コンファレンスペーパー
本分析では、日本を対象に、産業連関表等を用いてエネルギーサービス需要の変化を明示的に表現したうえでエネルギー需給を定量化し、シナリオ分析を行った。その結果、エネルギー供給側と需要側の対策を同時に進めることだけではなく、デジタル技術の活用やビジネスモデルの変化により労働生産性、資源生産性、暮らしの質を高めることで、日本の累積GHG排出量を1.5℃目標達成に資する水準に抑えた脱炭素社会を達成できる道筋を示した。
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コメンタリー
エネルギー・資源
脱炭素化社会は単に温室効果ガス排出量がネットゼロになる社会ではなく、公正で持続可能な社会であり、それをいかに実現するかが大きな課題となっている。本稿は昨年度環境省からの「国際脱炭素化社会研究調査等委託業務」のもと実施したインタビューや、気候中立社会実現のための戦略研究ネットワーク（LCS-RNet）年次会合での発表のうち、公正で持続可能な移行に関連するものを取り上げ、著者の考察を加えたものである。
コンファレンスペーパー
第35回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス
This study develops a map to identify SDGs and their targets within long term global scenarios of climate mitigation. This map is fundamental to analyse the alignment of climate goals with the SDGs, and the interactions with SDGs in long term scenarios. A methodology is proposed to identify and categorize the coverage and treatment of SDGs and...