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第6回佐渡未来講座「佐渡島自然共生ラボ」開設記念シンポジウム
自然資源が豊かな佐渡地域の特徴を生かして、産業や暮らしの豊かさを追求するための共創プラットフォーム「佐渡島自然共生ラボ」の開設を記念して開催する本シンポジウムでは、自然と共生しながら経済の発展を実現する社会システムを検討するため、産学官民が連携して取り組む地域創生の可能性について考えます。また、佐渡島自然共生ラボの理念と機能、始動したプロジェクトについて紹介します。
- クリア
- 研究ユニット: (-) サステイナビリティ統合センター
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COP27 Japan Pavilion サイドイベント
日本・マレーシアの都市間連携を中心としたカーボンニュートラル優良事例の紹介：ルックイーストポリシー40周年を記念して
1982年に当時のMahathir首相がルックイーストポリシー（東方政策）を掲げてから、今年は40年に当たります。その間、特に日本とマレーシアの間では様々な気候変動対策に関する協力も行われてきました。特に都市間連携によるカーボンニュートラルに向けた取り組みの成果を紹介するとともに、今後の展開について議論します。
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ネイチャーポジティブシンポジウム
佐渡島SDGs・生物多様性保全はグローバルビジネスの時代へ ～ 世界的な潮流を学び、持続可能な島の未来を導くために（第5回佐渡未来講座）
「ネイチャーポジティブ」とは、生物多様性の減少傾向を食い止め、自然をプラスに転じさせることを指します。昨年6月には「自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）」が発足し、10月に開催された生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）閣僚級会合で採択された「昆明宣言」では「遅くとも 2030 年までに生物多様性の損失を逆転させ回復させる」と、ネイチャーポジティブの考え方が取り入れられるなど、生物多様性保全の取り組みに対する関心が世界的に高まっています。佐渡の未来づくりを全島で考える...
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"High-Level Talks" セミナー
「ゼロカーボン・クアラルンプール市に向けて」
2021年11月に開催された気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）で、世界の気温上昇を産業革命前に比べ1.5℃以内に抑える努力を追求することが合意されました。この目標を達成するためには、各国の州、市、区等、様々な都市レベルの取り組みを加速させることが必要不可欠です。 さらに、新型コロナウイルスの感染が拡大する状況下で、都市は関連する課題に対処すると同時に、持続可能な開発を達成するための方策について再調整や検討を迫られており、都市間の連携による新たな手法...
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第3回パリ協定とSDGsのシナジー強化に関する国際会議【サイドイベント】
Youth Day - Designing the future beyond the achievement of the Paris Agreement and the 2030 agenda -
〈＊本サイドイベントは、持続可能な社会にむけたジャパンユースプラットフォーム (JYPS), 青年環境NGO Climate Youth Japan (CYJ), 一般社団法人 Change Our Next Decade (COND)の３団体によって主催されました。〉 「持続可能な開発のためのアジェンダ2030」は、SDGsをはじめとする主要なターゲットを取り上げ、人間が環境と共存し、持続可能な生活を送り続けることができる社会への舵取りをする上で、必要不可欠なものとなっています。しかし...
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HLPF 2022 サイドイベント
アジア太平洋地域 VNRの知識と経験 環境側面に焦点
持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム（HLPF）では、各国がSDGs達成に向けた取り組みの進捗を、自発的国家レビュー（Voluntary National Review：VNR）という形で報告します。本サイドイベントでは、アジア太平洋地域の36カ国がこれまでにHLPFに提出した50のVNRを対象に実施したIGESと国連環境計画（UNEP）の共同調査結果について、特にSDGsの環境側面に焦点を当てながら紹介します。
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Integrated Programme for Better Air Quality in Asia
アジアにおける大気汚染と気候変動対策のためのテクノロジーフォーラム
IGESとアジア地域の大気質改善のための統合プログラムIBAQを推進するクリーン・エア・アジア（CAA）は、環境省（MOEJ）の支援のもと、アジアにおける大気汚染と気候変動対策のためのオンラインイベントを共催します。本イベントは持続可能な輸送、再生可能エネルギー、大気汚染モニタリング技術に関心のある都市とつながりを持ちたいと考えている国内外の企業を対象としています。
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持続可能な開発目標（SDGs）ステークホルダーズ・ミーティング第13回会合兼 第２回SDGs推進本部円卓会議環境分科会
2015年9月に採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」（2030アジェンダ）の中核をなす「持続可能な開発目標」（SDGs）は、2030年に向けて国際社会が目指す目標の共通言語となりました。2016～2030年を実施期間とし、2023年に折り返し地点を迎えるSDGsの達成に向けて、世界では多くの取り組みが実践されています。日本政府のSDGs達成に向けた取り組みもまた、2050年排出実質ゼロに向けたうねりと相まって、全国の様々な自治体や企業に普及しました。...
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IGES報道関係者向けオンライン説明会
「SDGs 進捗レポート 2022」～GCNJ企業・団体の取り組み現場から～
IGESはグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）と共同でGCNJ会員に対し、SDGsの認知・浸透度を測る調査を2016年から実施しています。 この度、GCNJ会員（2021.9.30時点の全437企業・団体）を対象に実施したSDGs実態調査を報告する第6回「SDGs進捗レポート2022」の公開に先立ち、報道関係者のみなさまに向けて、レポートの内容について説明するオンライン説明会を実施しました。 今回のレポートでは、国連グローバル・コンパクトが重視する4つのゴール（...
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ACP/IIASA国際ウェビナー
アジアの気候変動、大気汚染、持続可能な開発政策の調整に向けたシステム分析の役割
アジアの多くの国では、急速な発展に伴い、環境面で大きなコストがかかっています。 新型コロナウィルスの感染拡大は、多大な苦しみと損失をもたらした一方で、アジア諸国が持続可能な開発の道筋へ踏み出すことにより、環境面におけるコスト削減の機会をもたらしました。持続可能な開発の道を歩むためには、気候変動の緩和を、より広範な開発ニーズと統合することが重要です。アジアでは、気候変動と大気汚染における対策を統合することで、複数の利益、すなわちコベネフィットをもたらすことができます。...