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今後のイベント
第4回北九州SDGs研修

九州のゼロカーボンシティを訪問し、再生可能エネルギーから経済、社会への相乗効果を創出する実例を学ぼう

第4回北九州SDGs研修では、再生可能エネルギー事業の現場および、SDGsの基本理念である環境、経済、社会の3側面の実践的な統合に関心のある大学生・大学院生を10名募集します。ゼロカーボンシティを表明した福岡県北九州市と長崎県五島市を5日間にわたり訪問し、行政、企業、団体、漁業組合など多様なステークホルダーから、洋上風力発電事業をはじめとする再生可能エネルギー事業の本格展開を通じた、経済や社会への相乗効果創出を対面で学びます。 応募資格や費用...
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失敗しない水素ビジネス~世界的エネルギーアナリストと考える、水素社会の可能性とリスク~

水素に関わる意思決定を行う上での必須知識・動向を獲得する機会に 脱炭素社会実現のツールおよび将来の成長産業として、「水素」に期待が集まっています。政府や企業が巨額の投資を検討する一方、水素の効果的な用途、原料となる一次エネルギーの選択、そして社会全体での効率的なインフラのあり方などにはまだ不確実性(リスク)もあり、企業や政策担当者には、それらリスクの見極めと適切な意思決定が求められています。 その様な中、IGESでは、Bloomberg New Energy Finance(ブルームバーグNE

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第14回適正技術フォーラム「『成長の限界』50周年を迎えて」

1972年にローマクラブより出版された『成長の限界』は、既存の世界システムの成長率に大きな変化がないかぎり、その後100年以内に地球上の成長は限界点に達し、人口と工業生産等の制御不可能な減少を招くであろうことを示して、世界に大きなインパクトを与えました。それから50年、世界は今、地球希望の環境問題や貧富の格差をはじめ、危機的な状況に直面しています。本フォーラムでは、『成長の限界』から50年にあたる2022年、ローマクラブより新たに発表されたレポート「Earth for All: A Surval...

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ネイチャーポジティブシンポジウム

佐渡島SDGs・生物多様性保全はグローバルビジネスの時代へ ~ 世界的な潮流を学び、持続可能な島の未来を導くために(第5回佐渡未来講座)

「ネイチャーポジティブ」とは、生物多様性の減少傾向を食い止め、自然をプラスに転じさせることを指します。昨年6月には「自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)」が発足し、10月に開催された生物多様性条約第15回締約国会議(COP15)閣僚級会合で採択された「昆明宣言」では「遅くとも 2030 年までに生物多様性の損失を逆転させ回復させる」と、ネイチャーポジティブの考え方が取り入れられるなど、生物多様性保全の取り組みに対する関心が世界的に高まっています。佐渡の未来づくりを全島で考える...
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第3回パリ協定とSDGsのシナジー強化に関する国際会議【サイドイベント】

地域で推進する気候変動対策とSDGsの相乗効果

都市は、気候変動とSDGs双方に積極的に取り組んでいます。 日本では、2018年にスタートした「SDGs未来都市」をはじめとする国からの支援を得て、2021年現在、約52%の自治体(932自治体)がSDGsに関連する計画を策定、あるいは取り組みを通してSDGsを積極的に推進しています。 2018年には、持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム(HLPF)において、日本の3自治体を含む4つの自治体が自発的自治体レビュー(VLR)を発表しました。その後...
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第3回パリ協定とSDGsのシナジー強化に関する国際会議【サイドイベント】

都市と農村のつながりに基づく地域圏を中核にして気候行動と持続可能な開発を統合的に向上する地域循環共生圏 (CES)コンセプトの展開

持続可能な未来を実現可能とするために残された時間はわずかです。持続可能な開発のための2030アジェンダ、パリ協定、そして仙台防災枠組2015-2030のいずれもが、変革への行動が緊急に必要であることを強調しています。持続可能な開発目標(SDGs)の目標年である2030年までの10年間は「未来を決する10年」と表現され、これまでとは根本的に異なる大胆な社会変革が不可欠とされる期間とされています。このような短期間に社会経済システムを持続可能なものへと変換するには、これまで個別に対応してきた課題の、統...

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HLPF 2022 サイドイベント

アジア太平洋地域 VNRの知識と経験 環境側面に焦点

持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム(HLPF)では、各国がSDGs達成に向けた取り組みの進捗を、自発的国家レビュー(Voluntary National Review:VNR)という形で報告します。本サイドイベントでは、アジア太平洋地域の36カ国がこれまでにHLPFに提出した50のVNRを対象に実施したIGESと国連環境計画(UNEP)の共同調査結果について、特にSDGsの環境側面に焦点を当てながら紹介します。

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IGESウェビナー

自発的自治体レビュー(VLR)の動向:実施への障壁を乗り越えて

持続可能な開発のための2030アジェンダと持続可能な開発目標(SDGs)の達成期限が近づいてきていますが、達成に向けた進捗は十分とは言えない状況にあります。一方で、都市では、SDGsを実施するために必要な取り組みが着々と行われており、地域に真の変化をもたらしています。SDGsのローカリゼーションの動きはグローバルレベルにも大きな影響を与えています。その一例がSDGsの達成に向けた進捗を評価する「自発的自治体レビュー(Voluntary Local Review, VLR)」です。...
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SDGs x 気候変動x生物多様性xユース・インクルーシブ 日本の先行事例、どう活かすか 

「SDGs x 気候変動x生物多様性xユース・インクルーシブ 日本の先行事例、どう活かすか」~第3回パリ協定とSDGsのシナジー強化に関する国際会議に向けて~を開催します。持続可能な開発目標(SDGs)と気候変動対策の相乗的な実施を強化し、加速させることが、2030年までのSDGsおよびパリ協定の1.5度目標の達成に重要となっていることを踏まえ、2022年7月20日(水)~21日(木)に、国連経済社会局(UNDESA)および国連気候変動枠組条約(UNFCCC)事務局が「第3回パリ協定とSDGsの...

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インドにおける日本の環境技術の導入に向けたオンライン協議会

「インドの鋳造と繊維部門における日本の低炭素技術:機会、障壁、改善策」の開催

(公財)地球環境戦略研究機関(IGES)関西研究センターは、日本・インド技術マッチメイキング・プラットフォーム(JITMAP)の活動の一環として、2022年5月18日にオンライン協議会「インドの鋳造と繊維部門における日本の低炭素技術:機会、障壁、改善策」をインドのエネルギー資源研究所(TERI)と共同で開催しました。 本協議会は、JITMAPの活動の一環として2021年度に実施した...