Results 1 - 10 of 615 (Sorted by date)
Peer-reviewed Article
In Remote Sensing
Author:
Image segmentation and geographic object-based image analysis (GEOBIA) were proposed around the turn of the century as a means to analyze high-spatial-resolution remote sensing images. Since then, object-based approaches have been used to analyze a wide range of images for numerous applications. In this Editorial, we present some highlights of...
Commissioned Report
Author:
Masahiro
Amano
Atsuhi
Sato
本中間評価報告書は、環境研究総合推進費(2-1909)のサブテーマ4「土地利用変化時の土壌炭素量変化に関するインベントリ算定の実装に関する研究」の中間研究成果を取りまとめたものである。2019年4月に提出されたUNFCCC附属書Ⅰ国(先進国)による最新の温室効果ガスインベントリ(NIR、CRF )を収集し、開発地への変化に伴う土壌炭素量変化、及び土地利用変化データの把握に関する算定方法について調査、整理した。加えて、2019年9月末時点に提出されたUNFCCC非附属書Ⅰ国(途上国)のインベントリも収集し、土壌炭素量変化の報告状況を調査した。本研究課題のESM法を用いた開発地への転用に関する土壌炭素量変化係数の設定については、他に事例のない先駆的な研究事例であり...
Commissioned Report
平成29 年5 月に「合法伐採木材等の流通及び利用の促進に関する法律」(通称「クリーンウッド法」)が施行された。また、平成29 年11 月から、同法に基づく木材関連事業者の登録が開始された。 このような背景の中、木材関連事業者による木材等の合法性確認等の取組を一層推進するため、本事業が実施された。本事業の目的は、木材関連事業者が効率的に木材等の合法性確認等の取組を実施できるよう、生産国における木材の流通や関連法令に関する情報を収集することである。 調査対象国は、パプアニューギニア、ソロモン諸島、ロシア、ベトナム、中国の計5カ国であり、それぞれの国において木材流通状況、関連法令・許認可制度、その他参考情報等が収集された。
Research Report
Author:
Adcharaporn
Pagdee
Canesio D
Predo
Cossey K.
Yosi
Stewart
Serawe
Mark
Mameek Winai
Isao
Endo
Although it is widely acknowledged that forests provide critical ecosystem services for human survival and well-being, in the Asia-Pacific region forests are being converted to other land uses and degraded at alarming rates. One underlying factor for this destruction of forests is market failure. Forests are cleared for other land uses or degraded...
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「森林環境2020」 特集・暮らしの中の熱帯
本稿で紹介するインドネシアの東カリマンタン州は1980年代に一部の県でアブラヤシ農園開発が始まった後、特に2000年代後半から、比較的最近になってアブラヤシ農園が急拡大しており、私の調査地を含めて、今でも天然二次林が伐採されてアブラヤシ農園が造成されている。アブラヤシ農園企業と地域住民の土地の権利を巡る争いも数多く起きており、地元の新聞で報道されることも多い。このようなアブラヤシ農園の拡大はどこまで続くのか、歯止めをかけることができるのか、それを東カリマンタン州の森林の状況、政策、制度、開発、地域住民の経済状況、土地の収用といった複数の点から考える。 本稿は『グリーンパワー』月刊2019年5月号に掲載された論考が『「森林環境2020」 特集・暮らしの中の熱帯』に再掲されたものである。
Keywords:
Presentation
日本LCA学会テレカンファレンス企画セッション「持続可能な消費と生産パターン転換のための政策デザインとLCA」
Author:
近年,パリ協定の実施,ネット・ゼロを宣言する自治体の増加,SDGsをはじめ,環境資源制約を踏まえた目標ベースの取り組みが主流化している。環境負荷の低減と生活の質の両立を目指す概念である持続可能なライフスタイルへの転換に関し,近年は消費者行動に関する多様なデータが入手可能となってきており,これらと組み合わせたライフサイクル環境負荷や上流側の資源利用量を明らかにすることができるLCA研究(ここでは広く産業連関分析,マテリアルフロー分析等も含む広義の手法群)の重要性が増している。プラネタリ―バウンダリーや脱炭素といった目標に至るには,個別製品の改善に依存した対策には限界があり,リバウンド効果等も踏まえた生産消費システムの転換が必要とされる。一方,既存研究は...
Conference Paper
第15回日本LCA学会研究発表会講演要旨集
パリ協定の実施やネット・ゼロを目指す自治体や地域の増加を踏まえ、ライフスタイルの転換への注目が高まっている。カーボンフットプリント研究により日本においても製品やサービスの購入を通じた間接排出量がライフサイクルGHG 排出の半分以上を占めることが明らかとなっている。しかし、ライフスタイル及び消費パターンは多様であるため、一国における平均値や合計値だけではこの課題を捉えきれない。国内における消費者間の差に着目した分析が望まれるが、既存研究は世帯人数、収入、年齢に着目した分析が殆どである。本研究では、全国消費実態調査の匿名ミクロデータを用いて日本における約47,000サンプル世帯の一人当たりカーボンフットプリントを推計した。さらに、推計したカーボンフットプリントに関し...
Peer-reviewed Article
In Global Ecology and Conservation
Owing to the huge number of species observations that can be collected by non-professional scientists, “citizen science” has great potential to contribute to scientific knowledge on invasive alien species (IAS). Citizen science has existed for centuries, but the recent adoption of information and communications technology (ICT) in this field (e.g...
Peer-reviewed Article
In 林業経済研究
世界的に木材原料の天然林資源から人工林資源への移行が進行している。そのプロセスを理解するため、天然林コンセッションの資源が減少し.人工林コンセッション、土地転換材、住民林業からの木材生産が増大するインドネシアにおいて、国内の木材と木材製品の主要な生産地、また両者の関係がどのように変化したのかを分析した。インドネシアでは、1990年代までは主にカリマンタン.スマトラの天然林コンセッションで木材生産が行われ、域内で合板や製材品が生産されていた。2000年代以降、スマトラにおけるパルプ・チップ生産がインドネシアで最も木材を消費する木材製品製造業となり、原料は主にスマトラの人工林コンセッションからの木材が使われているが、他の地域の人工林コンセッションからの木材や...
Peer-reviewed Article
In 環境経済・政策研究
近年,環境負荷の低減と生活の質を両立する持続可能なライフスタイルに対する注目が集まっている. 2018 年 4 月に閣議決定された第五次環境 基本計画では,消費の転換,食品ロスの削減,住まい,移動手段,働き方改革等を通した「環境に やさしく健康で質の高い生活への転換」が掲げられた. 2019年6月に閣議決定されたパリ協定に基づく成長戦略として の長期戦略においても,技術や社会システムと並び「ライフスタイルのイノベーション」が位置付 けられた. GHG 排出量 のネット・ゼロ目標等の長期目標へ向け,個別の行動変容や製品選択による改善に留まらず,社会技術システムとライフスタイルとを一体的に転換 していくことが求められる. そのためには...