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コメンタリー

●2021 年5 月24 日に公表(6 月7 日に一部追記し差し換え)したコメンタリーに対して、公益財団法人地球環境産業技術研究機構(RITE)殿から解説資料が公開された。その中で、当方からの指摘が「限界費用」と「平均費用」を混同した誤解やモデルの理解不足に基づくものであると解説されている。

●まず、当方のコメンタリーにおける指摘は、限界費用と平均費用を混同したものではない。電源構成シナリオのコストを議論するにあたり、限界費用における価格形成を暗黙の前提とし、事業者の利潤が大半を占める価格を「電力コスト」として提示することは妥当ではないと考え、「電力コストが大幅に上昇する」という主張に議論の余地があることを示したものである。また、検討されるべきオプションに関する当方の指摘についても...

査読付論文
Sustainability所収
著者:

Since 2015, the international policy community has started to agree on international agreements with ambitious middle-term and long-term goals, highly relevant to sustainable consumption and production (SCP) such as those seen in the Paris Agreement, SDGs, and the plastic-related agreements at the G7 and G20 processes. Along with this trend, there...

査読付論文
Sustainability: Science, Practice and Policy所収
著者:
Tasaki
Tomohiro
Kishista
Yusuke
Amasawa
Eri
Bunditsakulchai
Pongsun
Mungkalasiri
Jitti
Hirao
Masahiko

Ensuring sustainable consumption and production (SCP) patterns is an important task for achieving Sustainable Development Goal 12 by 2030. To facilitate international and domestic collaboration toward regional SCP, we developed a collaborative workshop method to generate and structure ideas about consumption and production (CP) patterns and...

研修用教材

Plastic pollution and marine litter is one of today's most serious emerging issues and without any countermeasures, the amount of plastic waste in the ocean will outweigh fish by 2050, posing a threat to the environment and our way of life. It is said that the COVID-19 pandemic has increased pollution from disposable products, such as plastic...

他機関出版物の翻訳
著者:
United Nations Economic and Social Commission for Asia and the Pacific (UNESCAP)

本報告書は、アジア太平洋地域及びその5つの準地域における17の持続可能な開発目標(SDGs)に向けた現在の進捗と169のターゲットに向けた予想される進捗へのエビデンスを提示するとともに、COVID-19パンデミックがSDGsに向けた地域の進捗にどのように影響するかについて評価を行っている。また、国連アジア太平洋経済社会委員会(UNESCAP)が新たに開発した「ナショナルSDGトラッカー(各国毎のSDG進捗状況を把握するためのコンピュータープログラム)」ツールの使用ガイドも提供している。

ワーキングペーパー

本研究では、日本国内の中でも陸上・洋上風力のポテンシャルが多く存在するとともに、東京を中心とした電力大需要地がある、東日本全域(北海道地域、東北地域、関東地域から構成される)を対象とし、既存の送電設備のままで効率的な送電線混雑管理に資する実潮流に基づく送電系統運用を行った場合の電力需給シミュレーションを行った。分析する際には、発電側の設定変化に対する結果の差異を検証するために、Base、RE及びRE+Nucの3つのシナリオを想定した。

3つのシナリオ分析の結果から、本分析で置いた前提の範囲内では、1)実潮流に基づく送電系統運用の導入、2) 火力発電の調整力の活用、3)揚水式、非揚水式のうち調整池式及び貯水池式の水力発電の調整力の活用を行うことで、陸上風力を12GW(2018年度の6倍...