Results 1 - 10 of 10 (Sorted by date)
Book
Editor:
Maiko
Nishi
Suneetha
M. Subramanian
Himangana
Gupta
Madoka
Yoshino

This open access book is a compilation of case studies that provide useful knowledge and lessons that derive from on-the-ground activities and contribute to policy recommendations, focusing on the relevance of social-ecological production landscapes and seascapes (SEPLS) to “transformative change.” The concept of “transformative change” has been...

Book
Sustainability
Editor:
Tomohiro
Tasaki
Shunsuke
Managi

Under the era of Paris Agreement and SDGs, agenda for sustainability has shifted from regulation to designing fundamental changes in socio-technical system towards decarbonized and circular society. This shift would largely depend on taking advantage of emerging forces in socio-technical system. This includes new business models, drivers of wealth...

Book

『はかって、へらそうCO2 1.5℃大作戦』では、次世代を担う子ども向けに、私たちの日常生活が気候変動に与える影響や持続可能な未来のためにできる行動を、科学的根拠に基づきわかりやすく、また子どもにも身近な事例や説明を用いて監修しました。「②へらす編」では、すまい、移動、食べもの、消費財の4つの領域で温室効果ガス削減につながる実践的な選択肢を提示。さらに、その輪を広げるためのヒントも紹介しています。

Book

『はかって、へらそうCO2 1.5℃大作戦』では、次世代を担う子ども向けに、私たちの日常生活が気候変動に与える影響や持続可能な未来のためにできる行動を、科学的根拠に基づきわかりやすく、また子どもにも身近な事例や説明を用いて監修しました。「①はかる編」では、気候変動緩和の必要性を総合的に解説した上で、ライフスタイルカーボンフットプリントの考え方を紹介。自分の生活に関連してどれだけの温室効果ガスが排出されているのかを簡易計算できるワークシートを使って、理解を深めます。

Commentary (Op. Ed)

10月26日に行われた、菅内閣総理大臣の所信表明演説で「2050年脱炭素社会の実現」を目指すとした方針についての、IGESコメントです。

脱炭素化の方向性と時間軸を明確に示すことは、企業や投資家の長期的視点に立った経営・投資判断を支えることにつながります。また、2050年脱炭素化は、パリ協定が目指す1.5℃目標にも整合する非常に野心的な目標で、総理大臣自らが2050年脱炭素化社会の実現を宣言したことをIGESは大いに歓迎します。

一方で、新型コロナウイルスによって減速した日本経済の立て直しに向けた経済復興策は、欧州における「欧州グリーンディール」のような、経済刺激策を気候変動やその他の環境課題への対策と結び付ける対策が乏しく...

Book
廃棄物資源循環学会誌
Editor:
Hajime
Yamakawa
Tomohiro
Tasaki

2001 年に OECD が『Extended Producer Responsibility:A Guidance Manual for Governments』(以下,ガイダンスマニュアル) を発表して 15 年が経過した。その間,拡大生産者責任 (EPR) 制度の数は大きく増加しており,2013 年の OECD の調査では,確認できた384 の EPR 政策のうち 70 % 以上が 2001 年以降に導入されたと報告されている。384 の政策の約 90 % は先進国での導入 (州単位を含む) であるが,近年は中所得国にも広がってきている。この間,EPR に係る研究・経験が蓄積される一方,新たな課題も浮上してきた。
EU のプロジェクトにおいても EPR 政策がレビューされ...

Commentary (Op. Ed)
日本LCA学会誌

人間の福利を満たすレベルに充分な程度の経済発展や消費のあり方を希求する考え方。
持続可能性(Sustainability)に関連して充足性が議論される場合には、2つの大きな潮流がある。第1は、経済活動を際限なく拡大することへの反省を込めて、充足性が議論される場合である。ブータンの「Gross National Happiness」指標や、タイの「Sufficiency Economy(セータキット・ポーピアン)」の背景となっている。第2は、経済開発と資源利用ないしは環境負荷との「切り離し」に関する場合である。「切り離し」を実現する方法としては、これまで技術改良による効率性の改善が主流であったが、効率性の改善が消費や環境負荷の抑制につながらずに資源の総消費や環境負荷総量を高めてしまう...

Commentary (Op. Ed)
Author:
Michael
Lettenmeier
Viivi
Toivio

This commentary summarises the key findings and implications of the study on Lifestyle Carbon Footprints: Long-term targets and case studies of the carbon footprints of household consumption. This study introduces and develops an approach to establishing lifestyle carbon footprints: greenhouse gases directly emitted during and indirectly induced by...

Commentary (Op. Ed)

フランス植民地時代の古い街並みを残すカンボジア第二の都市、バッタンバン市-近年、バッタンバンを訪れる海外からの観光客が増加していますが、観光資源の一つでもある市場は衛生状態やごみの管理に課題を抱えています。今回は、このバッタンバン市でIGESが実施している有機廃棄物(生ごみ)を堆肥化するためにごみを分別するパイロットプロジェクトについて、ジャンヤ・サン-アルン主任研究員にこれまでの取り組みと今後の課題について聞きました。