。都市システムにおける相乗効果を示す強力なエビデンスが示される一方、他分野ではそれは断片的である。特定の状況における相互関係に光を当てるために、コベネフィットや水・食料・エネルギーのネクサス（WFEN）ツールを利用する可能性を強調するとともに、エビデンスを行動に移すためのイネイブリング・エンバイロンメントの形成の重要性を強調している。
主要メッセージ
本報告書は、アジア太平洋地域ならびに5つの準地域における持続可能な開発目標（SDGs）に向けた進捗を分析するとともに、異なる人口グループ間にある不平等と脆弱性を考察している。また、2030年までにSDGsを達成し、誰一人取り残さないために克服すべきギャップを評価している。本報告書は、ターゲットに向けた地域の行動を軌道に乗せ続け、その中で生じる課題に対処することを目的としている。アジア太平洋地域において「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の優先順位付け、計画、実施及びフォローアップに関わるすべてのステークホルダーにとって有益な一冊である。
2022年6月2日～3日にスウェーデン・ストックホルムで開催された国連会議「ストックホルム＋50：すべての人が繁栄する健全な地球－私たちの責任と機会」に向けて、Stockholm Environment Institute（SEI）及びCouncil on Energy, Environment and Water（CEEW）が共同で発表した報告書（政策決定者向けサマリー）の日本語翻訳版（暫定非公式訳）。SEI、CEEWならびに複数のパートナー機関、そして持続可能な開発に関する専門家から構成される国際諮問委員会の議論をもとに、持続可能な未来に向けて、人類と地球が直面している危機に対して今すぐに行動を起こす必要性を改めて強調し、科学的根拠に基づく具体的な政策提言を行っている。...
本ペーパーでは、COVID-19からの持続可能でレジリエントな回復と、グローバルな目標に沿ったより長期的な経済のリデザインに貢献するために、各国政府がすでに実施している戦略の優良事例を紹介し、さらなる行動への提言を行う。本ペーパーの読者として想定するのは、国レベル、地方レベルの実務者や政策立案者である。本ペーパーは、COVID-19からの回復とその後の社会形成に向けて、気候政策と環境政策を統合するための各国の取り組みや計画を共有するためのハブとして環境省が2020年9月に立ち上げた「リデザイン2020プラットフォーム」内の情報と、これらのトピックに関する最新の外部研究を活用し、持続可能な復興とリデザインを可能にする政策の枠組み作りと優先順位付けに環境省が役立てようとしている3つの移行...
環境問題がグローバルな議題の最前線に位置付けられる転機となった国連人間環境会議から50年を記念して、持続可能な開発のための行動加速をテーマに掲げたハイレベル会議「ストックホルム＋50」が2022年6月2日～3日にスウェーデン・ストックホルムで開催される。「ストックホルム+50」に先立ち、多くのステークホルダーに発言と関与の機会を与え、持続可能な開発目標（SDGs）実施の加速に求められる取り組みや行動をボトムアップでマッピングするために、地域ごとのマルチステークホルダー会議が実施された。本レポートは、2022年4月4日～5日に開催された「ストックホルム＋50に向けたアジア太平洋地域マルチステークホルダー会議」のサマリー日本語翻訳版（仮訳）である。世代間対話、衡平性、COVID...
環境省「令和3年度国際的な循環経済・資源効率性の推進に関する調査検討業務」報告書
国際資源パネル（IRP）「Policy Options to Eliminate Additional Marine Plastic Litter by 2050 under the G20 Osaka Blue Ocean Vision」の日本語翻訳版（暫定非公式訳）。本シンクピース（解説文書）は、G20からの委託により、大阪ブルー・オーシャン・ビジョンを実現するために可能な政策オプションの定性的検討を行ったものである。大阪ブルー・オーシャン・ビジョンは、G20諸国に対し、「包括的なライフサイクルアプローチを通じて、2050年までに海洋プラスチックごみによる追加的な汚染をゼロにする」ことを自主的にコミットさせ...
