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気候変動ウェビナーシリーズ

正しいクレジット活用のススメ ー第1回~第7回まとめー

第8回にあたる本ウェビナーでは、2021年4月より開始したこれまでの気候変動ウェビナーシリーズ「炭素市場トラック」の内容を振り返りながら、国際的な動向を踏まえた、今後のクレジット活用のあり方を解説します。また、ライブ中になるべく多くの皆様からの質問に回答できるよう、開催時間を75分に拡大してお送りします。

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ERIAの海洋プラスチックごみ専門家部会・初会合

2021年9月2日~3日、東アジアASEAN経済研究センター(ERIA)、地球環境戦略研究機関(IGES)及びIGES-UNEP環境技術連携センター(CCET)の共催で、「ERIAの海洋プラスチックごみ専門家部会」(ERIA's Experts Working Group on Marine Plastic Debris)の最初の会合が開催されました。

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気候変動ウェビナーシリーズ

オフセット・クレジットの「信頼性」とは何か

最近、多くの企業が2050年までにネット・ゼロを目指すことを表明していますが、そのためには排出量を大幅に削減・除去する必要があります。そこで、企業のネット・ゼロ目標を達成する手段として検討されているものの一つが、オフセット・クレジットです。このオフセット・クレジットでは「信頼性」が重要とされており、国際的にも活発に議論されています。ではオフセット・クレジットの「信頼性」とは何なのでしょうか?今回のウェビナーでは、高品質で信頼性の高いオフセット・クレジットの要素について、国際的な動向を踏まえ解説し...

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気候変動ウェビナーシリーズ

自主的炭素市場の今後の行方―TSVCMレポート(PhaseⅡ)の解説

自主的炭素市場拡大タスクフォース(TSVCM)は、民間部門の専門的知見を活用して、自主的炭素市場の青写真を描くことを目的に2020年9月に国連気候変動対策・ファイナンス担当特使であり、COP26に向けて英国ボリス・ジョンソン首相の金融アドバイザーを務めるマーク・カーニー(前イングランド銀行総裁)によって2020年9月設立されました。本ウェビナーでは炭素市場トラック第1回からのアップデートとともに、TSVCMが7月8日に発表した報告書の内容、今後の動向について解説します。
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気候変動ウェビナーシリーズ

COP26にむけた金融セクターの動向―投資家によるネット・ゼロの取り組みとは?

COP26に向けて、主要な投資家、金融機関がネット・ゼロに向けた取り組みを加速しています。今後、投資家から投資先企業に対してどのような働きかけが強化されていくのでしょうか。本ウェビナーでは、国内外の投資家、金融機関の動きや、日本の企業にどのような影響があるのかを解説しています。
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気候変動ウェビナーシリーズ

カーボンプライシングの国内外の動向

日本国内で、カーボンプライシング導入に関する検討が進められ、注目が集まっています。また、世界銀行が実施してきた市場メカニズム準備基金の成果として、途上国においてもカーボンプライシングの導入が進んでいます。 日本国内の動向とともに、世界の取り組みの状況を解説します。
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気候変動ウェビナーシリーズ

IEA(国際エネルギー機関)による 2050年ネットゼロに向けたロードマップの解説

国際エネルギー機関(International Energy Agency: IEA)は今年5月、「IEAロードマップ」(Net Zero by 2050: A Roadmap for the Global Energy Sector)を公表しました。このレポートは世界のエネルギー部門の2050年までの脱炭素化・CO2排出ネットゼロの達成のために必要なアクションを可視化したもので、「IEAの歴史上、最も重要かつ挑戦的な事業の1つ」とされています。...
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気候変動ウェビナーシリーズ

パリ協定第6条パイロット:スイスの取り組みについて

5月31日から6月17日に開催された国連気候変動枠組条約 補助機関会合(SB)では、パリ協定実施ルールの最後のピース、パリ協定第6条の議論が行われました。 近年、パリ協定第6条に関連する取り組みが加速しており、日本政府の二国間クレジット制度(Joint Crediting Mechanism:JCM)やスイスが実施している二国間協力など様々な活動が活発化しています。日本に次いで、積極的にパリ協定第6条の活動を進めているスイスは具体的にどのような取り組みを行っているのでしょうか。...
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令和3年度 IGES-JETA インドでの大気・水質環境に関する情報交換会

7⽉2⽇、地球環境戦略研究機関関⻄研究センター(IGES-KRC、以下IGES)および⽇本環境技術協会(JETA)は、環境省およ び在インド⽇本国⼤使館がインドの⼤気質改善に⽇本の技術を活⽤すべく推進する「ブルー・スカイ協⼒」の協⼒を得て、イン ドにおける⼤気や⽔質などの環境およびビジネス関連の課題に関する理解の共有と、さらなる交流促進を⽬的とした情報交換会 を開催しました。JETAの海外部会の計測機器メーカーおよび同機器のメンテナンス企業などを中⼼に約50名が参加しました。...
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エコロジーノート - クリティカルシンキングからクリティカルアクションへ

新たな環境問題に主体的に対応するためには、意識向上や能力開発などの教育を通じて、すべてのステークホルダーによる責任ある協調的な行動を促すことが不可欠です。廃棄物管理の分野においては、廃棄物の発生を防ぎ、3R(リデュース、リユース、リサイクル)の実践とより持続可能な消費行動を確立するためにも教育が大きな役割を果たします。特に、若い世代の適切な決断および行動に有用な環境教育の提供が重要です。CCETは、廃棄物の適切な管理を支援すると同時に、ミャンマー、カンボジア...