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Technical Report
本報告書は、ライフスタイル・カーボンフットプリント(※)を軸に私たちの日常生活での消費や行動が気候変動に与える影響を推定し、パリ協定の目標達成と豊かな暮らしの両立を探るものです。 ※家計が消費する製品やサービスのライフサイクル(資源の採取、素材の加工、製品の製造、流通、使用から廃棄)において生じるGHGの排出量 IGESは、2019年2月にフィンランド・アールト大学およびD-matと共同で『1.5-Degree Lifestyles – Targets and Options for Reducing Lifestyle Carbon Footprints』を発刊し、日本、フィンランド、中国、ブラジル、インドの平均的な暮らしでの温室効果ガス(GHG)排出量や特徴...
Peer-reviewed Article
In 環境科学会誌
Author:
Minami
Sakamoto
Akio
Onishi
Although greenery in urban areas has many functions, such as mitigation of the urban heat island effect, and reduction of rainfall-induced surface runoff, it is difficult to secure the space required to plant trees in cities, which are crowded with buildings. Therefore, rooftop greening has attracted attention and many cities are adopting and...
Presentation
シリーズ:脱炭素化社会構築に向けた挑戦 第二回報告会「日本の長期戦略を考える」
日本の中期目標(NDC)の引き上げ可能性について、以下の論文の研究成果に基づき発表を行った。 A. Kuriyama, K. Tamura, T. Kuramochi, Can Japan enhance its 2030 greenhouse gas emission reduction targets? Assessment of economic and energy-related assumptions in Japan’s NDC, Energy Policy. 130 (2019) 328–340. doi:10.1016/j.enpol.2019.03.055.
Commissioned Report
パリ協定に掲げる今世紀後半に脱炭素社会(温室効果ガス排出量が正味ゼロの状態)を実現させるためには、経済成長が著しいアジアにおいて、持続可能な低炭素社会の構築に向けた動きを加速させることが必要である。近年、経済成長著しいアジアの都市では、急激な都市化により、資源やエネルギー消費量が増大し、交通量増加に伴う交通渋滞が頻発しており、生活や経済活動に伴う廃棄物、排水、排ガス、温室効果ガス(GHG)等の排出量が増加するなど、住民の生活環境の悪化を招いている。これらの都市の経済成長を維持しながら快適な生活環境を守っていくには、効率的な資源循環や省エネ施策を推進し、環境負荷を最小限に留める持続可能な都市形成にシフトしていかなければならない。 我が国は、開発途上国においてこのような取組を支援すべく...
Presentation
2018年EMF 35 JMIP 国内ワークショップ
This presentation introduces the "Climate pOlicy assessment and Mitigation Modeling to Integrate national and global Transition pathways" (COMMIT) project. The project aims to: 1) improved modelling of national low-carbon emission pathway; and 2) improved analysis of country contributions to the global ambition of the Paris Agreement. This project...
Briefing Note
 本稿は、北東アジアの中国、日本における再生可能エネルギー(以下、「再エネ」)に関する政策環境の相違を議論し、今後の展望を概観する。要点は、以下の通りである。 • 最大限に再エネの普及による電力システムの転換は脱炭素社会の構築にとって基本的柱の一つである。過去10年間、日中両国は莫大な投資を行い、再エネの領域で世界的リーダーになってきた。 • 風力と太陽光発電が、中国の電力システムの脱炭素化に不可欠な役割を担っている。日本での再エネの導入は、温室効果ガス(GHG: Greenhouse gas)削減、エネルギー自給率の向上、化石燃料調達費用の削減、産業の国際競争力の強化、雇用の創出、地域の活性化、非常時のエネルギー確保等、多方面のメリットが認識され、進められている。 •...
Discussion Paper
アジアの新興国都市では、急速な人口増加と都市化に伴い、様々な環境問題が顕在化している。これら途上国都市の環境改善を行う方策の一つとして、本邦自治体が長年積み重ねてきた持続的な都市経営に関するノウハウや技術を移転する「都市間連携」の推進が期待されている。このような取組には外部資金の活用が必要であるが、ファンドを提供している政府の支援意図とは裏腹に、都市間連携に参画する自治体の数は思うように増えていないのが現状である。本稿は、都市間連携を行う本邦自治体を増やし、ファンドの効果的な利用を促すことを通じて都市間連携を推進することを目的として、都市間連携に利用可能なファンド及びその利用実態を把握し、ファンドの効果的な獲得や有効利用について提言を取りまとめたものである。
Conference Paper
環境経済政策学会2018 年⼤会
Author:
昌広
杉山
真一郎
藤森
謙⼀
和⽥
嘉陽
⼤城
悦史
加藤
⿊沢
厚志
涼⼀
⼩宮⼭
康正
藤井
雄司
松尾
本稿では日本の2050年までの温室効果ガス,エネルギーシステムのシナリオを,複数のエネルギーモデルもしくは統合評価モデルを用いて定量化し,それらを相互比較することによって,不確実性を踏まえた長期の気候政策の評価を行う.
Presentation
環境経済政策学会2018 年⼤会
Author:
昌広
杉山
真一郎
藤森
謙⼀
和⽥
嘉陽
⼤城
悦史
加藤
⿊沢
厚志
涼⼀
⼩宮⼭
康正
藤井
雄司
松尾
本稿では日本の2050年までの温室効果ガス,エネルギーシステムのシナリオを,複数のエネルギーモデルもしくは統合評価モデルを用いて定量化し,それらを相互比較することによって,不確実性を踏まえた長期の気候政策の評価を行う。
Presentation
環境経済・政策学会2018年大会
This presentation outlines the analysis results of a questionnaire survey targeting the households in Hyogo prefecture, which received the ‘Uchi-eco Diagnosis’ (A tool to check the household energy use and recommend carbon mitigation countermeasures). It is indicated that solar PV and energy efficient water heaters have been largely applied in the...