• 2013年度IGES-APN-兵庫県 国際シンポジウム

    「新興国への低炭素技術の適用促進について」

  • インドは12億人の世界第二位の人口を抱える大国であり、高度経済成長を続けている一方、エネルギー消費量と温室効果ガス排出量が急増し、世界のエネルギー需給や環境に大きな影響を及ぼし始めています。自動車、鉄鋼をはじめとする多種多様な産業を有し、日本にとっても魅力的な市場であり、省エネルギー技術など日本の優れた技術の導入が求められているものの、文化、慣習、気候の違いや国内の複雑な規制や政治体制、エネルギー不足など様々な障害が存在しています。

    (公財)地球環境戦略研究機関(IGES)関西研究センターでは、2010年から4年間にわたり、インドのエネルギー資源研究所(TERI)と共同で、インド中小企業への低炭素技術適用促進プロジェクトを実施してきました。このプロジェクトでは、日本の企業が有する低炭素技術や効率的な製造管理システムを、インド企業の80%以上が属する中小企業に適用する取り組みを進めています。このたび、最新の低炭素技術であるガス・電気ヒートポンプを現地の工場に直接設置して、既存の機器に対する省エネルギー効果、二酸化炭素排出削減効果などを実測する世界で初めての取り組みを実現しました。

    本シンポジウムでは、プロジェクトに参加した日本、インド両国の企業、研究者らを招待して、プロジェクトの成功の秘訣を明らかにするとともに、今後、インドの低炭素社会の実現と地球温暖化問題の解決のために日本の果たす役割について議論しました。

  • 日時 2014年3月4日(火)13:00-17:00 (12:30 受付開始)
    場所 ANAクラウンプラザホテル神戸 10階「ザ・ボールルーム」 (神戸市中央区北野1丁目)
    »アクセス
    主催 (公財)地球環境戦略研究機関 (IGES)、アジア太平洋地球変動研究ネットワーク(APN)センター、兵庫県
    後援 環境省、(独法)国際協力機構 (JICA)、(独法)科学技術振興機構 (JST)、地球環境関西フォーラム、(公財)ひょうご環境創造協会、兵庫県環境保全管理者協会、兵庫県大気環境保全連絡協議会
    使用言語 日本語(日英同時通訳付き)
    参加者 約120名
    参加費 無料
    関連資料 チラシ (2.4MB)
  • プログラム / 発表資料
    13:00 主催者挨拶
    井戸 敏三 (兵庫県知事)
    来賓挨拶
    アシーム・マハジャン (在大阪・神戸インド総領事館総領事)
     
    13:10 基調講演
    山地 憲治 ((公財)地球環境産業技術研究機構理事・研究所長)
    「低炭素エネルギーシステム構築とSATREPS」
    PDF(1.9MB)
    13:40 趣旨説明
    鈴木  胖 (IGES関西研究センター所長)
    「低炭素技術のインド中小企業への適用促進プログラム」
    PDF(670KB)
    14:00 事業報告
    ギリシュ・セティ (TERI産業エネルギー効率部門ディレクター)
    PDF(1.6MB)
    14:20 休憩  
    14:35 パネル・ディスカッション  
     

    テーマ1:「インド中小企業への技術移転の経験でわかったこと」
    テーマ2:「新興国への低炭素技術普及の方策について」

    • コーディネーター:
    • 鈴木 胖
    • パネリスト:
    • ギリシュ・セティ
    • 山地 憲治
    • 金子 光司 (ヤンマーエネルギーシステム㈱ エンジニアリング部専任部長)
      「ガスヒートポンプのインベストメントキャスティング(ロストワックス鋳造法)への適用」 PDF(888KB)

    • 北山 英博 (㈱前川製作所 ユニモ事業化部門 営業グループリーダー)
      「電気ヒートポンプ(EHP)導入に関する課題と現状」PDF(2.1MB)

    • 齊藤 司 (㈱日立産機システム企画部エンジニアリンググループ)
      「空圧システムの高圧的な使い方とCO2削減」 PDF(6.0MB)

    • スルジティング・パワー (マーベラスメタル社マネージングディレクター/インド鋳造学会コーラプール支部長)
      「マーベラスメタル社の活動及びコーラプールクラスターにおける技術改善の潜在的可能性」PDF(1.6MB)  PDF(513KB)

    • 竹本 明生 (APNセンター長)
      「アジアにおける科学技術分野の人材育成について」PDF(590KB)
    16:55 閉会挨拶
    森 秀行 (IGES 所長)
     

    *1:誘導溶解炉技術適用参加企業

  • 写真

ページの先頭へ戻る