Results 1 - 10 of 27 (Sorted by date)
Peer-reviewed Article
In Biological Conservation
Author:
Arief
Darmawan
Hendarto

Scholars have quantified the impact of the production and consumption of commodities, in particular agricul- tural commodities, on biodiversity loss. Certification schemes, meanwhile, have been instituted as a means to limit biodiversity loss caused by the production of some of these commodities. This paper clarifies how biodi- versity loss can be...

Presentation
DO!NUTS TOKYO若者アンバサダープログラムの学びシリーズ

東京都は、2050年にCO2排出実質ゼロに貢献する「ゼロエミッション東京」を実現することを宣言し、その実現に向けたビジョンと具体的な取組・ロードマップをまとめた「ゼロエミッション東京戦略」(外部リンク)を策定した。

DO!NUTS TOKYOは、ウィズコロナの新しい日常のもとで「サステナブル・リカバリー」を進める取組の一環として、「自分たちが住みたい・心地よい社会を創っていく」ため、多様な主体との連携でSDGsの実現にも貢献するCO2削減アクション(ゼロエミアクション)を推進するために、東京都とサステナブルライフスタイルTOKYO実行委員会が、共同で遂行する事業である。

「学びシリーズ」は、DO!NUTS...

Book
Editor:
Maiko
Nishi
Suneetha
M. Subramanian
Himangana
Gupta
Madoka
Yoshino

This open access book is a compilation of case studies that provide useful knowledge and lessons that derive from on-the-ground activities and contribute to policy recommendations, focusing on the relevance of social-ecological production landscapes and seascapes (SEPLS) to “transformative change.” The concept of “transformative change” has been...

Non Peer-reviewed Article
In 木材情報

近年、非持続可能な消費と生産による気候危機などの地球規模の環境問題への対応策として持続可能な木材の需要が増している。このニーズに対し、木材輸入国側が違法伐採対策として実施する合法性確認アプローチはどのように貢献できるだろうか。本稿は、この問いについて検討するために、パプアニューギニア(PNG)の天然林の伐採とタイの地域住民林業について報告する。PNGは熱帯広葉樹丸太の最大の供給国であり、輸出を目的とした丸太生産が林業の基盤となっている。一方でタイでは、地域住民林業によるゴムノキやユーカリ植林木が主要な木材供給源であり、加工製品の輸出が盛んである。これら2 国の伐採制度を概観し、持続可能性確保のために合法性確認アプローチを進めるには、何に注意を払うべきなのか...

Submission to Policy Process

Plastics are part of everyday life for most of the people in the world and it is also used extensively in the industry. Globally about 368 million tonnes are produced annually where Asia accounts for more than half of the global plastic production. Sri Lanka currently imports virgin plastic raw materials for varying applications which amounts to...

Non Peer-reviewed Article
In 木材情報

近年、木材輸入国において、違法伐採対策が法制度化され実施されている。違法伐採対策法の導入の目的は、その国における違法伐採木材製品の輸入、流通を減少させることである。法律の導入からその目的が達成されるまでには、規制対象である木材輸入事業者 が①自身の行うビジネスが法律の対象であることを認識し、②法律の要求を理解し、③法律を遵守することで、最終的に、④輸入先の変更などの行動変化を起こすというプロセス がある。そして、この目的を達成するためには、政府の法律の執行や運用が重要である。本稿では、ドイツとオーストラリアにおける、政府による違法伐採対策法の運用 状況を報告する。ドイツは、規制対象事業者の検査に重点を置き、EU諸国のうち最も積極的で厳しい法の運用を行っている。一方...

Presentation
スクール・オブ・サステイナビリティ第4回暮らしのどんなところで気候変動につながっているの?

FoEの若者向けセミナー「スクール・オブ・サステイナビリティ第4回暮らしのどんなところで気候変動につながっているの?」において、食生活と気候変動、特に食と森林減少を通じた気候変動についてわかりやすく解説した。

Presentation
オンラインセミナー「2050年脱炭素社会の実現に向けて私たちができること~コロナ禍からのグリーンリカバリー~」

2050年にどのような「日本社会」を構築するのかという私たちの社会のあり方を根本的に考える

 

アジェンダなど:https://www.iges.or.jp/en/node/11095

動画:https://www.youtube.com/watch?v=oD_hVwFksBY