エネルギーシステム

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~IGES/GISPRI共催~

「COP25報告シンポジウム」

公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)は一般財団法人 地球産業文化研究所(GISPRI)と共催で2020年1月17日(金)、東京・霞ヶ関で「COP25報告シンポジウム」を開催いたします。 本シンポジウムでは12月2日(月)から13日(金)にスペイン・マドリードで開催予定の国連気候変動枠組条約第25回締約国会議(UNFCCC COP25)、京都議定書第15回締約国会合(CMP15)、パリ協定第2回締約国会合(CMA2)の交渉にご参加予定の4省庁の方々にご登壇いただきます...
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シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦

第三回報告会「中国・インドのエネルギー転換の現状と課題」

公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)は、2019年7月4日(木)に東京・新橋で「シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦 第三回報告会『中国・インドにおけるエネルギー転換の現状と課題』」を開催しました。 本報告会では、昨今、再生可能エネルギーの導入が劇的に増える一方で、中長期的にみると様々な課題を抱えている中国とインドにおける脱炭素社会構築に向けたエネルギー転換の現状と課題や...
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シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦

第二回報告会「日本の長期戦略を考える」

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、2019年5月27日(月)に東京・新橋で「シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦 第二回報告会『日本の長期戦略を考える』」を開催しました。 本報告会では、本年4月に公表された「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略(仮称)(案)」について、パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略策定に向けた懇談会メンバーの一員である東京大学高村ゆかり教授とIGES研究員によりそのポイントの解説が行われるとともに、昨年11月に公表し...

関連ニュース

お知らせ
2020年7月7日

「非効率石炭火力の段階的廃止」方針に対するコメント ―本方針はパリ協定とは整合しないことが明らかにー

2020 年7月7 日(火)、公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、7月3日(金)に経済産業省が明らかにした、「石炭火力発電所の発電量の段階的な削減に向け具体的な検討を始める」という方針について分析を行い、その結果、本方針はパリ協定とは整合していないことが明らかになったとする、コメント(コメンタリー)を発表しました。 本稿は、休廃止が見込まれる設備と、建設中・計画中の大規模な設備について2030年時点の稼働数から発電量、CO2排出量を推計し、統合評価モデル...
お知らせ
2020年6月4日

「ネット・ゼロという世界 -2050年 日本(試案)-」発表 定量的データで描き出す脱炭素社会の姿

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、2020年6月4日(木)、CO2排出量を正味ゼロとすることができた場合、2050年、私たちの生活や社会の仕組みはどう変化しているかを表した報告書「ネット・ゼロという世界 -2050年 日本(試案)-」を発表しました。 2018年に発表されたIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が発表した1.5℃特別報告書を踏まえ、2050年ネット・ゼロが各国の野心度を測るベンチマークとなり、昨年、多くの国や地域が2050年ネット・ゼロにコミットしました。また...
プレスリリース
2019年10月9日

日本の中小企業や、企業以外の団体によるRE100宣言の新枠組み 「再エネ100宣言 RE Action」発足

2019年10月9日(水)、グリーン購入ネットワーク(以下GPN)、イクレイ日本(以下ICLEI)、公益財団法人地球環境戦略研究機関(以下IGES)、日本気候リーダーズ・パートナーシップ(以下JCLP)は、自治体・教育機関・医療機関等及び、消費電力量10GWh未満の企業を対象とした、使用電力の再生可能エネルギー100%化に向けて共に行動を示していくイニシアティブ「再エネ100宣言 RE Action(アールイー・アクション)」を発足しました。 使用電力を100...

関連プロジェクト

プロジェクト
更新: 2020年1月

UNFCCC COP25 特集

12月2日から15日にかけて、スペイン・マドリードにて、国連気候変動枠組条約第25回締約国会議(COP25)が開催されました。このページでは、IGES研究員によるCOP25に関する解説記事や、IGESが出版した関連出版物、COP25開催期間中のサイドイベントの情報などをご紹介します。

プロジェクト
更新: 2019年10月

国連気候行動サミット/SDGs サミット特集

2019年9月23日、ニューヨークの国連本部で開催された「国連気候行動サミット2019」。アントニオ・グテーレス国連事務総長はすべてのリーダーに対し、今後10年間で温室効果ガス排出量を45%削減し、2050年までに正味ゼロ・エミッションを達成するために、2020年までに自国が決定する貢献(NDCs)を強化するための具体的、現実的計画を持って、国連気候行動サミットに参集するよう呼びかけました。 さらに、この気候行動サミットの直後には、同じ国連本部で「SDGs Summit 2019...