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査読付論文
Sustainability: Science, Practice and Policy所収
著者:
Tasaki
Tomohiro
Kishista
Yusuke
Amasawa
Eri
Bunditsakulchai
Pongsun
Mungkalasiri
Jitti
Hirao
Masahiko

Ensuring sustainable consumption and production (SCP) patterns is an important task for achieving Sustainable Development Goal 12 by 2030. To facilitate international and domestic collaboration toward regional SCP, we developed a collaborative workshop method to generate and structure ideas about consumption and production (CP) patterns and...

プロシーディングス
Awareness Workshop (Webinar): Japanese Environmental Technologies to monitor emissions from thermal power plants and other energy-intensive industries in India

The Kansai Research Center (KRC) of the Institute for Global Environmental Strategies (IGES) took up the issue of air pollution in India and hosted an awareness workshop on Japanese technologies to monitor emissions from thermal power plants and other energy-intensive industries in India on 17 February 2021.The objective of the workshop was to...

委託報告書

日本・インド両国の環境協力を促進するため、以下の業務を実施した。

(1)インドにおける環境インフラの導入・展開に向けた調査検討;1)インドにおける環境インフラの導入・展開に向けた課題の整理、2)環境インフラ海外展開プラットフォームとJITMAPの連携検討を行った。

(2) 日本の脱炭素・低炭素技術の国際普及に向けたJITMAPを活用したウェビナー等の開催;インドにおいてニーズの高い大気汚染及び気候変動分野における環境技術の導入を促進するため、日本の技術紹介や関連する規制についてインド政府向けに紹介するウェビナーを開催した。

(3) 普及啓発資料の作成;インド国政府やインドの民間事業者向けにJITMAPの活動及び日本の環境技術の普及を促進するため...

委託報告書

2016年に締結したMoUに基づき、インドにおける低炭素・省エネ技術移転の推進、および兵庫県(日本)とグジャラート州(インド)の交流を強化するため、以下の業務を実施した。

(1)主にグジャラート州(及びマハラシュトラ州)の製造業企業関係者を対象として、日本の蒸気管理システムに関する理解を促進することを目的とした「日本の低炭素技術の理解向上ワークショップ」(オンライン)の開催

(2)JITMAPが過去に実施した対象技術に関する技術適用可能性調査(FS)及びエネルギー診断士・管理者向けの研修(ToT)のフォローアップ調査を通じた、技術及びその効率的な運用手法に関する改善提案の採用によるエネルギー効率化、CO2削減、並びにコスト削減等の効果の検証

(3)インド政府関係機関...

委託報告書

本事業では環境省が構築したアジア太平洋気候変動適応情報プラットフォーム(AP-PLAT) の3 つの柱の1 つである能⼒強化プログラムに関し、今後の活動に資する情報を収集・整理し、関係者との連携を模索することを⽬的として、以下の4つの業務をおこなった。

 (1) 気候変動適応推進に必要な能力強化に係る現状及び課題の整理・分析1
 (2) 気候変動適応推進に必要な能力強化に係る現状及び課題の整理・分析2
 (3) 適応案件形成に向けたモデル的支援の実施
   (4)AP-PLAT における能力強化支援ネットワーク強化のためのワークショップ開催

まず(1)ではアジア太平洋における既存の適応に関する能力強化研修に関し情報の整理をおこない、その
結果を(4...

査読付論文
Sustainability Science所収

Global environmental change, the depletion of natural resources, and unacceptable levels of pollution, among other anthropogenic impacts on the planet and its ecosystems, demand a radical shift in the way humankind develops. Global agreements like the “2030 Agenda for Sustainable Development” or the “Paris Agreement on Climate Change” seek to...

委託報告書

COP21で採択されたパリ協定において定められた「2目標」や、これも踏まえて平成28513日に閣議決定された「地球温暖化対策計画」で定められた「2050年までに80%の温室効果ガスの排出削減を目指す」といった目標の達成のためには、極めて巨額の投資が必要であり、今後、これらの目標の達成のため、民間資金を低炭素化事業(再生可能エネルギー事業、省エネルギー事業等)に大量に導入し、活用していくことが不可欠である。

海外においては、特にEUが、気候変動対策及び環境負荷の低減のために民間資金を導入するための制度的枠組みを積極的に構築し、金融市場のグリーン化に向けた環境整備が一層進んでいる。EUでは、サステナブルファイナンスについて検討する専門家グループを設立し...

キーワード:
ESG
ポリシーレポート
著者:

一般社団法人グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ)および公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES=アイジェス)は、国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」について、日本企業の取り組み実態に関する最新の調査結果をとりまとめた、SDGs日本企業調査レポート2020年度版「コロナ禍を克服するSDGsとビジネス」を3月25日(木)に発刊しました。

5年目となる今回のレポートでは、GCNJ会員を対象としたアンケートで回答を得られた208企業・団体の調査結果と企業・団体トップへのヒアリング結果をもとに、GCNJ会員のSDGsに関する認知度や取り組み状況について5年間の進展度合いを分析するとともに、サステナビリティの観点から、コロナ禍でクローズアップされたビジネスや働き方の変化...

キーワード: