エネルギーシステム

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~IGES/GISPRI共催~

「COP25報告シンポジウム」

公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)は一般財団法人 地球産業文化研究所(GISPRI)と共催で2020年1月17日(金)、東京・霞ヶ関で「COP25報告シンポジウム」を開催いたします。 本シンポジウムでは12月2日(月)から13日(金)にスペイン・マドリードで開催予定の国連気候変動枠組条約第25回締約国会議(UNFCCC COP25)、京都議定書第15回締約国会合(CMP15)、パリ協定第2回締約国会合(CMA2)の交渉にご参加予定の4省庁の方々にご登壇いただきます...
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シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦

第三回報告会「中国・インドのエネルギー転換の現状と課題」

公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)は、2019年7月4日(木)に東京・新橋で「シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦 第三回報告会『中国・インドにおけるエネルギー転換の現状と課題』」を開催しました。 本報告会では、昨今、再生可能エネルギーの導入が劇的に増える一方で、中長期的にみると様々な課題を抱えている中国とインドにおける脱炭素社会構築に向けたエネルギー転換の現状と課題や...
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シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦

第二回報告会「日本の長期戦略を考える」

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、2019年5月27日(月)に東京・新橋で「シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦 第二回報告会『日本の長期戦略を考える』」を開催しました。 本報告会では、本年4月に公表された「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略(仮称)(案)」について、パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略策定に向けた懇談会メンバーの一員である東京大学高村ゆかり教授とIGES研究員によりそのポイントの解説が行われるとともに、昨年11月に公表し...

関連ニュース

お知らせ
2019年11月19日

気候変動のシナリオ分析に関する「EU日本 気候変動政策シンポジウム」開催

2019年12月6日、IGESは駐日欧州連合代表部との共催で、気候変動のシナリオ分析に関する知見と課題の共有を目的としたシンポジウム「EU日本 気候変動政策シンポジウム -パリ協定長期戦略を具体化するシナリオ分析の在り方とその活用方法を考える-」を開催します。 シナリオ分析は、将来の不確実性を踏まえつつ、実際の経済社会について複数のシナリオを想定し、脱炭素社会に向かう際の企業や地域にとってのチャンスとリスクを明らかにする有力なツールです。すでにEUでは...
プレスリリース
2019年10月9日

日本の中小企業や、企業以外の団体によるRE100宣言の新枠組み 「再エネ100宣言 RE Action」発足

2019年10月9日(水)、グリーン購入ネットワーク(以下GPN)、イクレイ日本(以下ICLEI)、公益財団法人地球環境戦略研究機関(以下IGES)、日本気候リーダーズ・パートナーシップ(以下JCLP)は、自治体・教育機関・医療機関等及び、消費電力量10GWh未満の企業を対象とした、使用電力の再生可能エネルギー100%化に向けて共に行動を示していくイニシアティブ「再エネ100宣言 RE Action(アールイー・アクション)」を発足しました。 使用電力を100...
お知らせ
2018年12月3日

「COP24に向けた環境関連団体と環境省との意見交換会」を開催~脱炭素化の着実な進展について提言を発表、環境大臣と対話~

2018年11月26日、IGESを含む環境関係団体有志(15団体)は、12月2日よりポーランド・カドヴィツェで開催される国連気候変動枠組条約第24回締約国会議(COP24)に向け、環境省との意見交換会を開催しました。IGESからは「COP24及びCMA1-3に向けた提言」ならびに「日本のパリ協定に基づく長期戦略に対する提言」 を発表し、パリ協定ルールブックや日本の長期戦略策定について見解を述べました。その他、本会合の開催結果概要は以下のとおりです。 冒頭、原田環境大臣より...

関連プロジェクト

プロジェクト
更新: 2020年1月

UNFCCC COP25 特集

12月2日から15日にかけて、スペイン・マドリードにて、国連気候変動枠組条約第25回締約国会議(COP25)が開催されました。このページでは、IGES研究員によるCOP25に関する解説記事や、IGESが出版した関連出版物、COP25開催期間中のサイドイベントの情報などをご紹介します。

プロジェクト
更新: 2019年10月

国連気候行動サミット/SDGs サミット特集

2019年9月23日、ニューヨークの国連本部で開催された「国連気候行動サミット2019」。アントニオ・グテーレス国連事務総長はすべてのリーダーに対し、今後10年間で温室効果ガス排出量を45%削減し、2050年までに正味ゼロ・エミッションを達成するために、2020年までに自国が決定する貢献(NDCs)を強化するための具体的、現実的計画を持って、国連気候行動サミットに参集するよう呼びかけました。 さらに、この気候行動サミットの直後には、同じ国連本部で「SDGs Summit 2019...