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今後のイベント
シンポジウム 生物多様性とライフスタイル

自然の恵み「食」を将来に引き継ぐためにわたしたちができること

PDFダウンロード (1.5MB) 私たちの命や生活は、生物多様性がもたらす自然の恵み、すなわち生態系サービスに大きく支えられています。しかし、人間活動の拡大を背景に生物多様性は急速に失われつつあり、現在および将来にわたっての様々なリスクが指摘されています。 自然共生社会に向けた世界共通の目標であった「愛知目標」の多くが未達成に終わり、生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム(IPBES...
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COP26 サイドイベント

アジア太平洋地域における気候変動に強靭な社会に向けた情報プラットフォームの開発と活用

気候変動に強靭な社会を構築するためには、気候科学、政策、行動の効果的な相互連携が鍵となります。 本セミナーでは、気候変動に強靭なアジア太平洋地域の実現に向けて、エビデンスに基づく戦略的計画と適応策の実施に科学的知見をどう活用できるか、情報プラットフォームのグッドプラクティスと課題を共有します。 また、アジア太平洋諸国の適応策の促進に向けて、情報プラットフォーム、関係機関、研究機関、イニシアティブのパートナーシップの可能性を探ります。
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報道関係者向けCOP26事前説明会

10月31日開幕のCOP26まで1カ月を切りました。COP26では、以下の4つをそのゴールに掲げています。 1. Secure global net zero by mid-century and keep 1.5 degrees within reach  1.5℃目標実現可能なものとするために、今世紀半ばまでの世界規模でのネット・ゼロを達成する 2. Adapt to protect communities and natural habitats...
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IGESオンラインプレスセミナー開催報告

生物多様性と気候変動 IPBES-IPCC合同ワークショップ報告書:IGES による翻訳と解説

1988年に設立された気候変動に関する政府間パネル(IPCC)と、2012年設立の生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム(IPBES)は、それらが設立されて以降、両分野での科学に基づく政策決定の大きな推進力となってきました。近年ますます重要視されてきている両分野の関連性と、統合的な視座の必要性に対応すべく、IPBESとIPCCは、生物多様性と気候変動に関するワークショップを昨年12月に共催し、その報告書を今年6月に発表しました。...
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令和3年度 IGES-JETA インドでの大気・水質環境に関する情報交換会

7⽉2⽇、地球環境戦略研究機関関⻄研究センター(IGES-KRC、以下IGES)および⽇本環境技術協会(JETA)は、環境省およ び在インド⽇本国⼤使館がインドの⼤気質改善に⽇本の技術を活⽤すべく推進する「ブルー・スカイ協⼒」の協⼒を得て、イン ドにおける⼤気や⽔質などの環境およびビジネス関連の課題に関する理解の共有と、さらなる交流促進を⽬的とした情報交換会 を開催しました。JETAの海外部会の計測機器メーカーおよび同機器のメンテナンス企業などを中⼼に約50名が参加しました。...
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気候変動ウェビナーシリーズ

G7気候・環境大臣会合の結果について

昨年の12月12日に国連・英国・フランスが協力し、開催された気候野心サミットでは、2021年のすべての国際的な会議(G7・G20など)が 気候変動対策について議論するとアロック・シャルマCOP26議長より発表がありました。約束通り、2021年に入り、ほとんどの国際会議で気候変動が議論されています。 2021年は、国連気候変動枠組条約第26回締約国会議(COP26)が英国・グラスゴーで、生物多様性条約第15回締約国会議(COP15)が中国で開催される予定であり、...
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令和2年度 第2回 IPBES国内連絡会(IPBES説明会)

生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム(IPBES)は、2012年の設立以来、世界中の多くの科学者の協力を得て8つのアセスメントを含む9つのレポートを発行しています。IPCC報告書が気候変動危機に警鐘を鳴らしているように、IPBESのこれらのレポートは世界中で進む生物多様性の損失や生態系サービスの低下の状況とその私たちの生活への影響、ならびに自然と共生する将来に向けた選択肢について科学的な根拠を提供しています。2019年にはIPBESの第2期作業計画が始まり...
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シンポジウム

生物多様性とライフスタイル ~新しい日常に向けてわたしたちができること~

PDFダウンロード(1.2MB) 2019年5月に承認された IPBES 地球規模評価報告書は、生物多様性の状況を改善するためには社会変革(transformative change)が必要と指摘しました。また、愛知目標の最終評価として 2020年9月に公表された地球規模生物多様性概況第5版(GBO5)においても、2050 ビジョン「自然との共生」の達成には、「今まで通り」(business as usual)から脱却し、「社会変革」が必要と指摘しています。この「社会変革...
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兵庫県-IGES-APN

地域循環共生圏フォーラム ~再生可能エネルギーの導入による地域循環共生圏の創出~

「地域循環共生圏」とは、各地域が美しい自然景観などの地域の資源を活用しながら、自立・分散型の社会を形成し、さらにその特性に応じて資源を補完し支え合うことにより、地域の活力が最大限に発揮されることを目指す考え方です。IGESと兵庫県は連携して、阪神北地域における地域循環共生圏モデルの構築に取り組んでいます。 2月15日に開催された本フォーラムは、2050年カーボンニュートラルを目指し、地域循環共生圏の重要性についてお伝えするとともに、兵庫県内各地域での取り組み事例を紹介し...
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国際ワークショップ

アジアにおける気候変動と持続可能な開発政策の調整:定量化、統合、コベネフィットの推進

環境省、公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)、九州大学およびACAPは、国際応用システム分析研究所(IIASA)の協力を得て2021年1月25日(月)にオンラインで国際ワークショップ「アジア諸国は大気汚染と気候変動にどのように対処できるのか? 影響の評価から対策の実施へ」を開催しました。 気候変動は、アジアの10億人以上の人々の健康と福祉に対する脅威となりつつあります。再生可能エネルギーの導入、エネルギー効率化、その他の部門別政策などの気候変動緩和戦略は、大気質の改善...