グリーンファイナンスと投資

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関連イベント

過去のイベント
IGES-GFANZ共催ウェビナー

本邦金融機関の実際のネットゼロ移行計画の紹介

IGESはグラスゴー金融同盟(Glasgow Financial Alliance for Net Zero: GFANZ)*と協力し、国内の金融機関のネットゼロに対する理解を深め、ネットゼロ移行計画の策定を後押しすることを目的に、全3回のウェビナーを開催します。
第2回となる本ウェビナーでは、第1回ウェビナーの要点をご説明したうえで、みずほ銀行と第一生命のご担当者から実際の移行計画についてご紹介いただきます。
過去のイベント
COP28 Joint MDB Pavilion

中東・北アフリカ(MENA)地域におけるネットゼロ経済に向けたパートナーシップの促進

IGESは、再生可能エネルギー・エネルギー効率化地域センター(RCREEE)、ガルフ・リサーチ・センター(GRC)、イスラム開発銀行 (IsDB)と共に、COP28サイドイベントを開催します。 ネットゼロ経済への取り組みを加速させるためには、パートナーシップや協力関係を促進することが極めて重要です。本イベントでは、政府機関、研究機関、金融機関、民間セクターから専門家をお招きし、グリーンビジネスマッチング・プラットフォームの立ち上げを含む、ネットゼロ経済に向けた日本とMENA間の“ウィン...
過去のイベント
IGES-GFANZ共催ウェビナー

ネットゼロ移行計画(NZTP)入門編

IGESはグラスゴー金融同盟(Glasgow Financial Alliance for Net Zero: GFANZ)*と協力し、国内の金融機関のネットゼロに対する理解を深め、ネットゼロ移行計画の策定を後押しすることを目的に、全3回のウェビナーを開催します。金融機関のサステナビリティ関連業務のご担当者など、実務に携われている方に適した内容となっております。
第1回となる本ウェビナーでは、GFANZの活動について紹介するとともに、世界の温室効果ガス排出量を「ネットゼロ」にするために必要な社会

関連ニュース

プレスリリース
2023年1月13日

IGESコンテンツ人気ランキング2022発表

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES:アイジェス)は、1月13日(金)、昨年1年間に発信したIGESコンテンツのアクセス数やイベントの事前申込者数などをカテゴリー別に集計し、そのランキングを発表しました。ランキング上位のコンテンツには、昨今の注目テーマや今後のトレンドを議論したものも多く含まれています。昨年の環境問題を取り巻く動向の振り返りや2023年を展望する上での参考として、IGESのコンテンツをより多くの方に改めて活用していただければ幸いです。 今回発表したのは、...
プレスリリース
2022年12月14日

日本の資本市場の気候資金動員へ向け、 地球環境戦略研究機関とClimate Bonds Initiativeが覚書締結

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)およびClimate Bonds Initiative(CBI、日本語仮訳:気候変動債権イニシアチブ)は、日本のグリーンボンドや気候変動関連テーマ債市場の強化を通じて、同国の2030年アジェンダならびにパリ協定の目標達成に貢献すべく、覚書を締結したことを本日発表いたします。両機関の間で合意された主な活動内容は以下の通りです。日本における公的機関ならびに民間セクターのキャパシティ強化に寄与するための取り組み(グリーンおよび脱炭素経済への移行に係る成長計画

プレスリリース
2022年10月25日

第14回 持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP2022】 「気候変動と生物多様性のシナジーを強化する: 科学から政策、そして行動へ」開催

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、第14回持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP(アイサップ)2022】の全体会合を2022年11月28日(月)にパシフィコ横浜で対面とオンラインのハイブリッドで、テーマ別会合を11月29日(火)~12月5日(月)にオンラインで開催します。ISAPは、アジア太平洋の持続可能な開発に関する多様な議論を行うことを目的としたフォーラムで、毎年日本で開催しています。 ISAP2022では、全体テーマを「気候変動と生物多様性のシナジーを強化する...

関連プロジェクト

プロジェクト
Updated: 2024年2月

インパクト志向ファイナンス:社会価値創出の新たな波

金融セクターの貢献と民間資金への期待
パリ協定の1.5℃目標や持続可能な開発目標(SDGs)の達成をはじめとする喫緊のサステナビリティ目標に対し、金融セクターには、これら目標に取り組む企業のプロジェクト、金融商品、不動産等への融資や投資等を通じた貢献が期待されています。
近年は、民間資金を取り込むことの重要性への理解が国際的に醸成されつつあり、政府だけでなく、世界中の企業や投資家が気候変動を含むサステナビリティの課題のリスクと機会に対して様々な取り組みを実施しています。
国際的には、2006年の