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気候変動ウェビナーシリーズ

カーボンプライシングを基礎から学ぶ

国内外で注目を浴びているカーボンプライシングについて、基礎から一緒に学びませんか。IGESの専門家が、カーボンプライシングについて、基礎から「その心」までを解説します。カーボンプライング・排出権取引制度・炭素税・オフセットクレジットの関係性について、モヤモヤをスッキリ解決しましょう。実はこういう狙いを持った政策措置なんだということがクリアになると思います。 基礎を学んだ方は、次回の「排出権取引制度について学ぶ」も是非ご視聴ください。

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ネットゼロ経済へのファイナンスに向けた国際協力ー日本とドイツの共通課題

「石炭からの脱却」という共通の課題を持つドイツと日本はエネルギー転換を加速し、イノベーションを推進しています。G7コーンウォール・サミットでは、日独を含むG7各国が、温室効果ガスの排出削減対策が取られていない石炭火力発電の輸出支援廃止に取り組むことに合意しました。本ウェビナーでは、日本、ドイツにおける脱炭素政策の動向を共有したのち、両国も関係する東南アジアおよび南アフリカにおける石炭火力からの転換を支援する新たな取り組みについて議論します。両国のエネルギー政策の考え方を共有します。

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インドにおける日本の環境技術の導入に向けたウェビナーシリーズ

第2回「ネットゼロ社会へ-JITMAPの活動の成果、教訓及び今後の方向性」

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)関⻄研究センターは、2022年2月8日に、今年度の第2回ウェビナーである「ネットゼロ社会へ-JITMAPの活動の成果、教訓及び今後の方向性」をオンラインで開催しました。 本ウェビナーは、環境省の支援の下で2016年に立ち上げた「日本・インド技術マッチメイキング・プラットフォーム(JITMAP)」の活動の一環として、環境省とインド国環境・森林・気候変動省(MoEFCC)が2018 年10 月に締結した「環境分野における包括的な協力覚書...
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明日の北九州の環境産業ビジョンを描く ~北九州循環経済研究会 最終報告会~

大量生産、大量消費、大量廃棄の時代は終わり、リサイクルをすれば良いというのではなく、最初から廃棄物を出さない循環経済(サーキュラーエコノミー)社会が構築されようとしています。2019年8月に立ち上がった「北九州循環経済研究会」では、このような時代を見据えた今後の北九州エコタウンの取り組みのあり方について検討を行ってきました。IGES北九州アーバンセンターは研究会メンバーとして参画しています。 この最終報告会では、今までの研究会の活動内容を報告しました。
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『脱炭素経営入門 気候変動時代の競争力』出版記念ウェビナー

気候変動時代に求められる企業行動

もはや現実のものとなってきた気候危機を回避するため、日本を含め世界各国の政府が時限付きのカーボンニュートラル宣言を行い、企業もそれに整合する形で経営を行っていく時代となりました。しかし、その潮流の本質を理解し、自信をもって取り組みを進めているという企業はまだ決して多くはありません。むしろ様々な疑問も持ちつつも、次々にやってくるステークホルダーからの要望や海外のライバル企業の動きに背中を押され、試行錯誤しながら対応しているというのが実態ではないでしょうか。 地球環境戦略研究機関(IGES...
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公開ウェビナー「地域脱炭素の動向と「かながわ脱炭素ビジョン2050」 ~今からできること、私たちのアクション~」

神奈川県は「2050年脱炭素社会の実現」を目指すことを表明しています。では脱炭素社会の実現を目指すためには私たちにできることは何か。県とIGESは共同で「かながわ脱炭素ビジョン2050」を取りまとめました。「再エネ」、「電化」、「DX」の3つのキーワードの下、県が目指す脱炭素型ライフスタイルの将来像を整理しています。本ウェビナーでは、この「かながわ脱炭素ビジョン2050」踏まえ、欧州都市及び県内の地域脱炭素の取り組みなどを紹介しながら、2050年の脱炭素社会に向けて今からできることを議論します。...

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国際ワークショップ

気候変動に伴う複合・連鎖災害リスクに対するレジリエンスの構築 : AP-PLATを通じた能力強化のためのeラーニング教材の紹介

世界各地で災害リスクが深刻化する中、IGESは環境省と共同で、アジア太平洋気候変動適応情報プラットフォーム(AP-PLAT)を通じた能力強化のためのeラーニング教材「Building Resilience to Compound and Cascading Disaster Risks(複合・連鎖災害リスクに対するレジリエンスの構築)」を開発しました。 1月21日に開催した本ワークショップでは、このeラーニング教材について詳しく紹介するとともに、複合...
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気候変動ウェビナーシリーズ

地域・都市が主役の脱炭素に向けた取り組み①

温室効果ガスの排出を実質ゼロにする「脱炭素社会」の実現が模索される中、社会や経済の基盤である地域・都市が、それぞれの特性に応じた具体的な取り組みを加速させており、国の野心的な目標の達成に向けて重要な役割を果たすと期待されています。このような中、地域・都市レベルにおける様々な関係者やセクターを横断する地域の特性に応じた総合的な計画立案と対策の実施が、政府の野心的な目標の達成に向けて重要な役割を果たすことが期待されています。 1月21日に開催した本ウェビナーでは...
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気候変動ウェビナーシリーズ

気候変動「適応」の今 - 適応をめぐるCOP26での議論と国際トレンド

今年11月に開催された気候変動枠組条約第26回締約国会議(COP26)は、日本でも多くメディアに取り上げられ話題になりました。このCOP26の注目トピックの1つが「気候変動への適応」だったことはご存知でしょうか?世界が気温上昇を産業革命前に比べ1.5℃に抑えるという目標に向けて動き出しましたが、それは、1.5℃までは気温が上がるということでもあります。産業革命前に比べ既に1℃上昇していると言われる現在、日本では年々台風や大雨などによる被害が増え...
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パリ協定6条解説セミナー

(公財)地球環境戦略研究機関(IGES)は環境省と共催で、12月23日(木)に、「パリ協定6条解説セミナー」を開催します。 英国・グラスゴーで10月31日(日)から11月13日(土)にかけて開催された国連気候変動枠組み条約(COP26)では、パリ協定6条に基づく国際間の排出量取引(市場メカニズム)については、主に国際的に移転される温室効果ガスの排出削減量等の二重計上防止ルール、京都議定書下のCDM(クリーン開発メカニズム)活動/クレジットの取り扱い等が交渉の焦点となり、6条の実施指針...