低炭素社会

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東アジアにおける環境大臣会合フレームワーク

第11回持続可能な都市 ハイレベルセミナー

持続可能な都市に関する東アジアサミット・ハイレベルセミナー(HLS)(旧称:持続可能な都市に関するHLS)は、都市のクリーン化、グリーン化および持続可能性に携わる東アジアおよび東南アジアの有力な政策立案者、専門家、実務家が一堂に会するプラットフォームで、2010年以降毎年開催されています。HLSは、持続可能な都市開発に関する最新のアイディアや取り組みを参加者間で共有・促進する場です。また、ASEANの環境大臣を含む東アジアサミット環境大臣会議に対して、持続可能な都市に関する実践的な協力活動につい...

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IGESプレスセミナー 地球環境課題と国際動向 解説シリーズ2020

第2回 「新型コロナウイルスと地球環境課題、各国が目指すグリーン・リカバリー」

世界各国で、経済、社会、環境、あらゆる課題が新型コロナウイルスによって浮き彫りになり、その対応が迫られています。そしてその多くは、今後の世界の持続可能な開発に大きな影響をもたらします。9月3日には、小泉環境大臣の提案によって「新型コロナウイルスからの復興と気候変動・環境対策に関する閣僚会合」が開催されました。本セミナーでは、9月3日の会合とそのwebサイトを通じて収集された各国の取り組みについて解説し、IGESの最新の研究成果をもとに...
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脱炭素社会の構築に向けた都市間連携推進ワークショップ(於:四日市市、2020年2月)

2020年2月3日~ 5日に、環境省および公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)の主催により、「脱炭素社会の構築に向けた都市間連携推進ワークショップ」(Workshop for Facilitating City-to-City Collaboration Toward Zero-Carbon Society)を三重県四日市において開催しました。本ワークショップは、環境省の「令和元年度 低炭素社会実現のための都市間連携プラットフォーム事業」の一貫として、...

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お知らせ
2020年9月29日

「グリーン・リカバリーとリデザインの推進」―気候変動の危機に挑む都市のリーダーのためのグローバル・バーチャル・フォーラム”Daring Cities 2020”

IGESは、10月21日、ICLEI、日本国環境省と共同で、「Daring Cities 2020」フォーラムにおいて「グリーン・リカバリーとリデザインの推進」と題したセッションを開催します。本セッションでは、武内和彦IGES理事長が、Redesign2020プラットフォームに焦点を当てた基調講演を行います。環境省が主導し、国連気候変動枠組条約(UNFCCC)の支援を受け、IGESが運営するRedesign2020プラットフォームは、2020年9月3日、世界各国から50人以上の閣僚が参加した...
お知らせ
2020年9月1日

新型コロナウイルスからの復興及び気候変動・環境政策に係る閣僚級会合への 武内和彦IGES理事長のコメント

日本国環境省が2020年9月3日(木)に主催する閣僚級会合「新型コロナウイルスからの復興及び気候変動・環境政策に係るオンライン会議」に際し、武内和彦IGES理事長が寄せたコメントが、9月1日(火) 、公開されました。 環境省は、新型コロナウイルス(COVID-19)からの復興に際し、より持続可能かつしなやかで包摂的な社会を目指すイニシアティブ「Online Platform for Sustainable and Resilient Recovery from COVID-19 (...
お知らせ
2020年6月4日

「ネット・ゼロという世界 -2050年 日本(試案)-」発表 定量的データで描き出す脱炭素社会の姿

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、2020年6月4日(木)、CO2排出量を正味ゼロとすることができた場合、2050年、私たちの生活や社会の仕組みはどう変化しているかを表した報告書「ネット・ゼロという世界 -2050年 日本(試案)-」を発表しました。 2018年に発表されたIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が発表した1.5℃特別報告書を踏まえ、2050年ネット・ゼロが各国の野心度を測るベンチマークとなり、昨年、多くの国や地域が2050年ネット・ゼロにコミットしました。また...

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更新: 2020年9月

サステイナビリティ・サイエンス誌

国際学術誌「サステイナビリティ・サイエンス」は、自然科学、社会科学、人文科学を融合した学際的なジャーナルとして2006年に創刊され、IGES理事長で東京大学未来ビジョン研究センター特任教授の武内和彦が編集長を務めてきました。本誌は、レジリエントな持続型社会の構築を目指す、俯瞰的な科学としてのサステイナビリティ学のプラットフォームを提供しています。 また、科学に基づいた地球の変化に関する予測と影響評価を推進し、またそれらが社会に理解され、受け入れられるようにする方法を模索しています。