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プレスリリース
2023年1月13日

IGESコンテンツ人気ランキング2022発表

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES:アイジェス)は、1月13日(金)、昨年1年間に発信したIGESコンテンツのアクセス数やイベントの事前申込者数などをカテゴリー別に集計し、そのランキングを発表しました。ランキング上位のコンテンツには、昨今の注目テーマや今後のトレンドを議論したものも多く含まれています。昨年の環境問題を取り巻く動向の振り返りや2023年を展望する上での参考として、IGESのコンテンツをより多くの方に改めて活用していただければ幸いです。 今回発表したのは、...
プレスリリース
2022年12月14日

日本の資本市場の気候資金動員へ向け、 地球環境戦略研究機関とClimate Bonds Initiativeが覚書締結

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)およびClimate Bonds Initiative(CBI、日本語仮訳:気候変動債権イニシアチブ)は、日本のグリーンボンドや気候変動関連テーマ債市場の強化を通じて、同国の2030年アジェンダならびにパリ協定の目標達成に貢献すべく、覚書を締結したことを本日発表いたします。両機関の間で合意された主な活動内容は以下の通りです。日本における公的機関ならびに民間セクターのキャパシティ強化に寄与するための取り組み(グリーンおよび脱炭素経済への移行に係る成長計画

プレスリリース
2022年10月25日

第14回 持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP2022】 「気候変動と生物多様性のシナジーを強化する: 科学から政策、そして行動へ」開催

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、第14回持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP(アイサップ)2022】の全体会合を2022年11月28日(月)にパシフィコ横浜で対面とオンラインのハイブリッドで、テーマ別会合を11月29日(火)~12月5日(月)にオンラインで開催します。ISAPは、アジア太平洋の持続可能な開発に関する多様な議論を行うことを目的としたフォーラムで、毎年日本で開催しています。 ISAP2022では、全体テーマを「気候変動と生物多様性のシナジーを強化する...
プレスリリース
2022年1月5日

IGESコンテンツ人気ランキング2021発表

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES:アイジェス)は、1月5日(水)、昨年1年間に発信したIGESコンテンツのアクセス数や参加者数などをカテゴリー別に集計し、そのランキングを発表します。ランキング上位のコンテンツには、昨今の注目テーマや今後のトレンドを議論したものも多く含まれています。昨年の環境問題を取り巻く動向の振り返りや2022年を展望する上での参考として、IGESのコンテンツをより多くの方に改めて活用していただければ幸いです。 今回発表したのは、「出版物ダウンロード数トップ10(日...
お知らせ
2021年10月25日

第13回 持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP2021】 テーマ別会合 参加申し込み受付開始

2021年11月24日(水) 本会合(ハイブリッド) 2021年11月25日(木)~12月3日(金) テーマ別会合(オンライン) 公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、第13回持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP(アイサップ)2021】のテーマ別会合の参加申し込み受付を2021年10月25日(月)より開始しました。ISAP2021は、本会合を11月24日(水)、パシフィコ横浜で対面とオンラインのハイブリッドで開催し、テーマ別会合を11月25日(木)~12月3日(金)...
プレスリリース
2021年10月1日

第13回 持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP2021】 「未来を導く決定的な10年: 気候、生物多様性と他の地球的課題の統合的な解決を目指して」開催

2021年11月24日(水) 本会合(ハイブリッド) 2021年11月25日(木)~12月3日(金) テーマ別会合(オンライン) 公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、第13回持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP(アイサップ)2021】の本会合を2021年11月24日(水)にパシフィコ横浜で対面とオンラインのハイブリッドで、テーマ別会合を11月25日(木)~12月3日(金)、オンラインにて開催します。ISAPは...
プレスリリース
2020年10月29日

「2050年脱炭素化社会の実現」を目指す所信表明に関するコメント

2020 年10月 28日(水)、公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)は、10月26日に行われた、菅総理大臣の所信表明演説で「2050年脱炭素化社会の実現」を目指すとした方針について、コメントを発表しました。 脱炭素化の方向性と時間軸を明確に示すことは、企業や投資家の長期的視点に立った経営・投資判断を支えることにつながります。また、2050年脱炭素化は、パリ協定が目指す1.5℃目標にも整合する非常に野心的な目標であるとし...